スペイン企業がなぜ日本でメガソーラー、複数拠点で44MWを計画自然エネルギー

日本がメガソーラー立地において、国際企業の草刈り場となる可能性がある。買取価格に魅力があるからだ。ドイツ企業の9カ所945MWというプロジェクトに続き、スペイン企業が2年間で44MWという計画を明らかにした。

» 2013年04月22日 09時00分 公開
[畑陽一郎,スマートジャパン]

 2012年から始まった日本の固定価格買取制度。大規模太陽光発電の買取価格42円は他国から見ても魅力的なようだ。

 既に太陽電池モジュールやパワーコンディショナーなどの部材価格は世界でほぼ共通水準となっている。それにもかかわらず、固定価格買取制度で先行する欧州と、日本の買取価格には、2倍程度の差がある。今後20年間の為替レートの動向など不確定要素はあるものの、欧州でメガソーラーを展開するよりも、日本国内の方が、明らかに有利だ。

 スペインIsofotonは、2013年4月18日、日本国内におけるメガソーラープロジェクトについて発表した。

 同社の計画規模は大きい。2013〜2014年の期間に合計出力44MW程度のメガソーラーを国内に建設する。太陽電池モジュールのうち、24MWは内製(スペイン製)だ*1)。まず2013年内に2MW級のプロジェクトを複数立ち上げ、合計出力20MWを目指す。

*1) 同社は1981年設立の企業であり、研究開発にも力を入れている。3種類の半導体を積み重ねた多接合型太陽電池セルの開発や、同太陽電池セルを使った太陽光追尾可能な集光型太陽電池モジュールを開発している。

図1 茨城県と広島県にまず設置

 具体的な地名が挙がっているプロジェクトは2つ。先行するのは筑波山のふもと、茨城県桜川市大国玉地区に置く2MWのメガソーラー。送電網への接続許可が取れているため、東京電力に全量売電する。買取価格は42円/kW、2013年第4四半期からプロジェクトを開始する。同時期に、広島県で出力1.6MWのメガソーラーを計画している。

 同社は2012年3月に日本法人であるイソフォトン・ジャパンを設立しており、家庭用太陽電池モジュールを販売している。2012年11月には他の5社と共同出資し、山口県宇部市の産業団地、宇部テクノパークに出力1.344MWのメガソーラーを計画。2013年初頭に完成したばかりだ。

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