最新記事一覧
レゾナックは、川崎市とともに、川崎港の海面清掃で回収した海洋プラスチックごみを、水素およびアンモニアなどの化学品原料やCO2にリサイクルする実証実験を開始すると発表した。
()
ホンダは28日、新型燃料電池車「CR-V e:FCEV」を初公開した。日本のメーカーが発売する燃料電池車として、初めて外部から充電できるプラグイン機能を備えた。
()
JR東海が2023年12月、鉄道車両向け燃料電池の模擬走行試験を公開した。鉄道の脱炭素の多くが燃料電池方式で、水素エンジンは鉄道業界では初耳。JR東海は、この水素エンジンをi Laboと開発するという。i Laboとはどんな会社か、さらに水素エンジンの仕組みと可能性などを取材した。
()
東京オリンピック・パラリンピック（東京2020大会）の跡地で整備が進む大型複合開発「HARUMI FLAG（ハルミフラッグ）」で、中層の分譲マンション（板状棟、2690戸）が2023年11月に竣工し、報道陣に公開した。2024年1月から入居が始まる。
()
MONOistに掲載した主要な記事を、読みやすいPDF形式の電子ブックレットに再編集した「エンジニア電子ブックレット」。今回は、世界最大級の産業見本市「ハノーバーメッセ2023」の現地取材記事をまとめた「ハノーバーメッセ2023レポート」をお送りします。
()
富士経済は燃料電池のグローバル市場調査の結果を発表した。
()
運輸部門の脱炭素化が求められる中で、その活用が期待されている水素。経済産業省が主催する「モビリティ水素官民協議会」では、このほど運輸部門における水素の利活用の方策などをまとめた中間とりまとめを公表した。
()
水素に対する自動車メーカーの関心が高まっている。過去に先行したのは乗用車のFCVだったが、現在関心を寄せられているのは商用車だ。
()
トヨタ自動車と豊田通商、三菱化工機はバイオガスから水素を製造する装置をタイに初めて導入する。
()
世界トップクラスの旅客輸送量を持つ日本の鉄道。国交省が設置した「鉄道分野のカーボンニュートラル加速化検討会」は、このほど鉄道分野の脱炭素化に向けた各種の施策や、目標値などを整理した中間とりまとめを公表した。
()
高石工業は「ハノーバーメッセ2023」において、高圧水素ステーション用Oリングを展示した。
()
トップの座を豊田章男会長からバトンタッチを受けた佐藤恒治社長自身がBEV強化とともに、前社長の「全方位戦略」を踏襲する方針を明言した。欧米勢が「EV全面シフト」を採る中、トヨタの真意を解説する。
()
川崎重工業は、スギノマシンと共同で、水素ステーション用省エネ型水素圧縮機を開発した。油圧技術や高圧水圧縮技術など、両社が持つ強みを生かして信頼性を高めたほか、省エネ性能、メンテナンス性にも優れる。
()
パテント・リザルトは、「水素の貯蔵、輸送、供給、水素ステーション関連技術」の参入企業を対象とした特許総合力ランキングを発表した。1位は、水素吸蔵合金関連の特許が注目されている三井金属鉱業となった。
()
三井不動産は、晴海五丁目西地区第一種市街地再開発事業で開発を推進している「HARUMI FLAG」エリア内のライフスタイル型商業施設の名称を「三井ショッピングパーク ららテラス HARUMI FLAG」に決定したと発表した。
()
トヨタのFCEV「MIRAI」の販売台数がいまひとつである。直近の販売台数を見ると、月に24台だ。このままでは「近未来のカーボンニュートラル」は絵に描いた餅で終わってしまいそうだが、業界ではどのような動きがあるのだろうか。取材して分かったことは……。
()
トヨタ自動車は「第13回国際スマートグリッドEXPO」において、ポータブル水素カートリッジの周辺機器を披露した。
()
トヨタ自動車はスーパー耐久シリーズへの参戦予定を発表した。
()
富士経済は水素関連の市場調査結果を発表した。水素ガスのグローバル市場は、2040年度に2021年度比2.1倍の53兆8297億円に拡大すると見込む。
()
水素はカーボンニュートラルの実現に極めて重要な役割を担うと期待されています。水素社会が実現されたら、ビジネスや日常生活はどう変わるのでしょうか？ メリットやデメリットを整理しました。
()
ホンダは水素事業拡大の戦略を発表した。乗用車の他、商用車、定置用電源、建設機械で燃料電池システムの活用を推進する。
()
トヨタ自動車は2022年12月14日、タイでの自動車販売や生産を行うトヨタ・モーター・タイランド（タイトヨタ）が設立60周年を迎えたと発表した。これに合わせて実施した式典には1500人が出席。タイ王国副首相兼エネルギー大臣のスパッタナポン・パンミーチャオ氏など政府関係者や、サプライヤーやディーラーなどの関係者も参加した。
()
東急建設は、東京都渋谷区で計画を進める渋谷駅周辺開発の工事現場で、帝人とともに、水素燃料電池を現場の電源として活用する実証実験を2023年4月にスタートする。今後は、CO2排出量削減などの環境負荷低減に向けて建設工事現場での水素燃料活用を進め、脱炭素社会の実現を目指すとともに、SDGsの目標達成に貢献する。
()
水素エンジンが急速に注目を浴びている。燃料電池による水素利用によって、水素エンジンの可能性を引き上げたわけだが、本当に実用化するのだろうか。
()
大林組は、岩谷産業が兵庫県尼崎市で保有する中央研究所と岩谷水素技術研究所で、建物の空調エネルギーなどへ液化水素冷熱を利用する日本初の実証を進めている。
()
大林組が岩谷産業と共同で、建物の空調エネルギーなどへ液化水素の冷熱を利用する日本初の実証に着手すると発表した。水素ガスを液化する際に放出されている、未利用の冷熱の活用方法を検証する。
()
「すギョい！」 さかなクンに何かぴったりー！
()
トヨタ自動車は現在、プリウスに代表されるハイブリッド車などを販売している。これから本格化するカーボンニュートラル（CN）の時代を見据え、BEVのみならず、水素エンジン車などを全方位で準備している。CNという山の登り方はさまざまだ。
()
世界最大規模の産業見本市「HANNOVER MESSE（ハノーバーメッセ） 2022」が、5月30日（現地時間）にドイツのハノーバー国際見本市会場で開幕しました。現地参加した筆者が前後編で会場レポートをお届けします。
()
食品・飲料の大手のペプシは2030年までに温室効果ガス排出量の75％削減に取り組む。同社の戦略がユニークなのは、そのために必要な機器開発の初期段階から投資していることだ。なぜ大きなリスクをとってまでグリーン化に取り組むのか。
()
日本自動車工業会がまとめた「2021年度乗用車市場動向調査」では、EV（電気自動車）や安全技術に対する高い関心が示された。その一方で、自動車に支払う費用に負担を感じる声も小さくない。カーシェアリングの利用経験やサブスクリプションサービスの利用意向の少なさも判明した。
()
大林組は、福島県双葉郡浪江町で取り組んでいる「既存の再エネを活用した水素供給低コスト化に向けたモデル構築・実証事業（環境省委託事業）」の一環として、水素を複数の拠点に運搬する際の搬送効率向上を目的とした1年間の実証運用を開始した。実証では、町内施設への水素供給により、搬送コストの低減効果を検証するとともに、実利用を通じて水素の魅力を伝えることで、需要の喚起と拡大を図れる。なお、エネルギーマネジメントシステムを用いて水素供給ネットワークを最適化する実証運用は国内初だという。
()
ENEOSは2022年3月23日、トヨタ自動車が建設を進める「ウーブンシティー」において、CO2フリー水素の製造と利用を推進するための共同開発契約を、トヨタ自動車との間で締結したと発表した。2024〜2025年に予定するウーブンシティーの開所前に、隣接地での水素ステーション運営開始を計画する。
()
いすゞ自動車と日野自動車、トヨタ自動車は2022年2月28日、カーボンニュートラルの実現に向けてバスの電動化の取り組みを強化すると発表した。いすゞ、日野、トヨタで立ち上げた新会社Commercial Japan Partnership Technologiesとも連携し、ラインアップを拡充していく。車両コストも低減し、実用的で持続可能な電動車の普及に取り組む。
()
出光興産・木藤俊一社長に、石油元売り大手としての新たな役割を聞いた。
()
大林組は、Tuaropaki Trustとともに、ニュージーランドのタウポで開発したグリーン水素製造プラントで製造されるグリーン水素の試験販売をスタートした。今後、両社は、ニュージーランドの水素社会化を後押しするため、意欲的な水素価格の実現に向けた展開を進めていく。加えて、水素ステーションなど、社会インフラの整備促進に必要な技術開発と商品化を、今回のプロジェクトに賛同する企業との連携を強化しつつ推進している。
()
ハイブリッドカーやPHEV、FCVなんて言葉がたくさん存在するクルマ業界。そこに新たに「BEV」が加わった。もともとはEVと言われていたはずなのに……。モーターを使ったクルマの略語が多いので一通り整理してみた。
()
年末恒例の乗って良かったクルマだが、2021年の新型車のデビューは、マツダは1台もなし、スバルはBRZがあるけれども、来年のエントリーにしたい。もちろんGR86も同じ。スバルWRX S4は公道で乗っていない。結局は、トヨタのMIRAIとランドクルーザー、アクアとカローラクロスというトヨタ大会になってしまった。どれも数日以上借り出して、1000キロくらいは走ってきた。
()
トヨタモーターヨーロッパ（TME）は2021年12月2日（現地時間）、メディア向けイベント「Kenshiki forum」において、2035年までに西欧で販売する全ての新車をゼロエミッション車とする方針を発表した。2030年には規制やラインアップ拡充を受けてゼロエミッション車の比率は50％以上となる見通しで、消費者の要求に応じてさらに引き上げられるようにする。
()
調査会社の富士経済は、次世代燃料として期待される水素関連市場の調査結果を発表。2035年度の市場規模は、2020年度比268.6倍の4兆7013億円に拡大すると予測している。
()
富士経済は2021年10月19日、日本国内の水素関連市場の調査結果を発表した。水素燃料から水素の輸送、供給、利活用を含めた水素関連市場は、2035年度に2020年度比268.6倍の4兆7013億円に拡大すると見込む。水素を使うための設備の普及から燃料の販売増加にビジネスが移行することで市場がけん引される。
()
ヤンマーホールディングス傘下のヤンマーパワーテクノロジーは2021年10月13日、燃料電池システムを搭載した実証試験艇で、高圧での水素充填や大阪湾での試験航行を実施したと発表した。船舶に70MPaの高圧水素充填を行うのは「世界初」（ヤンマーホールディングス）としている。
()
最近、EV（電気自動車）に関する記事が急激に増加している。特に掲載されている記事は、欧米中で起きている環境規制強化や、それに伴う自動車メーカーや電池メーカーの動きといった情報が多い。日本の自動車産業は大口市場である欧米中の動向を無視してはビジネスが成り立たない。では今度どうすべきであろうか。欧州を中心とした規制強化の現状や、それに対応する日本の自動車産業の再生戦略について、筆者の考えを紹介したい。
()
新エネルギーに求められるのは、やはり環境負荷だ。しかし、そうやって理想の形を求めていくと、それ以外のアプローチが存在し得る話が徐々に見えてきた。それが意外や意外、褐炭ベースの水素というソリューションだったのである。
()
ファミリーマートとローソンが配送業務に小型の燃料電池トラックを導入する実証に着手。配送業務におけるCO2排出量の削減に向け、実用性や利便性の検証を行う。
()
ローソンとファミリーマートは2021年8月10日、小型トラックタイプの燃料電池車（FCV）による走行実証を開始すると発表した。
()
住友商事、千代田化工建設、トヨタ自動車、日本総合研究所、三井住友銀行は2021年8月6日、新エネルギー・産業技術総合開発機構から「中部圏における海外輸入水素の受入配送事業に関する実現可能性調査」を受託したと発表した。事業期間は2021〜2022年度を予定している。
()
EUがガソリン車の新車販売を2035年までに禁止する方針を打ち出したことで、各社はEVシフトの前倒しを進めている。充電設備の不足が懸念されている日本で、EVは普及するのだろうか。マンションで充電することは難しいのに……。
()
大林組が大分県玖珠郡九重町で開発を勧めていた地熱発電およびその発電電力を利用した水素製造システムの実証プラントが完成。製造した水素はトヨタ自動車などに供給する。
()
S耐（エスタイ）と呼ばれるレースカテゴリーが日本に存在する。正式名称は「スーパー耐久シリーズ」。「スーパーGT」「スーパーフォーミュラ」と比べるとマイナー感は否めないが、市販車をベースにしたレースマシンで戦う国内最高峰の耐久レースシリーズとなっている。
()