そして、「一家に複数台」を狙う最大の要素が「価格」だ。
Switch 2のアメリカでの価格は449.99ドル。それに対して、日本版の価格は4万9980円(税込)だ。現在の為替相場を考えると、この価格は破格といっていい。
円安とハードウェアコスト向上は、あらゆるデジタルガジェットの値段を押し上げている。そして、現在のパーツ事情を考えると、20年前のように「ゲーム機の価格がどんどん下がる」とも考えづらい。事実、Switchも価格は特に下がらなかった。
その中で、価格上場による買い控え・市場からの離脱を防ぐには、為替レートを素直に反映した価格にはしづらかったのだろう。実際、国内市場向けに、日本語以外の言語でも利用できる「多言語対応」も用意するが、6万9980円(税込)と、日本版よりも2万円高くなっている。
一方で、海外からの転売目的が増えても困る。だからこそ「全世界共通」のハードウェアではなく、日本では日本語・日本アカウントで使うことを前提とした製品を、特に価格を下げて用意した……ということになる。このことは転売を抑制して市場を安定させるだけでなく、「日本国内で販売したものから、日本国内向けの収益を得る」という秩序を維持する狙いが見えてくる。
携帯ゲーム機の人気は、日本を中心としたアジア市場で特に高い。それを考えると、欧米はそのままの価格帯として、日本で特別モデルを用意するのも理解はできる。
内外価格差については、ゲーム機プラットフォーマーだけでなく、カメラメーカーなども苦慮している。そのため、こうした「日本向けモデル」を準備するところは増えてきている。
任天堂における課題は、「策を巡らせても、Switchと同じ価格にはならない」ということだろうか。Switchが現役であるほど、Switch 2への切り替えには時間がかかることになる。最低でも数年は、市場が並走するだろうと予測できる。だとするならば、Switch 2はSwitch(8年)以上に長寿なゲーム機となり、安定的に市場をカバーすることを狙った製品になるのではないだろうか。
【訂正:4月4日午後13時半 初出時、「おすそわけプレイ」の説明に一部誤りがありました。おわびして訂正いたします】
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