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「電池」最新記事一覧

蓄電・発電機器:
高性能リチウム電池、産廃シリコンを利用
リチウムイオン蓄電池の性能を高める手法として、実用化が進む「シリコン負極」。容量を従来の3倍程度に高めることが可能だ。しかし、負極の構造が複雑になり、原料コスト、製造コストがかさむ。東北大学と大阪大学の共同研究チームは、半導体産業の産業廃棄物であるシリコン切粉を原料として用い、製造コストを引き下げる技術を開発した。試作した蓄電池の性能は高い。(2017/2/24)

自然エネルギー:
アップル新本社に世界最大級の屋上メガソーラー、バイオガス燃料電池も併用
米国カリフォルニア州に建設中のアップルの新本社が完成間近だ。円形のメインビルディングの屋上に太陽光パネルを設置するほか、バイオガスによる燃料電池も併用して電力の100%を再生可能エネルギーで供給する。4月から移転を始めて、1万2000人以上の社員が入居する。(2017/2/24)

蓄電・発電機器:
最長の寿命、大容量化できる有機物蓄電池
米ハーバード大学の研究チームが再生可能エネルギーに由来する電力を蓄える用途に適する蓄電池を開発した。長寿命、大容量、低コストという3つの特徴を備える。有機物に電荷を蓄えるレドックスフロー電池で実現した。(2017/2/23)

Si切粉を負極材に変える新技術:
産業廃棄物をリチウムイオン電池材にリサイクル
東北大学と大阪大学の研究グループは、産業廃棄物となっていたシリコン(Si)切粉を、高性能なリチウムイオン電池負極材料に変えることができるリサイクル方法を開発した。(2017/2/23)

nano tech 2017:
二次電池のエネルギー密度に迫る単層CNTキャパシター
スペースリンクが「nano tech 2017」に展示した単層カーボンナノチューブ(CNT)キャパシターは、エネルギー密度がニッケル水素電池や鉛蓄電池と同等(電極だけで比較)まで向上している。今後は、エネルギー密度を2〜3倍高め、リチウムイオン二次電池の置き換えができるような蓄電素子を目指して、開発を進める予定だ。(2017/2/22)

蓄電・発電機器:
薄膜太陽電池で効率20.1%、スマホから建物まで
急速に変換効率を高めつつあるペロブスカイト薄膜太陽電池。カナダトロント大学の研究チームは変換効率20.1%の太陽電池セルを開発した。狙いは従来のシリコン太陽電池の「ブースター」として使うことだ。(2017/2/20)

nano tech 2017:
産総研、全固体リチウム二次電池を開発
産業技術総合研究所(産総研)は、「nano tech 2017」で、ボタン型の小型全固体リチウム二次電池を参考展示した。(2017/2/20)

PR:蓄電池で太陽光発電の利回り13%
既存の太陽光発電所と、さら地を組み合わせることで、高額FIT権を最大限に生かす製品が現れた。ニプロンの「PV eXpander 100」だ。さら地に太陽電池モジュールを増設、リチウムイオン蓄電池と組み合わせることで、発電した電力を捨てずにためて売ることが可能になった。(2017/2/20)

ローム KR2002-D06N10A:
Li電池1セル電源で駆動、サーマルプリントヘッド
ロームは2017年1月、リチウムイオン電池1セル電源で駆動するサーマルプリントヘッドを発表した。独自の2体構造を採用し、従来製品に比べて印加エネルギー効率を約20%削減した。(2017/2/17)

電気自動車:
太陽光発電で1日に最長6キロ走る、環境性能を追求した「プリウスPHV」
トヨタ自動車は2月15日に発売した「プリウスPHV」の新モデルに、量産車では世界で初めて太陽光発電による充電システムを装備した。屋根に搭載した太陽電池で1日に最長6キロメートルまで走ることができる。通常の充電方法を使えば電力だけで68キロメートルの走行が可能になった。(2017/2/17)

PR:さまざまな用途に同時に対応、レドックスフロー電池
住友電気工業は、さまざまな用途に向く大型の「レドックスフロー電池」を開発、20年以上の実績を重ねてきた。2017年3月1日から3日まで、東京で開催される「スマートグリッドEXPO」では同電池を展示。部品供給などパートナーシップに興味のある企業を募る。(2017/2/17)

蓄電・発電機器:
寿命15年以上、大容量ニッケル水素蓄電池
蓄電池の寿命が製品選択時の優先要求となる場合は多い。小規模な再生可能エネルギーの蓄電や災害に備えた非常用電源として利用する場合だ。15年以上の寿命をうたい、容量30kWh以上の構成が可能なニッケル水素蓄電池が登場した。(2017/2/16)

燃料電池車:
燃料電池車「ミライ」が走行不能になるおそれ、FC昇圧コンバータの制御に不具合
トヨタ自動車は、燃料電池車「ミライ」のリコールを国土交通省に提出した。対象となるのは2014年11月〜2016年12月に製造した1455台。海外市場からの情報で発見された。国内市場では不具合は出ていない。(2017/2/16)

ルネサス RAJ240090:
マイコンを内蔵した電池管理IC製品
ルネサス エレクトロニクスは2016年12月、3〜10セル構成の産業向けリチウムイオン電池管理ICとして「業界で初めてマイコンを内蔵した」という新製品(2種)を発表した。(2017/2/16)

電気自動車:
東芝がスズキに蓄電池、新型ワゴンRの燃費改善
軽自動車の燃費改善は限界に近い。東芝はスズキに高出力の新型リチウムイオン蓄電池セル「SCiB」を供給。スズキがハイブリッドシステムを改善することで、燃費33.4キロメートル/リットルを実現した。(2017/2/15)

蓄電・発電機器:
“つながる"新型エネファーム、機能アップで価格は初の150万円未満に
東京ガスとパナソニックは家庭用燃料電池「エネファーム」の戸建て向け新製品を共同で開発した。インターネット接続機能や、連続運転性能など、さまざまな機能強化を図ったが、税別150万円を下回る価格を実現した。2017年4月1日から東京ガスが販売する。(2017/2/15)

電子ブックレット/自然エネルギー:
CO2フリーの水素を再生可能エネルギーで作る −Part8−
再生可能エネルギーの電力や熱を使ってCO2フリーの水素を製造する取り組みが活発になっている。福岡県では海水と下水処理水から水素を製造する実証プロジェクトが始まった。北海道では牛のふん尿からCO2フリーの水素を作って燃料電池自動車に供給する「水素ファーム」が稼働した。(2017/2/15)

ロボットやドローンにも応用:
産総研、小型で高出力の燃料電池システム開発
産業技術総合研究所(産総研)とアツミテックは、小型で高出力の燃料電池システムを共同開発した。(2017/2/14)

省エネ機器:
見えた製造業の導入メリット、日本初の燃料電池の活用事例
軸受製造などを手掛けるポーライトは、自社工場に産業用の燃料電池システムを導入した。Bloom Energy Japanが販売する産業用燃料電池システム「Bloomエナジーサーバー」を導入したもので、都市ガスの供給エリア外で燃料電池を活用する仕組みを整えたユニークな事例だ。電力コストやCO2排出量の削減だけにとどまらない、製造業ならではの導入メリットとは?(2017/2/13)

新技術への迅速な対応を可能にする計測システム:
PR:ホンダの燃料電池車開発にも使われた、NI計測システムの特筆すべき「柔軟性」とは
ホンダのFCV開発に利用された日本ナショナルインスツルメンツ(NI)の計測プラットフォームは、従来10分を要した計測を3.1秒に短縮し、加えてその高い柔軟性は燃料電池という最先端技術の実用化に高く貢献している。この柔軟性はさまざまな業種・製品の開発に貢献するものだ。(2017/2/10)

蓄電・発電機器:
ショートしない全固体リチウム電池、世界最高レベルの導電率
産総研の研究グループは高い安全性と信頼性を実現した小型全固体リチウム二次電池を開発した。単結晶を用いて作製した固体電解質部材は、酸化物系で世界最高レベルの導電率を実現したという。(2017/2/9)

ハンファQセルズ 太陽電池モジュール:
狙うは太陽光の自家消費、ハンファQセルズが住宅向け新モジュール
太陽光パネルメーカーのハンファQセルズジャパンは、住宅向け太陽電池モジュールの新製品を2017年2月から販売する。効率を高めた新製品を投入し、売電から自家消費にシフトすると見られ、国内の住宅太陽光市場でシェア拡大を目指す方針だ。(2017/2/8)

電気自動車:
工場CO2ゼロへ前進、トヨタが燃料電池フォークリフトの導入を開始
トヨタが自社工場に水素で動く燃料電池フォークリフトの導入を開始した。まずは愛知県豊田市の「元町工場」に2台導入し、順次導入台数の拡大を図る。これにより工場のCO2排出量削減を進める狙いだ。(2017/2/7)

ウェアラブルEXPO:
“電力3万倍”で環境発電を効率化、電池レスウェアラブルの実現へ
エスアイアイ・セミコンダクタは、「第3回 ウェアラブルEXPO」において、“電力3万倍”をうたう半導体ソリューション「CLEAN-Boost(クリーンブースト)」を展示。環境発電(エネルギーハーベスティング)などによって得られる小さな電力を使って、無線通信モジュールを電池レスで動作させるられることを特徴としている。(2017/2/7)

2兆円計画の鍵握る大型投資:
米テスラと協業 パナソニックの大きな賭け
パナソニックが米電気自動車(EV)メーカーのテスラとの蜜月関係を深めている。2017年1月から米ネバダ州の工場「ギガファクトリー」で車載用リチウムイオン電池の量産を開始、夏には住宅用太陽光パネルでの協業を本格化させる。(2017/2/6)

アクア、リチウムイオン電池採用で50分間使えるスティッククリーナー
アクアは、コードレススティッククリーナー「AXEL CLEAN」シリーズの新製品として、同社初のリチウムイオン充電池搭載モデル「AQC-LX1E」を発売する。合わせてモーターもパワーアップ。(2017/2/3)

製造マネジメントニュース:
為替変動に揺れるパナソニック、「テスラとの事業を積極的に発展させる」
パナソニックは、2016年度第3四半期の決算について説明。同四半期単体の業績は円高ドル安の影響で減収減益となったが、通期業績見通しは現在の円安ドル高傾向を織り込んで上方修正した。トランプ政権が発足した米国では「テスラ(Tesla Motors)と進めている、二次電池やソーラー関連の事業は積極的に発展させていく」という。(2017/2/3)

蓄電・発電機器:
「エネファーム」の導入コスト低下、補助金を付けて100万円を切る
政府は家庭用の燃料電池「エネファーム」の普及を加速させるため、2017年度も引き続き総額100億円規模の補助金を交付する。導入コストの低下に向けて、補助金の対象になる基準価格を前年度と比べて11〜16万円引き下げることを決めた。普及タイプのエネファームは100万円以下で導入できる。(2017/2/3)

酸化物系で最高級の導電率:
産総研、内部短絡しない全固体Li二次電池を開発
産業技術総合研究所(産総研)の片岡邦光主任研究員らは、高い安全性と信頼性を実現した小型全固体リチウム二次電池を開発した。単結晶を用いて作製した固体電解質部材は、酸化物系で世界最高レベルの導電率を実現したという。(2017/2/3)

燃料電池車:
ホンダとGM、次世代燃料電池システムを合弁会社で生産
ホンダとGeneral Motors、車載用の燃料電池システムを量産する合弁会社を設立した。総投資額は8500万ドルで、新会社はミシガン州デトロイトにあるGMの既存のバッテリーパック工場に置く。(2017/2/1)

低コストFCV目指す:
ホンダ、GMと新会社 燃料電池共同生産へ
ホンダは、米ゼネラル・モーターズ(GM)と、燃料電池システムを生産する合弁会社を設立。(2017/1/31)

薄膜化とパターニング工程を短縮:
産総研、光照射で高純度ナノ炭素材料の薄膜形成
産業技術総合研究所の神徳啓邦研究員らは、純度が高いナノ炭素材料の薄膜を、光照射するだけで簡便に作製できる技術を開発した。二次電池用やキャパシターなどへの応用が期待される。(2017/1/31)

乾電池「EVOLTA NEO」発売 パナ史上最も長持ち
パナソニック史上最も長持ちするという乾電池「EVOLTA NEO」が発売。(2017/1/30)

太陽光:
狙うは太陽光の自家消費、ハンファQセルズが住宅向け新モジュール
太陽光パネルメーカーのハンファQセルズジャパンは、住宅向け太陽電池モジュールの新製品を2017年2月から販売する。効率を高めた新製品を投入し、売電から自家消費にシフトすると見られる、国内の住宅太陽光市場でシェア拡大を目指す方針だ。(2017/1/26)

省エネビル:
横浜に低炭素マンション、エネファームを全66戸に採用
明和地所は横浜市に建設する分譲マンション「クリオ横濱綱島」の全66戸に、東京ガスが販売する家庭用燃料電池エネファームを採用する。これにより神奈川県で初めて低炭素建築物認定を取得した。(2017/1/26)

蓄電・発電機器:
火力より安価、太陽光+大型蓄電池
離島に太陽光発電所を建設した場合、昼間の需要を全て満たす規模に達した段階で、増設が難しくなる。これを解決する技術として蓄電池に期待が集まっているものの、コスト高になる可能性があった。ハワイ州カウアイ島では、大規模太陽光と大型蓄電池を組み合わせつつ、1キロワット時当たり11セント(約12円)で電力を供給する計画を進めている。(2017/1/25)

EVの航続距離をさらに伸ばす:
クラッド集電箔開発、Li電池の高容量化を可能に
日立金属ネオマテリアルは、高容量リチウムイオン電池向けのクラッド集電箔を開発した。リチウムイオン電池のさらなる高容量化により、EVの航続距離を伸ばすことが可能となる。(2017/1/25)

電子ブックレット/自然エネルギー:
2017年のエネルギートレンド(3)燃料電池とCO2フリー水素が全国へ
日本が世界をリードする水素エネルギーの導入プロジェクトが全国に拡大中だ。太陽光や風力で作った電力からCO2フリーの水素を製造して燃料電池で利用する取り組みをはじめ、家畜のふん尿や下水から水素を製造して地産地消する試みも始まる。水素社会が大都市と農山村の両方に広がっていく。(2017/1/25)

自然エネルギー:
金属めっき技術で水素の製造コストを下げる、産学官の連携で特許
水素を安価に製造する技術の開発が各方面で活発になってきた。新たに金属めっき技術を応用して低コストで水素を製造できる「金属複合水素透過膜」の特許が成立した。福島県で工場を運営する金属めっき会社が大学や国の研究機関と共同で開発を進めた。燃料電池や水素ステーションに生かせる。(2017/1/23)

自然エネルギー:
地球規模で水素エネルギーに挑む、巨大企業13社が掲げる長期ビジョン
世界の製造業とエネルギー産業をけん引する13社がCO2(二酸化炭素)の削減に向けて、水素エネルギーを推進する「水素協議会」を設立した。日本からトヨタ自動車、本田技研工業、川崎重工業の3社が参画。水素を活用した余剰電力の貯蔵・利用や燃料電池自動車の普及を世界各国で推進する。(2017/1/20)

燃料電池車の新団体を設立:
トヨタ、なぜライバルと手を組む?
トヨタ自動車は18日、水素で走る燃料電池車の普及を目指す新団体をホンダ、独ダイムラーなど世界の自動車メーカーや、欧州エネルギー大手などと共同で設立したと発表した。(2017/1/20)

自然エネルギー:
オール水素で電力と湯、家庭向け水素ボイラー
純水素で動作する燃料電池の実用化が進んでいる。ただし、システム全体では都市ガスなどを使う必要があった。長府工産は貯湯(加熱)用の水素ボイラーを開発。オール水素で動作するシステムの実証実験を開始した。(2017/1/20)

省エネビル:
大成建設が国内初の燃料電池の導入実証、地域のエネルギーを最適化
大成建設は横浜市戸塚区にある同社の技術センターに、固体酸化物形燃料電池(SOFC)を導入する。燃料電池が生み出す電力と熱をセンター内の複数の建物に供給する。同時に複数の建物のエネルギーを一括管理できる新しいEMSを開発・導入し、エリア内の電力需給の最適化を図る。この取り組みで得られたデータと知見を活用し、建物への大型燃料電池の導入拡大に生かす方針だ。(2017/1/19)

自然エネルギー:
牛ふんで作った水素を燃料電池車へ、日本初の「水素ファーム」が稼働
酪農が盛んな北海道の鹿追町に日本初の「水素ファーム」が誕生する。牛ふんを発酵させたバイオガスで水素を製造して燃料電池車に供給するほか、定置型の燃料電池で電力と温水を作ってチョウザメの飼育にも利用できる。CO2フリーの水素エネルギーを生かして循環型の地域社会を目指す。(2017/1/19)

29年前のバックアップ電池が生きていた! 「ドラクエIII」会心のセーブデータが生存確認
データの中身は、全戦闘を回避しつつ「まほうのかぎ」と「さとりのしょ」を手に入れた努力の結晶。(2017/1/17)

水素利用の共同研究に参加:
トヨタ、UAEで燃料電池車の実証実験
トヨタ自動車は、アラブ首長国連邦(UAE)で、燃料電池車(FCV)の実証実験を5月に開始する。現地で参加する水素利用の共同研究の一環。(2017/1/17)

Li電池の充放電特性を利用:
東北大、イオン制御型電磁石の開発に成功
東北大学の谷口耕治准教授らは、リチウムイオン電池の充放電特性を利用したイオン制御型電磁石の開発に成功した。イオンの出入りを制御することで磁性状態を切り替えることが可能となる。(2017/1/17)

デジタルマイクロミラーデバイス:
モバイル分光計を可能にする2次元MEMSアレイ
化学組成を検出できる分光計を電池駆動で携帯できる小型サイズで実現するテクノロジーを紹介する。デジタルマイクロミラーデバイス(DMD)を空間的な光変調器として使うことで、従来の分光法アーキテクチャの欠点を解消し、モバイル分光計を実現する。(2017/1/13)

蓄電・発電機器:
テスラの心臓「ギガファクトリー」が稼働、存在感を増すパナソニック
テスラとパナソニックが建設を進める世界最大規模のリチウムイオン電池工場「ギガファクトリー」がついに稼働を始めた。量産が進めば、テスラのEVや定置型蓄電池の低価格化にお大きく寄与する見込みだ。テスラとパナソニックのエネルギー製品分野での提携は徐々に拡大している。(2017/1/11)

2017年のエネルギートレンド(3):
燃料電池とCO2フリー水素が全国へ、空港にホテルに競馬場にも
日本が世界をリードする水素エネルギーの導入プロジェクトが全国に拡大中だ。太陽光や風力で作った電力からCO2フリーの水素を製造して燃料電池で利用する取り組みをはじめ、家畜のふん尿や下水から水素を製造して地産地消する試みも始まる。水素社会が大都市と農山村の両方に広がっていく。(2017/1/11)



多くの予想を裏切り、第45代アメリカ合衆国大統領選挙に勝利。貿易に関しては明らかに保護主義的になり、海外人材の活用も難しくなる見込みであり、特にグローバル企業にとっては逆風となるかもしれない。

携帯機としても据え置き機としても使える、任天堂の最新ゲーム機。本体+ディスプレイ、分解可能なコントローラ、テレビに接続するためのドックといった構成で、特に携帯機としての複数人プレイの幅が広くなる印象だ。

アベノミクスの中でも大きなテーマとされている働き方改革と労働生産性の向上。その実現のためには人工知能等も含むITの活用も重要であり、IT業界では自ら率先して新たな取り組みを行う企業も増えてきている。