最新記事一覧
()
コーヒーが冷めるまで見ていたい。
()
この上で内山さんを回すのが理想とのこと。
()
ファイルやフォルダを整理していたら、間違って必要なファイルまで削除してしまったという経験はないだろうか。そのような場合、慌てずにファイル復元ツールを実行することでファイルを復元できる可能性がある。その方法について解説する。
()
Microsoft Office 2010の延長サポートが2020年10月13日に終了予定だ。新たにOfficeのライセンスを購入する前に、無料のOffice互換アプリの導入を検討してみてほしい。
()
Microsoftによるロックインから脱却すべく、各国でOSSへの移行プロジェクトが進められている。成功したプロジェクトがある一方で、Microsoftによる巻き返しや政争へ発展して前途が不透明なプロジェクトもある。
()
インテルが関西電力などと協力して、家庭向け宅内IoTプラットフォームの実証実験を行う。期間は2017年9月から2018年3月までの予定だ。
()
日立製作所は2016年7月1日付で、液晶パネル製造装置事業をファンド運営会社に譲渡する。
()
イタリア国防省が、15万台のPCでMicrosoft OfficeからLibreOfficeへのリプレースを決定。プロプライエタリ製品の利用を事実上禁じる法律によって、公共機関のオープンソース利用が拡大している。
()
The Document Foundation（TDF）は3月6日、「LibreOffice 4.0.1」をWindows、Mac、Linux向けにリリースした。
()
英国で、無料電子書籍投稿サイト「Bibliotastic.com」が立ち上がった。運営代表者の1人は、「編集者に投稿して数カ月間も書籍化の可能性を無駄に待つくらいなら、先に公開して読者自身に評価してもらった方が合理的」と語っている。
()
OracleはOpen Officeのクラウド版を立ち上げ、GoogleやMicrosoftのオンラインオフィススイートに対抗する。
()
Office形式の文書を扱うソフトウェアの開発キットがリリースされた。
()
Sunの買収完了でOracleがサポートすることになったオープンソースのオフィススイート最新版「OpenOffice.org 3.2」のダウンロード提供が始まった。
()
大阪府箕面市は、ベンダーロックインを回避しながら中古PCを活用する施策として、「Edubuntu」を用いたシンクライアント環境の導入に着手したことを明らかにした。
()
Microsoftがi4iの「カスタムXML」関連特許を侵害したとする米地裁の判決は、オープンソースフォーマット「ODF」の採用に悪影響を及ぼすかもしれない。
()
本連載では、学生がITエンジニアとして就職する前に身に付けておいた方がいいスキルを紹介する。第1回は、Web系企業を代表してミクシィが、1年目エンジニアの仕事内容、役割、求められる能力について語る。
()
ODF形式などに対応した「Office 2007 SP2」日本語版は29日に公開される。
()
次期Officeは「Office 14」のコードネームで呼ばれてきたが、正式名称は「Office 2010」になる。
()
Office 2007 SP2では、ODF 1.1で文書を開いたり保存したりできる機能や、文書をPDF形式で保存する機能が組み込まれる。
()
四国中央市が全庁のPCにオープンソースのオフィスソフトを導入する。地方自治体のIT化における新たな動きとして注目される。
()
四国中央市は、全庁で使う約1100台のPCのオフィスソフトを2010年度にOpenOffice.orgに入れ替える予定だ。4月1日から試験導入を始め、実運用に耐えうるかを検証する。コスト削減を掲げ、OpenOffice.orgを採用する地方自治体が増えている。
()
mixi社内には、Twitterで抽出状況を知らせてくれるオンラインコーヒーメーカーがあるらしい。その名も「萌香」（もか）。ツンデレだ。
()
Nokia参加のQt Softwareが、ブラウザエンジン「WebKit」の統合を強化したクロスアプリケーションフレームワークの最新版を発表した。
()
ジャングルは、ワープロ／表計算／プレゼンテーション／データベース／ドローの5製品を1パッケージにしたオフィススイートの最新版「StarSuite 9」を発売する。Windows／Linuxに加え、新たにMac OSにも対応した。
()
BlackBerryのユーザーはLotus Symphonyの文書が使用可能になり、開発者はBlackBerry向けLotus関連ソフトの開発が容易になる。
()
openSUSEの最新版となる11.1がリリースされた。クリックスルーでのEULAが廃止されたほか、プリンタ、ディスクパーティーショニング、セキュリティなどのモジュールが一新されている。
()
米Microsoftは、Office SP2でODF対応がどのように実装されているかなどの情報を公開した。
()
MicrosoftはOpen XMLの相互運用性向上に向けた取り組みの成果として、Firefox上でOpen XMLを閲覧するための拡張機能をはじめとする幾つかのツールを発表した。
()
openSUSE 11.1 β4がリリース、FCCがVerizon WirelessのAlltel買収を承認、など。
()
SunとIBMが、ODFのさらなる普及を目指し、開発ツールなどを提供する組織を立ち上げた。またIBMは無料オフィススイート「Lotus Symphony」を、MacやLinuxでも利用できるようにする。
()
Microsoftは、来年前半としていた「Microsoft Office 2007 SP2」の提供開始時期を2〜4月に絞った。
()
リリースされたばかりのOpenOffice.org 3.0は、インタフェース部分には改良の余地もあるが、ほとんどのユーザーは、オフィス生産性スイートとしての使いやすさがにわかに向上した部分が幾つもあることに気づくだろう。
()
福島県内の自治体では初となるOOoの本格導入として注目されている会津若松市が、さらなる導入検討の材料として、導入後の発生事例とその解決法などを公開した。外字やマクロ資産についても奮闘している様子がうかがえる。
()
OOXMLの標準化手続きに不快感を示すIBM。しかしそれは文書形式自体を問題にしているのではなく、技術標準化コミュニティーに対してのものである。技術標準化コミュニティーへの参加を統制する新たな社内ポリシーを策定するほどの決意だが、どこまでの賛同が得られるか注目される。
()
会津若松市がOpenOffice.orgの全庁導入を発表して数カ月が過ぎた。福島県内の自治体では初となるOOoの本格導入だが、コスト削減や職員の対応などに不安も残る。
()
会津若松市が進めているOpenOffice.orgの導入により、削減できるコストが約1500万円に上ることが明らかになった。OpenOffice.orgの導入におけるいきさつも公開した。
()
コスト削減などを目的にオフィスソフト「OpenOffice.org」を採用する企業が増えている。だが「コスト削減以外に明確な目的を持たないと導入は成功しない」と住友電工の大釜秀作氏は言う。
()
ワープロソフト、表計算ソフト、プレゼンテーションソフトで構成され、日本語を含む24カ国語で提供される。
()
地方自治体で進むOpenOffice.orgの採用に新たな動きがあった。経費削減などを狙い会津若松市がOpenOffice.orgを導入する。840台のPCのソフトウェアを入れ替える予定という。
()
Microsoftが、Office 2007 SP2でのODFサポートを表明したのに対し、欧州委員会は「いかなる前進も歓迎」しつつも、実際の影響を詳細に調査する構え。
()
次期Office「Office 14」では、3月にISO標準に認定されたOffice Open XMLのアップデート版をサポートすることも明らかにした。
()
検索ソフトウェアの新バージョン「QuickSolution Portal Ver.6.1.3」を住友電工情報システムが発売。OpenOffice.orgのデータ検索に対応した。
()
年間500〜600台のPCにOpenOffice.orgを採用する見込み。MS Officeとのデータの互換性や業務で利用できる機能が備わったことが採用の決め手となった。
()
3.0はMac OS Xにネイティブ対応する初のバージョン。「Start Centre」など多数の新機能が盛り込まれている。
()
OpenOffice.orgにバッツファオーバーフローなど複数の脆弱性が報告された。
()
Microsoftが推進してきたOpen XMLが、「圧倒的支持」によりISO標準に認定された。
()
オープンソースのオフィスソフト「OpenOffice.org 2.4」がリリース。メジャーアップデートとなる「3.0」のリリースは今年秋になる予定だ。
()