仕事でLINEスタンプってアリ!?――ワークスモバイル、スマホに最適化したグループウェアを日本で開始:スタンプも使える(1/2 ページ)

» 2016年01月20日 18時15分 公開
[山口恵祐,ITmedia]

「LINE」の使い勝手を企業向けグループウェアに

 ワークスモバイルジャパンは1月20日、モバイル環境における使い勝手を追求したビジネス向けグループウェア「Works Mobile」を日本市場で開始した。

※初出時に社名の記載に間違いがございました。おわびして訂正いたします

「Works Mobile」 「Works Mobile」

 社内におけるメッセンジャーや音声/ビデオ通話、カレンダー、掲示板、メール、ファイル共有などが利用できるグループウェアで、スマートフォンやタブレットでの利用を中心に捉えた開発方針により、モバイル環境でもフル機能を利用できるのが特長だ。

 グループウェアのプラットフォームは「LINE」のインタフェースを踏襲する1つのアプリでシームレスに連携する。普段から使い慣れたLINEの操作性を踏襲することで、ITリテラシーの低いユーザーでも利用しやすく、教育コストを下げられるという。

トーク一覧画面トーク画面 トーク一覧画面(写真=左)や、トーク画面(写真=右)は一般向けの「LINE」と使い勝手は同じだ

 トーク画面では、通常のテキストのほかにあらかじめ用意されたスタンプが利用できる。ストア方式による新たなスタンプのダウンロードには今のところ対応していない。また、LINEのようにIDを交換して他社のユーザーとメッセージのやりとりをするような機能も実装していないという。

メールカレンダー 会社のメールアカウントを登録できるメーラー機能も備える(写真=左)。カレンダー(写真=右)など、それぞれのページは下段に表示されたタブで行き来できる
ユーザーは会社の部門ごとに分けて表示する。名前や部署名などでも検索できる

 スマートデバイスの対応OSはiOSとAndroidで、PCはブラウザとWindows/Mac用のチャットアプリで利用する。この点はLINEと同様だ。Windows 10 Mobileへの対応は予定していない。また、Google AppsやOffice 365といった他サービスとはAPIを通じて連携できる。オンプレミス向けサービスの提供予定はないという。

ブラウザ上でカレンダーを開いたところ ブラウザ上でカレンダーを開いたところ
ブラウザ上でアドレス帳を開いたところ ブラウザ上でアドレス帳を開いたところ
チャット用のWindows/Mac向けアプリも用意する チャット用のWindows/Mac向けアプリも用意する

 料金体系プランは「ライト」「ベーシック」「プレミアム」の3つを用意し、ライトプランは無料通話やアドレス帳などを含めたメッセンジャーサービスを1ユーザー月額300円から利用できる。

       1|2 次のページへ

Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.

アクセストップ10

2026年11月20日 更新
  1. 8年ぶり復活の「INFOBAR ZERO」実機速攻レポート 先代「xv」と徹底比較して分かった“引き算の美学”と進化点 (2026年11月18日)
  2. KDDIが約8年ぶりに新「INFOBAR ZERO」発表 通話とSMSに特化 3万2780円で12月25日に発売 (2026年11月18日)
  3. 「Suicaのペンギン」卒業騒動にまつわる背景と誤解 JR東日本に聞いた (2025年11月14日)
  4. スマホの速度競争は「古い指標になるかもしれない」 KDDI松田社長が語る“AI前提社会”のネットワーク戦略 (2026年11月16日)
  5. 「INFOBAR ZERO」はなぜ通話とSMSに特化したのか? KDDIが提案する“つながらない余白”と25年越しの原点回帰 (2026年11月18日)
  6. KDDI社長「INFOBAR ZEROの開発を直前まで知らなかった」 25年目に新たな名機を結実させた背景 (2026年11月18日)
  7. 「OPPO Find X10」シリーズが日本上陸 Find X10 Pro Maxは“トリプル2億画素カメラ”を搭載、FeliCaはX10のみ (2026年11月19日)
  8. 数千円で買える「スマホ用USBメモリ」の選び方 PCなしで写真をバックアップ、帰省先での家族への受け渡しにも (2026年11月18日)
  9. ネットもLINEも非対応の「INFOBAR ZERO」は誰が買う? 3万2780円の価値や向き合い方を考える (2026年11月19日)
  10. mineoのユーザー情報が最大142万件漏えいした可能性 解約者も対象に (2026年11月19日)
最新トピックスPR

過去記事カレンダー