EPCとO＆M、それぞれに最適なドローン測量サービス：太陽光

テラドローンは太陽光発電事業向けのドローン測量サービスの提供を開始した。EPC事業者向けのレーザー測量サービスと、O＆M事業者向けの赤外線カメラを利用する測量サービスを展開する。

[長町基，スマートジャパン]

　国内外でドローン測量・管制システム事業を展開するテラドローン（東京都渋谷区）は、太陽光発電向けのサービスを開始した。太陽光発電所のEPC（設計・調達・建設）業務向けにレーザー搭載UAVを用いた森林測量サービスを、O＆M（運転管理・保守運用）事業者向けに赤外線カメラ搭載UAVを用いた点検サービスを提供していく（図1）。

図1　ドローンを利用した測量サービスのイメージ（クリックで拡大）　出典：テラドローン

　EPC向けのレーザー搭載UAVを用いた森林測量サービスは、このところの未開発の平地域の減少にともない、山林域でのメガソーラー開発が進んでいる中で、山林域での正確な測量を実現するレーザー搭載UAVにより、用地取得にあたり正確な地表データを提供する。これにより、用地取得の簡易化を図り、効果的な意思決定をサポートする。レーザーを用いた測量は、従来の間接的な写真測量では計測が困難であった樹木が生い茂っているような環境下でも、地形の正確な計測が可能になるという。

　また、従来の写真測量と異なり地表マーカーを置く必要がなく直接計測可能なため、短時間での計測を実現する。さらに比較的低空を飛ぶドローンを使うことにより、データ密度を高める。

　O＆M業務者向けの赤外線カメラ搭載UAVを用いた点検サービスは、地上からの赤外線調査に比べ、1度に広範囲を点検できるため調査費用の削減や診断調査時間の大幅な短縮につながる。また、パネル面の汚れや雑草などによる影の影響箇所を細かく特定できるなど、地上からでは撮影しにくかったり、撮影できなかったりする箇所の診断調査が可能ため、メンテナンスの効率化・計画的な保守運用が可能となるとする。

　同サービスはパネル単位での不具合を発見することができ、発電低下原因が明確化され素早い対応を実現する。それにより発電量低下を防止し、利益損失を抑える。