Webブラウザで閲覧したページに広告を挿入したり、Webサイトの広告を別のものに入れ替えたりする「迷惑拡張機能」について、米Googleに寄せられる苦情の件数が2015年に入って増大しているという。調査の結果、同社のWebブラウザ「Chrome」向けの不正な拡張機能が大量に見つかり、対策を講じたことも明らかにした。
Googleの3月31日のブログによると、2015年に入ってこうした広告についてChromeユーザーから寄せられた苦情は10万件を超え、ネットワークエラーやパフォーマンス問題など、他のどの問題よりも多かった。
こうした広告を表示させている「広告インジェクタ」は、別のプログラムにこっそりバンドルされてダウンロードされ、削除するのが難しい。しかし、勝手に挿入される広告はユーザーだけでなく広告主やパブリッシャーにとっても迷惑な存在であり、LenovoのPCのプリインストールで問題になった「Superfish」のようにセキュリティリスクを伴うこともあるとGoogleは解説する。
同社は実態を把握する目的で、カリフォルニア大学バークリー校と共同で調査を実施。Chrome、Firefox、Internet Explorer(IE)と各種OSの組み合わせを使って世界各国で閲覧されたWebページ1億あまりについて調べた。
その結果、MacとWindowsを含む全OSと全ブラウザで広告インジェクタが検出され、Googleサイトを閲覧したユーザーの5%強に広告インジェクタがインストールされていることが判明した。
広告挿入の機能をもつChrome拡張機能のうち、34%は完全なマルウェアと判断された。詐欺的と見なされた192本の拡張機能は1400万のユーザーに影響を及ぼしていることが分かり、無効化する措置を取ったという。Googleでは新規および更新版の拡張機能をすべてスキャンして、こうした不正な拡張機能を検出する技術を導入したとしている。今回の調査の詳しい内容は5月1日に公表する予定。
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