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「電池」最新記事一覧

蓄電・発電機器:
苛性ソーダ工場を水素サプライチェーンに活用、日本初の実証開始
山口県周南市で苛性ソーダ工場の副生水素を活用した、水素サプライチェーンの構築実証が始まった。東芝の純水素燃料電池を2カ所の施設に導入し、施設や設備にCO2フリーの電力を供給する。(2017/4/28)

蓄電・発電機器:
SOFCの実用化へ、トヨタがハイブリッド発電の実証開始
トヨタ自動車は2017年4月26日、円筒形の固体酸化物形燃料電池とマイクロガスタービンを組み合わせたハイブリッド発電システムの実証を、同社の元町工場(愛知県豊田市)で開始した。(2017/4/27)

自然エネルギー:
バイオジェット燃料の一貫製造プロセス開発に着手、1万m2規模の培養設備を構築へ
新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)は「バイオジェット燃料生産技術開発事業」において、微細藻類や木くずなどのバイオマス原料から、バイオジェット燃料を一貫製造するプロセスの技術開発に着手する。2030年頃にバイオジェット燃料電池の商用化を目指す。(2017/4/24)

蓄電・発電機器:
フィルム型太陽電池で電源いらず、屋内でも使える電子ペーパー
大日本印刷(DNP)と積水化学工業はフィルム型の太陽電池を活用し、室内でも利用できる電子ペーパーを開発した。2017年4月中旬から、都内のコンビニエンスストアの店頭に電子看板として設置し、実証試験を行っている。(2017/4/21)

自然放電を電流で測定:
Li電池セルのOCV試験を大幅に短縮
キーサイト・テクノロジーは、「TECHNO-FRONTIER 2017(テクノフロンティア)」で、リチウムイオンバッテリーセルの自然放電試験に関する評価時間を大幅に短縮できる測定システムを展示した。(2017/4/21)

電気自動車:
関西国際空港に巨大な水素インフラ、燃料電池フォークリフトの普及を加速
関西国際空港に大規模な水素供給インフラが完成した。空港内で水素で動く燃料電池フォークリフトを利用することが目的だ。(2017/4/20)

太陽光:
有機単層結晶薄膜の電荷分離の様子を明らかに、太陽電池の高効率化に応用へ
慶應義塾基礎科学・基盤工学インスティテュート(KiPAS)の渋田昌弘氏、中嶋敦氏らは、有機薄膜デバイスの構成要素であるアントラセン分子の単層結晶薄膜を室温で形成させ、光電変換過程における電荷分離の様子を明らかにすることに成功したと発表した。(2017/4/20)

水素ステーションも建設:
トヨタ、中国で燃料電池車の実証実験へ
トヨタは、中国で10月から水素燃料電池車の実証実験を開始する。(2017/4/19)

エネルギー管理:
鉄道駅に“太陽光+水素”でエネルギー供給、JR東日本が災害対策に
川崎市にあるJR南武線の武蔵溝ノ口駅に、東芝の自立型水素エネルギー供給システム「H2One」が導入された。太陽光発電を利用して製造したCO2フリーな水素と燃料電池を活用し、非常時に駅の施設に電力を供給できる。(2017/4/18)

燃料電池の固体電解質層に応用:
水酸化物イオン伝導性、ナノシートで最大100倍
物質・材料研究機構(NIMS)は、水酸化物イオン伝導性が従来に比べて10〜100倍と極めて高い値を示すナノシートを発見した。水酸化物イオン駆動型固体燃料電池の実現に大きく近づいた。(2017/4/18)

蓄電・発電機器:
安価な燃料電池へ前進、”世界最高”の水酸化物イオン伝導性ナノシート
物質・材料研究機構(NIMS)は、層状復水酸化物ナノシートが実用化済みの燃料電池に用いられているNafionのプロトン伝導率に匹敵する酸化物イオン伝導性を示すことを発見した。高価な白金を利用しないアルカリ燃料電池の実用化などに寄与する成果という。(2017/4/18)

省エネ機器:
電池いらず、環境発電EnOceanが農業のIT化を支える
環境発電の分野で、積極的な展開をみせる無線規格「EnOcean(エンオーシャン)」。EnOceanアライアンスのパートナーであるサイミックスは、EnOcean長距離無線システム用センサーソリューションを2017年3月に量産化した。NTT東日本が農業分野で採用を決めたという。(2017/4/14)

蓄電・発電機器:
スバルが国内初の落雷対策、大型蓄電池で電圧低下を防ぐ
自動車メーカーのSUBARUは栃木県にある研究センターに、大型のリチウムイオン電池を用いた蓄電池システムを導入した。落雷時に発生する瞬時電圧低下を防ぐことで、車両性能試験の中断防止や、ピークカットによる節電などに活用する。(2017/4/13)

電池の安全性を高める機能搭載:
マイコン制御不要のリチウムイオン電池監視LSI
ロームグループのラピスセミコンダクタは、マイコンによる制御が必要ないスタンドアロンタイプのリチウムイオン電池監視LSI「ML5245」を発表した。温度検出機能、充放電用FETの過熱防止機能、放電用FET強制オフ機能、セル電圧読み出しといった、電池の安全性を高める機能を4つ備える。(2017/4/13)

組み込み開発ニュース:
0.7Vの低入力電圧に対応した1次電池アーキテクチャ対応のウェアラブルPMIC
米Maxim Integrated Productsは、1次電池アーキテクチャ対応のウェアラブルPMIC「MAX20310」を発表。0.7Vの低入力電圧に対応し、ディスクリートソリューションに対してソリューションサイズを50%削減した。(2017/4/12)

蓄電・発電機器:
再エネを使う水素製造装置、トヨタの燃料電池フォークリフト向けに導入
日立造船は、トヨタ自動車九州の宮田工場で稼働させている燃料電池フォークリフト向けに、固体分子型の水素発生装置「ハイドロスプリング」を2017年2月に納入した。(2017/4/12)

「発電コスト7円/kWhの実現へ」:
神戸大学、変換効率が50%超える太陽電池構造を発表
神戸大学は、従来セルを透過して損失となっていた波長の長い太陽光のスペクトル成分を吸収して、太陽電池セルの変換効率を50%以上まで引き上げることができる技術を発表した。(2017/4/12)

発電コスト7円/kWh達成へ:
最大63%の変換効率を備える新型太陽電池構造
神戸大学の研究グループが、理論予測上の変換効率が最大63%に及ぶ新型の太陽電池セル構造を開発した。経産省が目標とする2030年の発電コスト7円/kWhを達成するには、太陽電池の変換効率を50%以上に引き上げる必要があるが、この太陽電池セル構造はその条件を十分に満たす。(2017/4/12)

電子ブックレット/蓄電・発電機器:
全固体リチウム電池、発明者が狙う次の一手
再生可能エネルギーの大規模利用や電気自動車の普及に役立つリチウムイオン蓄電池。同電池の発明者がテキサス大学の研究チームを率いて、これまでにない「めっき動作」で電力を蓄える全固体リチウムイオン蓄電池を開発した。蓄電池に求められる全ての性能を改善できる。(2017/4/12)

太陽光:
北海道で広がる“太陽光×蓄電池”、再エネ普及の活路となるか
北海道で蓄電池を併設したメガソーラーが相次いで稼働を開始している。再生可能エネルギーの課題である出力変動の対策として、蓄電池を活用しようという考えだ。接続可能量の制限や買取価格の下落が続く中で、新しい太陽光発電の運営手法として定着するかに期待がかかる。(2017/4/11)

工場ニュース:
リチウムイオン2次電池用セパレータの生産能力を増強
旭化成は、リチウムイオン2次電池用セパレータ「ハイポア」の生産能力を増強する。滋賀県守山市にある守山製造所に約150億円の設備投資を行い、2019年度上期に商業運転を開始する予定だ。(2017/4/11)

アナログ・デバイセズ ADXL372:
2.5V電源時の消費電流を22μAに抑えた加速度センサー
アナログ・デバイセズは、2.5V電源時の消費電流を22μAに抑えた加速度センサー「ADXL372」を発表した。待機時の消費電流は2μA未満で、モーション起動システムに使用すると小型電池1つで数年にわたって動作を維持できる。(2017/4/11)

蓄電・発電機器:
容量はリチウムイオン電池の15倍、超高容量の「空気電池」を開発
現在主流のリチウムイオン二次電池を超える次世代電池として期待されているリチウム空気電池。物質・材料研究機構の研究チームは、リチウムイオン二次電池の15倍の容量を持つリチウム空気電池の開発に成功した。空気極にカーボンナノチューブを利用したのが特徴だ。(2017/4/10)

電気自動車:
インホイールモーターの走行中ワイヤレス給電に成功、車載電池からも電力を供給
日本精工(NSK)は、東京大学や東洋電機製造と共同で、送電コイルを設置した道路からインホイールモーターに無線で給電して走行することに成功した。この取り組みが成功するのは「世界初」(NSK、東京大学、東洋電機製造)としている。(2017/4/10)

蓄電池システムなども発表:
電動窓もスマホで制御? シャープがHEMS機能付きエネルギーコントローラーを発表
2015年から太陽電池事業などをエネルギーソリューション事業としてまとめ、製品単品だけでなくソリューションとしての提案を強化するシャープ。2017年4月に新しくHEMS機能を搭載したコントローラとクラウド蓄電池システム、単結晶太陽電池モジュールを発表した。(2017/4/10)

空気極にCNTシートを採用:
蓄電容量はLi電池の15倍、NIMSのリチウム空気電池
物質・材料研究機構(NIMS)は、蓄電容量が極めて高いリチウム空気電池を開発した。従来のリチウムイオン電池(Li電池)に比べて15倍に相当する高さで、EV(電気自動車)の走行距離をガソリン車並みに延ばすことも可能となる。(2017/4/7)

Nintendo Switchが10時間以上稼働、大容量の専用バッテリー「SwitchCharge」クラウドファンディング中
電池の消費が激しいゲームのために開発。(2017/4/7)

蓄電・発電機器:
固体酸化物形燃料電池とガスタービンを組み合わせた複合発電システムの実証開始
新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)は、日本特殊陶業を助成先として円筒形の固体酸化物形燃料電池(SOFC)とマイクロガスタービンを組み合わせた複合発電システムの運転を開始した。(2017/4/6)

蓄電・発電機器:
貼れるフィルム型の太陽電池、積水化学が印刷技術で量産へ
積水化学工業は2017年3月、フィルム型色素増感太陽電池のロール・ツー・ロール方式での量産技術を完成させ、パイロット生産機をつくば事業所(茨城県つくば市)に導入した。(2017/4/4)

材料技術:
トヨタ自動車が材料開発に人工知能を活用、今後4年で39億円投じる
人工知能(AI)技術などの研究・開発を行うトヨタ自動車の子会社Toyota Research Institute(TRI)は、人工知能技術を活用した材料開発を加速させる。電池材料や燃料電池の触媒に使用する材料の開発期間を短縮する狙いがある。(2017/4/3)

蓄電・発電機器:
大阪で「固体酸化物形燃料電池」の実証実験が始まる、2017年度の市場導入に向けて
日立造船は、業務・産業用 固体酸化物形燃料電池(SOFC:Solid Oxide Fuel Cell)発電装置の2017年度市場導入に向けて、大阪の2カ所で装置を設置し、実証実験を実施すると発表した。(2017/3/31)

蓄電・発電機器:
3電池の最適制御で電力を有効活用、エネファームと連携する新型蓄電池システム
大阪ガスと京セラは、家庭用燃料電池「エネファームtype S」で発電した電力を充電できる3.2kWh蓄電システムを発表した。希望小売価格は160万円(税別)。2017年4月から発売を開始する。(2017/3/29)

エネルギー管理:
水素と蓄電池を使い分け、再生可能エネルギーの出力変動を吸収
東北電力が再生可能エネルギーの出力変動対策に水素製造技術を活用する実証システムの運用を開始した。長周期と短周期の出力変動に対し、蓄電池と水素製造を使い分けるのが特徴だ。出力変動対策は蓄電池を利用するのが一般的だが、水素製造技術の適用が可能かどうかを検証していく。(2017/3/27)

自然エネルギー:
太陽光に頼る途上国、フィリピンの事例
途上国の電力事情は日本とどのように違うのだろうか。地熱発電で知られるフィリピンは太陽光発電の導入量を急速に増やしている。大容量蓄電池の導入も始まった。(2017/3/23)

エスアイアイ・セミコンダクタ S-8224A/Bシリーズ:
消費電流0.25μAのリチウムイオン電池保護IC
エスアイアイ・セミコンダクタは、電圧検出回路と遅延回路を内蔵した、リチウムイオン電池セカンドプロテクトIC「S-8224A/B」シリーズを発売した。従来製品の10分の1となる0.25μAの低消費電流を達成している。(2017/3/23)

蓄電・発電機器:
紙のようにロール印刷、ペロブスカイト太陽電池
太陽電池の製造コストを劇的に抑える手法の1つがロールツーロール法だ。印刷物と同様、ロール状のシートを巻き取りながら発電に必要な層を印刷していく。オランダSollianceは分速5メートルでペロブスカイト太陽電池の製造に成功。変換効率は12.6%である。(2017/3/22)

燃料電池車:
スズキの燃料電池スクーターがナンバープレートを取得、静岡と福岡で走る
スズキの燃料電池二輪車「バーグマン フューエルセル」がナンバープレートを取得し、公道走行を開始する。2016年2月に国土交通省が公布、施行した燃料電池二輪車に関する保安基準に基づき、スズキはバーグマン フューエルセルの車両型式を申請。2016年8月に型式認定を受けている。(2017/3/22)

エネルギー管理:
再生可能エネルギー80%へ向かうドイツ、日本の蓄電池で電力を安定供給
日本の最先端の蓄電技術を生かした実証プロジェクトがドイツで4月から始まる。風力発電所が数多く集まる北西部のニーダーザクセン州の沿岸部に大容量のリチウムイオン電池とナトリウム硫黄電池を設置して、地域の電力供給を安定化させる4通りの機能を3年間かけて実証する予定だ。(2017/3/22)

FAニュース:
約20分で充電可能で10年使える小型産業用電池、無人搬送車用途で期待
東芝は、二次電池SCiBの産業用リチウムイオン電池「SIP」シリーズを発表した。小型ながら長寿命で、約10年使用しても80%以上の放電容量を維持できる。充電も約20分と短時間のため、充放電回数の多い無人搬送車などの用途に適している。(2017/3/22)

蓄電・発電機器:
再エネ50%を目指す米加州、系統安定化へレドックスフロー電池を実証導入
2030年までに再生可能エネルギーの導入率50%を目指している米国カリフォルニア州。系統安定化を目的に、住友電工のレドックスフロー電池を利用した蓄電システムの導入実証が始まった。(2017/3/22)

蓄電・発電機器:
溶けた原料から直接作る太陽電池、効率19.9%
太陽電池セルを製造する際、一般的な手法では材料の50%が無駄になる。これを避ける製造法を米1366 Technologiesが開発した。高温で溶けたシリコン融液から直接ウエハーを作り出す。2017年3月には変換効率が20%まであと0.1ポイントに接近。出力500kWの太陽光発電所への採用も決まった。(2017/3/21)

東芝 SIPシリーズ:
SCiBセルを用いた産業用リチウムイオン電池、AVGや計測機、制御機器に
東芝がSCiBセルを用いた産業用リチウムイオン電池を販売する。鉛蓄電池に比べ軽くて充電時間も短く、長寿命であることからAVGや計測機、制御機器などでの置き換えを目指す。(2017/3/21)

蓄電・発電機器:
水素で走る燃料電池船を広島県で実証、ガイドライン策定へ前進
国土交通省は2020年に向けて、水素で走る燃料電池船の実用化を目指している。そのガイドラインの策定に向けて、実際の燃料電池船を利用した実証実験を進めている。新たに3月21日から広島県尾道市でも実証がスタートする予定だ。塩害や波による揺れなどの影響を調査し、ガイドラインの策定に役立てる。(2017/3/17)

蓄電・発電機器:
住宅用の蓄電池、空気清浄機並みに小型化
オムロンは戸建住宅や小規模産業施設向け蓄電池システムの新製品を発表した。2017年夏から販売を開始する。蓄電池容量は6.5kWh(キロワット時)で、「世界最小最軽量クラス」(同社)であることが特徴だ。(2017/3/17)

Looop、最安クラスの家庭用蓄電池 来月11日に販売予約開始
住宅用太陽光発電の電気買い取り期間が2019年度から順次終了し、蓄電池の需要が予測されることから独自に開発・製造した。(2017/3/13)

CAEニュース:
シーメンス、結果を写実的に可視化できる「STAR-CCM+ v12.02」を発表
シーメンスは、シミュレーションソフトウェアの最新版「STAR-CCM+ v12.02」を発表した。シミュレーション結果を写実的に可視化でき、適応型グリッド機能やクリーンな電力を生成する固体酸化燃料電池モデルを搭載している。(2017/3/13)

重量は鉛蓄電池の4分の1:
東芝、SCiBセル搭載のリチウムイオン電池
東芝は、SCiBセルを用いたDC24V/48V仕様の産業用リチウムイオン電池「SIP」シリーズについて、2017年4月上旬より販売を始める。(2017/3/9)

リコー電子デバイス:
低消費電流電源IC、IoT/ウェアラブル機器向け
リコー電子デバイスは、消費電流が極めて小さい電源IC「RP118」シリーズを発売した。IoT(モノのインターネット)/ウェアラブル機器などで、電池の使用時間をより長くすることが可能となる。(2017/3/10)

製造マネジメントニュース:
ホンダとGMの燃料電池合弁会社、GMから初代社長
ホンダとGeneral Motors、燃料電池システムを生産する合弁会社「Fuel Cell System Manufacturing(FCSM)」の経営体制を発表した。初代社長にはGeneral MotorsでOperational Exellenceのディレクターを務めたソーヘイブ・ハック氏が就任する。(2017/3/8)

パナソニック HIT 車載タイプ:
トヨタ「新型プリウスPHV」に採用、新開発の車載向け太陽電池モジュール
パナソニックは、住宅用、公共・産業用の太陽光発電システム向けに展開している同社の太陽電池モジュール「HIT」を車載向けに応用した「HIT 車載タイプ」が、トヨタ自動車の「新型プリウスPHV」に採用されたことを発表した。(2017/3/8)



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意欲的なメディアミックスプロジェクトとしてスタートしたものの、先行したスマホゲームはあえなくクローズ。しかしその後に放映されたTVアニメが大ヒットとなり、多くのフレンズ(ファン)が生まれた。動物園の賑わい、サーバルキャットの写真集完売、主題歌ユニットのミュージックステーション出演など、アニメ最終回後もその影響は続いている。

ITを活用したビジネスの革新、という意味ではこれまでも多くのバズワードが生まれているが、デジタルトランスフォーメーションについては競争の観点で語られることも多い。よくAmazonやUberが例として挙げられるが、自社の競合がこれまでとは異なるIT企業となり、ビジネスモデルレベルで革新的なサービスとの競争を余儀なくされる。つまり「IT活用の度合いが競争優位を左右する」という今や当たり前の事実を、より強調して表現した言葉と言えるだろう。