国内タブレット市場、Androidも着々増加――GfKが量販店の販売動向を発表：調査リポート

[ITmedia]

　タブレット端末市場ではAppleのiPadが大きなシェアを持つが、ラインアップの充実に伴いAndroidタブレットも徐々に比率を高めている――。ジーエフケー マーケティングサービス ジャパン（GfK Japan）が11月7日に発表した国内家電量販店のタブレット販売動向から、そんな状況が読み取れる。

　同社は今回、家電量販店の店頭／インターネット販売における端末販売実績を集計し、その一部を公開した。“タブレット端末元年”である2010年度（2010年4月〜2011年3月）の累計販売台数は約37万台。その多くはiPadが占めたとみられる。

　2011年度に入ると「新製品の市場投入や回線使用料値下げキャンペーン等」などにより販売が急伸した。特に7月〜9月期は、販売台数が前年同期比62％増と好調で、これを後押ししたのは6月末から相次いで発売されたAndroid端末であるという。正確な数値は非公開だが、同社はタブレット端末販売数量におけるAndroidの割合をグラフで図解している。

GfK Japanが作成したグラフ。2011年7〜9月期にAndroid OSの比率が大きく伸びているのが分かる

　販売台数の増加には、スマートデバイスの認知が拡大していることなどに加え、Android端末の増加により価格に幅が生まれていることも影響しているという。7月〜9月期の“販売台数”が前年同期比62％増なのに対し、“売上ベース”では前年同期比28％の伸びとなった。これは、低価格な端末がラインアップに加わったことを意味している。

　また、GfK Japanはモバイル回線契約が不要なWi-Fiモデルの比率が拡大傾向にあることも指摘している。2010年度におけるWi-Fiモデルの数量構成比は55％だったが、2011年9月単月では85％がWi-Fiモデルとなった。このほか、タブレット端末の拡大とともにモバイルルーター市場も成長しており、2011年1〜9月の販売台数は前年同期比で42％増となっている。