キーワードを探す
検索

「ブラウザ」関連の最新 ニュース・レビュー・解説 記事 まとめ

最新記事一覧

2024年6月成立の「スマホ特定ソフト競争促進法」は、2025年12月18日の施行を控え、通信サービス利用者への周知が始まった。KDDIは12月2日、auブランドなどの利用者に対しブラウザや検索エンジンの選択が必須になると案内を出した。従来は初期設定のまま使えたが、新法施行後は利用者が自らサービスを明確に選択する操作が必要となる。

()

「スマートフォンにおいて利用される特定ソフトウェアに係る競争の促進に関する法律」(通称:スマホ新法)が、2025年12月18日に全面施行されます。スマートフォンのOSやアプリストア、ブラウザ、検索エンジンなどで寡占が進む中、公正な競争環境を整えることを目的にした新しい法律です。ただしセキュリティやサポート体制で課題も指摘されています。

()

米国時間の10月21日に、米OpenAIからAI統合型ブラウザ「ChatGPT Atlas」が発表されると、SNSではすぐにその動作の様子が投稿され、ネットには解説サイトが立ち上がるなど話題だ。ただその一方で、それほど単純な話ではないという意見も聞こえてくる。AI統合型ブラウザがもたらすものと、そのリスクは何か。ChatGPT Atlasにまつわる諸問題を検討してみたい。

()

独禁法違反で売却案が上がっていたGoogleの「Chrome」だが、分割案が棄却される以前、AI検索大手の米Perplexityが、約5兆円でChromeを買収するという提案をしたのも記憶に新しい。もしこの買収が成立していたら、Webのブラウジング体験が大きく変わる可能性があった。その片鱗は、Perplexityが無料で提供するAI対応ブラウザ、「Comet」に見ることができる。

()

Googleは、デスクトップ版Chromeに「Geminiボタン」を追加すると発表した。複数タブの要約や比較、YouTube動画との連携などが可能になる。またアドレスバーに「AIモード」を導入し、複雑な質問にも回答するようになる。まず米国で提供を開始し、順次世界展開する予定だ。

()

アダルトコンテンツを開いているWebブラウザタブを検知し、そのスクリーンショットを撮影。さらにWebカメラの映像もスクリーンショットする──米セキュリティ企業Proofpointが、そんな機能を持つマルウェアを確認したとして、調査結果を発表した。

()

独DeepLは9月3日、企業向けのAIエージェント「DeepL Agent」を発表した。人間と同様に仮想キーボードやブラウザを操作し、既存システムを横断しながら業務を遂行するもので、営業や財務、マーケティングや人事などにおける利用を想定する。現在は一部の顧客向けにβ版を運用中で、数カ月以内に一般提供を始める見込みだ。

()

Wordで文書作成中に、ブラウザを開いて調べものをしたり、他のAIツールに切り替えて文章をチェックしたりするのは非効率だ。Microsoft 365 Copilotで利用できるWord内のCopilotを活用すると、そんな“分断”を減らし、スマートな作業を完結できるようになる。WordのCopilotで活用したい3つの便利な機能を解説する。

()

LINEヤフーは8月5日、PC版の「Yahoo!検索」(Webブラウザ)において、生成AIを活用した「生成AIによる回答表示機能」と「AIアシスタント機能」の提供を開始した。両機能は2024年10月からスマートフォン版で先行提供されていた。AIの基盤には、米Googleの「Vertex AI」を採用している。

()

KDDIの松田博路社長は8月1日、決算会見で「スマホソフトウェア競争促進法(以下、スマホ新法)」の私見を述べた。12月中旬から施行されるスマホ新法について、KDDIの事業が「直接的な対象ではないが、ユーザーが混乱しないように配慮しなければならない」と、慎重な姿勢を示した。スマホ新法は、スマートフォンで使われるモバイルOSやアプリストア、Webブラウザ、検索エンジンといった「特定ソフトウェア」を対象に、事前規制を行うもの。

()

Googleは、ChromeブラウザにAIによるストアレビュー機能を導入すると発表した。オンラインストアのサイトでアドレスバーのアイコンをクリックすると、顧客サービスや品質などに関するAIが要約したレビューが表示される。まずは米国で提供を開始する。

()

「ChatGPT」を手掛ける米OpenAIが近くWebブラウザを発表すると、関係者3人が明らかにした。市場で支配的地位にある米Alphabet傘下Googleの「Chrome」に対抗する。

()

12月施行予定の「スマホ新法」により、iPhoneでApple以外のブラウザエンジンが利用可能になる。WebKit独占体制が崩れることになるのだが、子ども向けフィルタリングに影響が出る可能性がある。というのも、現在のフィルタリングはWebKitを経由する全通信を制御する仕組みだが、他のエンジンには対応できず、無効化される可能性が浮上している。

()
キーワードを探す
ページトップに戻る