URL短縮サービスの米bit.lyは11月30日、米VeriSign、米Websense、米Sophosとの提携により、スパムおよびマルウェア対策を強化する3つの新機能を向こう数週間のうちに追加すると発表した。
1つはVeriSignの「iDefense」IP評価サービスで、URLやIPアドレスのブラックリストでマルウェアを排除する。2つ目はWebsenseの「Threatseeker Cloud」で、bit.lyはこのサービスをスパム対策ツールに追加することで、リアルタイムでリンク先のコンテンツを分析する。3つ目はSophosの「WebAlert Service」。Webページがマルウェアに感染すると自動的にアラートを表示するサービスだ。
同社のURL短縮サービスは、140文字という制限のあるTwitterで主に利用されているが、リンク先に飛ぶまで実際のURLが見えないため、フィッシングの危険があるとされている。同社はこうした指摘に対し、Spam URI Realtime Blocklists(SURBL)やGoogle Safe Browsingといったスパムフィルタリングサービスの採用で対応してきたが、今回の新機能追加でセキュリティ対策を強化する意向だ。
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