木材チップのエネルギー利用が加速、輸入チップは15.2倍に増加：自然エネルギー

林野庁は2017年の木質バイオマスエネルギーとして利用された木材チップ量の速報値を公表。間伐材・林地残材等などに由来する木質チップの他、輸入された木質チップの利用量が大きく増加している。

[スマートジャパン]

　林野庁は2017年の木質バイオマスエネルギーとして利用された木材チップの量（速報値）は、全体で前年比12.8％増の872.6万トンに達し、このうち間伐材・林地残材等に由来するものは同37.4％増の263.5万トンとなったと公表した。

　林野庁は、木質バイオマス（木材チップ、木質ペレット、まき、木粉など）のエネルギー利用動向を把握するため、木質バイオマスをエネルギー利用している発電機およびボイラーを有する事業所を対象として、事業所の概要、利用した設備の動向、公的補助の活用状況、利用した木質バイオマス量について調査を実施している。2017年の調査では、調査対象として全国1447事業所のうち、1398事業所から回答があった。今回は、そのうち、木材チップの量について結果を取りまとめた。

　2017年にエネルギーとして利用された木材チップのうち、「間伐材・林地残材等」に由来する木材チップは、263.5万トン（前年比71.7万トンの増加）、「製材等残材」に由来する木材チップは、150.1万トン（同4.9万トン減少）、「建設資材廃棄物」に由来する木材チップは、412.6万トン（同14.6万トン増加）となった。

　また、輸入した木質チップの使用量は、前年比で約15.2倍となる13万4169トンとなった。国内で大型バイオマス発電所の建設が進むに伴い、木質チップの輸入量が増加している様子がうかがえる。

2017年に利用された木質チップの量（単位＝絶乾トン）　出典：林野庁

　「間伐材・林地残材等」に由来する木材チップの利用量を都道府県別で見ると、利用量の上位5道県は、北海道（34.5万トン）、宮崎県（26.5万トン）、鹿児島県（19.8万トン）、大分県（18.7万トン）、岩手県（16.7万トン）となり、前年に比べ36道府県で合計74.7万トン増加する一方で、7県で合計3.0万トン減少した。

　このうち、北海道（14.6万トンの増加）、宮崎県（8.9万トンの増加）、岩手県（7.7万トンの増加）、新潟県（6.9万トンの増加）、大分県（6.3万トンの増加）などでは、木質バイオマス発電施設の新設や本格稼働などにより、大幅に増加した。

　なお、エネルギーとして利用された木材チップ、木質ペレットのうち間伐材・林地残材等に由来するものの量を丸太換算量でみると、2017年で591.5万立方メートル、これは木材チップ換算で579.6万立方メートル、木質ペレット換算で11.9万立方メートルとなり、前年比べ36.6％増で推移している。