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» 2021年07月05日 08時00分 公開

「死後にデジタルで再現していい?」約6割が反対 理由は「意思確認できない」「死後も働きたくない」

自分の死後、行動履歴やSNSの投稿からデジタル上に再現することに約63%が反対。理由は「本人の意志確認ができない」「倫理的にタブーと感じる」「死後も働きたくない」など。

[荒岡瑛一郎,ITmedia]

 自分の死後、行動履歴やSNSへの投稿を基に、AIやCGで自分自身を復活(または再現)させられることに約63%が反対――こんな調査結果を、デザインスタジオのWhatever(東京都港区)が公開している。

 調査は2020年1月30日〜2月7日まで、日本と米国の15歳以上の男女を対象に実施。Webアンケートを行い、1030人が回答した。

 アンケートは、自分の死後のデータ利用や、故人の“復活”の是非などについて問う内容。

死後の肖像の扱いについての調査結果

 自分以外の故人を復活させる場合も含めて「許可しない」と答えた理由を聞いたところ、「本人の意思が確認できない」と答えた人が約60%、「倫理的にタブーと感じる」が約50%だった。再現したコンテンツを有償で提供することも可能なことから「死んだ後にまで働きたくない」という答えも約15%あった。日米で比べると「死んだ後にまで働きたくない」と答えた人は日本が約18%で、米国を5ポイント上回った。

復活の反対理由

 死後の個人データの利用については「許可しない」「目的によっては許可する」と答えた人はともに約45%。許可する使い方は「家族や信頼できる相手が閲覧する」が約64%で最多、次は「家族や信頼できる相手が新たなコンテンツを作る」が約21%という結果になった。「他人が勝手に閲覧・利用する」ことを許可する割合は約5〜6%で、他人でも遺族と契約した場合には約10〜13%が許可するという。

個人データを使う相手と許可する使い方

 個人データから新しく作ったコンテンツを他人が無償で使う場合は約3〜13%が許可すると回答したのに対し、有償の場合は約2〜6%にとどまる結果となった。具体的には「無償でbotが生前に発言した内容を書く」が約13%で最多、次いで「無償で声を自動生成して生前に発言した内容を話す」が約10%だった。

他人が個人データから新コンテンツを作ることを許可できる目的

 同社は「死後の個人データ保護や肖像権に関する法制度や社会環境はまだ整っていない」と指摘。生前に死後の個人データ活用について意思表明をするサービス「D.E.A.D.」を提供し、7月2日から11月28日まで「21_21 DESIGN SIGHT」(東京都港区)で展示を行うという。

 故人をデジタル上で復活・再生させる動きを巡っては、2016年にX JAPANのギタリストhideさんの歌声をAIで再現した合成音声が公開され、2019年には「AI美空ひばり」がNHK「紅白歌合戦」に登場したたことが話題になった。

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