17MWの隣に45MWを建設、メガソーラーが広がる大分臨海工業地帯：スマートファクトリ

国内最大82MWのメガソーラーがある大分臨海工業地帯で新たに大規模な開発計画が動き出した。三井造船の事業所の敷地内に、すでに稼働中の17MWの隣に45MWのメガソーラーを建設する。8月に着工して、2016年3月に運転を開始する予定だ。年間の発電量は1万4000世帯分を超える。

[石田雅也，スマートジャパン]

　最近の1年余りで、大分臨海工業地帯に巨大なメガソーラーが相次いで誕生した。丸紅が国内で最大規模の82MW（メガワット）を2014年4月に稼働させたほか、日揮が26MWを2013年5月に、三井不動産・三井造船の連合体が17MWを2013年12月に運転開始している（図1）。このうち17MWが稼働中の三井造船の事業所の中に、新たに45MWのメガソーラーを建設することが決まった。

図1　「大分臨海工業地帯」の主なメガソーラー建設計画。出典：大分県商工労働部

　三井造船の主力工場の1つである大分事業所の46万平方メートルの土地を利用する（図2）。具体的な建設地点は公表されていないが、事業所内にあるゴルフ場の「日吉原（ひよしばる）カントリークラブ」を閉鎖してメガソーラーに転用する可能性が大きい。まもなく8月中に工事を開始して、2016年3月に運転を開始する予定だ。

図2　三井造船の大分事業所の全景（2012年時点）。写真上部に18ホールのゴルフ場が見える。右上の区画にはメガソーラーを建設済み。出典：三井造船

　年間の発電量は5250万kWhを見込んでいる。一般家庭で1万4600世帯分の電力使用量に相当する。発電した電力は固定価格買取制度を通じて九州電力に売電する方針だ。2013年度に買取制度の認定を受けているとみられることから、年間の売電収入は約19億円になる。この発電事業は伊藤忠商事が50％、九電工が30％、三井造船が20％出資する特別目的会社が運営する。

　三井造船は大分事業所の敷地の一部を利用して、三井不動産と共同で17MWのメガソーラーを稼働させている（図3）。新たに建設するメガソーラーは2.5倍以上の規模になる。三井造船は再生可能エネルギーを利用した発電事業を積極的に拡大していて、北海道にバイオマス発電所を建設中のほか、福島沖の洋上風力発電プロジェクトにも参画している。

図3　大分事業所で運転中のメガソーラー。出典：三井造船、三井不動産

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