和田憲一郎が語るエネルギーの近未来

エネルギー業界でも注目を集めているブロックチェーン。日本でそののコア技術であるイーサリアム開発に注力している会社がある。カウラ（Kaula）である。多くの企業がアプリケーションに注力する中でコア技術開発に注力する理由や、エネルギー分野に関連した取組について、同社CEOの岡本克司氏に話を聞いた。

ブロックチェーンによる分散型エネルギーの情報基盤の開発、およびビジネス応用に関わる技術取得とアプリケーション開発を目的としてユニークな活動している団体がある。一般社団法人「DELIA」である。では、その設立主旨や狙いは何か、また今後の具体的活動はどうしようとしているのかなど、代表理事を務める中村良道氏にインタビューを行った。

鶏と卵の関係にある燃料電池車（FCV）と水素ステーション。その普及にはまだまだ多くの課題が残されているが、普及を推進する業界団体はどういったビジョンを描いているのだろうか。主要な業界団体の1つである燃料電池実用化推進協議会（FCCJ）の取り組みを紹介するとともに、日本国内におけるFCVと水素ステーションの普及に向けた課題を探る。

燃料電池車や水素ステーションの普及にはまだまだ多くの課題が残されている。普及に向け重要な役割を担う業界団体の1つである燃料電池開発情報センター（FCDIC）は、現在どういった活動を行いどんなビジョンを描いているのか。同センターの吉武優氏に聞いた。

何百年分もの膨大な未利用資源を生かして水素を製造し、大陸間を輸送する、貯蔵して需要先まで運ぶ。燃料電池車（FCV）向けの水素ステーションよりも大きな構想「ビッグピクチャー」を描いている企業がある。どのような構想なのか。どのようにして実現への道を付けるのか。今回、海外で水素を製造し、液化して日本に運び、利用するという「CO2フリー水素チェーン構想」を掲げる企業の担当者に聞いた。

水素ステーションの課題は幾つもある。今回は「建設」を焦点にコストダウンの手法を探った。総合エンジニアリング企業であり、水素ディスペンサーも手掛けるトキコテクノに、開発方針や今後のコスト低減策について聞いた。

燃料電池車（FCV）など水素社会を論じる際、製造した大量の水素をどのようにして運ぶかが課題になる。水素を液体として運ぶ、常温・常圧で。このようなブレークスルーを実現しようとしている企業がある。なぜ可能になったのか、技術に将来性があるのか、事業展開や課題について聞いた。

水素製造装置や圧縮機を製造する企業を取り上げ、なぜ水素関連の設備が高コストなのか、課題と取り組みについて聞いた前回に引き続き、今回は、もう1つの主要機器でもある「水素用ディスペンサー」に焦点を当てる。コストや課題についてタツノの担当者に聞いた。

燃料電池自動車（FCV）と水素ステーションの関係は鶏と卵だ。2014年12月に国内初のFCVが販売される。次は水素を充填できる場所を増やすことが課題だ。水素ステーションの設置数がなかなか伸びない理由は幾つかある。その1つが、設置コストだ。ガソリンスタンドの数倍というコストを下げるにはどうすればよいのか。水素製造装置や圧縮機を製造する企業に、現在の取り組みと課題について聞いた。

リチウムイオン蓄電池の改善が、エネルギー問題解決の一助となっている。日常利用するスマートフォンやノートPC、さらには家庭用蓄電池や電気自動車へと活躍の場が広がっているからだ。このような変化は、さまざまな機器の使い方を変えていく。今回は普段あまり光が当たっていない「電動工具」と蓄電池の関係を調べた。蓄電池の導入にはどのような課題があるのか、蓄電池導入によって機器の用途がどのように変わってきたのか。主要企業2社に聞いた。

これからは水素社会に変わっていく。燃料電池車（FCV）が水素の需要をけん引し、水素インフラが各地に整っていく。本当にそうなるのだろうか。インフラを整えることはできるのだろうか。インフラの普及に注力する企業に2社に具体的な課題を聞いた。岩谷産業と大陽日酸だ。

家とクルマを結ぶ電力のやりとりは、これまで限定的だったといえる。しかし、ここにきて大きな進展があった。V2H（Vehicle to Home）と呼ばれる電気自動車（EV）と家とをつなぐ技術に、著しい改良が加わったからだ。今回、先陣を切った住宅メーカーと機器を供給する製品メーカーに、V2Hの開発状況や将来の展開を聞いた。

歩く、つかむ、触る……。このようなごく自然な行動が、微小なエネルギーを生み出す。これをすくい上げ、小型の装置に送る。これが「エネルギー・ハーベスティング」だ。配線コードが不要になり、クルマやビル、住宅などの使い勝手が一段と良くなる。スマートハウスにも必須だろう。技術開発が現在どこまで進んでいるのか、今後の展開は？ 注目の技術に取り組む関係者にインタビューした。

スマートハウスプロジェクトといえば、企業の研究所や事業部で進めるもの、そうでなければ国の支援を受けた大規模プロジェクトという形を採ることがほとんどだ。どちらにも制約があり、採用できる手法にも限界がある。複数の企業が技術を持ち寄って自由に研究できるプロジェクトが欲しい。横浜と福岡で進んでいる2つのスマートハウスプロジェクト（横浜スマートコミュニティ、福岡スマートハウスコンソーシアム）がそれだ。国の支援を受けたプロジェクトではない。参加企業が開発機器を持ち寄り、自ら人材を出し合って自主的に運営・活動している。どのような考えでプロジェクトを続けてきたのか、今後の見込みはどうなのか。開始から約3年が経過し、成果を生み出しているプロジェクトについて、関係者にインタビューした。