最新記事一覧
JFMA（日本ファシリティマネジメント協会）の専務理事 成田一郎氏の連載を受け継ぎ、新たにBIMとFMのテーマで、筆をとることとなった。本連載では、FMとデジタル情報に軸足を置き、建物／施設の運営や維持管理分野でのデジタル情報の活用について、JFMAの「BIM・FM研究部会」に所属する部会員が交代で執筆していく。
()
カレンダーシェアアプリ「TimeTree」に企業が発信するカレンダーと連携する「公開カレンダー」正式版が実装。ユーザーはイベントやセールの予定、スポーツチームの試合日程などを活用できる。
()
三菱地所は、気象庁の「長周期地震動の予測情報」を活用したエレベーター制御システムを丸の内エリアの複数のビルに今春から順次導入する。長周期地震動の予測を利用したエレベーター制御システムの運用は国内初だという。
()
日本精工は、キャディの図面データ活用クラウド「CADDi DRAWER」を導入した。量産時の部門間での情報共有や既存図面のQCD情報の活用、社内教育の効率化、スピードアップなどを図る。
()
ラックは、「情報リテラシー啓発のための羅針盤 情報活用編」の改訂第2.0版を公開した。生成AIの項目を新たに追加しており、生成AIが業務ツールとして導入されている事例や出力されたデータを利用する際の注意点などについて解説している。
()
長谷工コーポレーションとDXYZは、マンションの暮らし情報活用プラットフォーム「LIM Cloud」と顔認証を連携し、「オール顔認証マンション」の実証実験を開始する。マンションの共用部に加え、専有部でも顔認証による入退室を可能にする。
()
自動化ツールの一つである「Terraform」について、これから学ぼうという人、使っていきたい人に向けて基本的な使い方を紹介していきます。第4回はTerraformで複雑なリソースを一度に作成する方法として、リソースやデータソースの情報の活用方法を紹介します。
()
L is Bとスパイダープラスは、ChatGPTを組み込んだ蓄積される現場情報を活用する新機能の開発に着手した。
()
オプテージが、MVNOサービス「mineo」においてChatGPTを活用したQ＆Aサービスの提供を開始した。コミュニティサイト「マイネ王」に蓄積された3万件以上の情報を活用し、公式キャラクターがAIで質問に自動回答してくれるという。
()
インドのアーンドラ・プラデーシュ州は給水パイプライン情報のデジタル化に成功した。モバイルアプリケーションやビッグデータ分析などにより、プロジェクト期間やコストを削減するなど、さまざまな成果を生み出した。
()
製品を企画し、設計し、製造し、出荷して使用してもらう。この一連のバリューチェーンの情報を活用し、複雑化するモノづくりをより高度に効率的に行えるようにする取り組みが広がっている。その基盤として、PLMへの注目度も改めて高まりつつある。そもそもPLMとは何なのか、なぜ求められているのか。本稿では基本的な知識から分かりやすく解説する。
()
Anaplan JapanとNTTデータは、マルチエンタープライズコラボレーション領域での提携を強化する。NTTデータが提供する企業間や業務プロセス間での情報活用推進プラットフォーム「iQuattro」を「Anaplan」と連携させる。
()
三菱電機は「第31回日本国際工作機械見本市（JIMTOF2022）」（2022年11月8〜13日、東京ビッグサイト）において、金属加工製造業の業務を支援する一連のデジタルソリューションを取りまとめた「MONOZUKURI DX Solution」を新たに紹介した。三菱電機製のNC（数値制御）装置による情報を活用し、設計から金属加工、保守までをさまざまな形でサポートする。
()
清水建設は、これから原発の廃止措置が本格化することを見据え、BIMの属性情報を活用して建屋内のコンクリ部材汚染を3次元で可視化することで、解体計画を立案する期間の短縮とトータルコストの削減を目指す。
()
厳しい経営環境の中、多くの企業が“我慢の経営”を強いられている。そんな中、財務経理部門に強く求められているのが、景気回復後の反転攻勢に向けた原資確保のためのシビアな投資判断だ。具体策として、すでに行った施策を分析・評価し、次なる投資をより実りあるものへとするための“攻め”の投資管理の仕組み作りが必要となる。そこで活用したいのが、プロシップのソリューション群だ。
()
これからの経営にERPはマッチするだろうか。事業環境の目まぐるしい変化、頻繁な組織変更や業務変更への対応、人的資本や非財務情報の活用など、現在のERPでは実現が困難なことは多い。新たな時代の経営管理システムについて考える。
()
KDDIが、消費者のライフスタイルに合わせた広告を、行動履歴の追跡や収集なしに配信するプラットフォームを開発した。KDDIが同意を得て取得した情報を活用する。
()
京王百貨店は、Oracleのクラウドデータウェアハウス「Oracle Autonomous Data Warehouse」を活用し、全社員が利用するデータ活用基盤を刷新。リアルタイムなデータ活用を促進し、顧客の変化や多様性に迅速に対応するデータドリブンな業務変革を推進する。
()
データを活用することで、医療機関の治療や経営を改善できる。請求データなど、医療機関が保有するデータの一部だけでも多くの洞察を得ることが可能だという。
()
国保旭中央病院は、日本IBMと共同で「スマートホスピタル構想」の実現に向け、「ヘルスケアサービス向けデジタルサービスプラットフォーム」を利用した情報基盤を開発する。既存のカルテシステムも連携させて柔軟な情報活用を可能にし、業務効率化や患者の利便性向上など、病院機関のDXを加速させる。
()
JCBとりそなホールディングス、大日本印刷、パナソニックシステムソリューションズジャパンが、顔認証情報を活用するための業界横断型プラットフォームの検討を始める。
()
ラックは、情報リテラシーに必要なインシデント対応と情報活用をバランス良く学べるガイドブックを公開。既に公開済みの「情報リテラシー啓発のための羅針盤」の具体的な活用法を実践的に解説する。
()
凸版印刷は、充てん機や包装機に標準搭載できる、製造支援DXソリューションパッケージの提供を開始した。装置の導入と同時に、IoTで収集した情報を活用し、充てん包装ライン全体の監視や制御、製品ごとのトレーサビリティーが確保できる。
()
「顧客の行動データ」はうまく活用すれば企業のビジネスを変える可能性がある。だが、顧客の行動データは「顧客から得られる個人情報」でもある。適切に活用するためには「仮名加工情報化」と「即座に情報を特定する仕組み」が必要だ。
()
図研プリサイトは、3D CADデータを活用して製品原価の見積もり計算ができる、原価見積もりパッケージシステム「Design BOM」を発売した。3D情報の活用により簡単かつ高精度な原価の比較見積もりができる。
()
山口フィナンシャルグループが、「Microsoft Azure」に統合データベースを構築した。勘定系と情報系システムの顧客データを集約し、データ分析に関する知見やノウハウと統合データベースを組み合わせて、地域の中堅・中小企業のDX推進を加速する。
()
ユーザーのインターネットメディア・広告への意識、情報取得活用への意識、業界が取り組んでいる各施策への意識、広告への期待について聞いています。
()
Amazonが偽造品の撲滅に向けた新サービスを開始した。企業向けに提供され、基本は無料で利用できる。今後は有料のオプションを追加する方針だという。Amazonのテクノロジーと企業の知財情報を活用し、1日50億件以上をチェックする。
()
「ラグビーワールドカップ2019日本大会」では、“ファン獲得”に向けたCX（カスタマーエクスペリエンス）基盤として、NECの「ファンマーケティングソリューション」を導入する。大会チケットの購入時に登録されるID情報を基に来場者属性などを“見える化”し、日本ラグビーのファン拡大、発展につなげる。
()
流通情報システムの総合展示会「リテールテックJAPAN 2019」の「流通システム標準化の最新動向」をテーマとしたセミナーに、経済産業省 商務情報政策局 商務・サービスグループ 消費・流通政策課 係長の加藤彰二氏が登壇。「サプライチェーン流通・消費情報の活用へ向けた取り組み」と題して「電子タグ1000億枚宣言」をはじめとする流通におけるデータ活用の方向性などについて、講演を行った。
()
理化学研究所は、眼底検査装置によるマルチモダリティ画像情報を活用し、緑内障を自動診断できる機械学習モデルを構築した。同モデルの性能を調べた結果、最高性能としてAUC=0.963を示す高い診断精度が得られた。
()
関西電力は不正アクセス検知サービスの開発を行うカウリスと共同で、電力設備情報を活用して不正な金融口座の開設を防止する技術を実証する。
()
NECとマクロミルは、AI（人工知能）や生体情報を活用した「インサイトマーケティングサービス」を共同開発し、2019年4月から順次提供開始する。
()
モノづくりの専門展「日本ものづくりワールド 2019」（2019年2月6日〜8日、東京ビッグサイト）の基調講演に「Hondaのもの造り〜進化し続ける寄居工場の新たな取組み〜」をテーマに本田技研工業 専務取締役 生産本部長の山根庸史氏が登壇。寄居工場でのIoT（モノのインターネット）などの高度情報活用による「工場生産の安定化」や「グローバルな品質向上」を目指した取り組みについて紹介した。
()
東京メトロ丸ノ内線の新型車両「2000系」が2月23日に運行を開始する。三菱電機の「車両情報監視・分析システム」を搭載し、運行中の車両や機器などの情報を活用。利用者サービスの向上や、運行支障時の対応の迅速化、定期検査や部品交換周期の最適化などを推進する。
()
個人が健康管理に使うヘルスケアデータや、病院が管理する医療情報をビッグデータとして収集し、医学研究に活用する動きがある。2018年に施行された「次世代医療基盤法」は、この動きを後押しする可能性がある。
()
NTTドコモが回線契約者の情報を活用した「信用スコア」の提供を始める。金融機関向けに「ドコモスコアリング」として2019年3月から提供し、融資審査などに活用する。
()
SMBCグループのセディナはTrue Dataと業務提携し、購買情報とクレジットカード情報を掛け合わせたビッグデータをマーケティングに活用したサービスを提供開始した。
()
りそな銀行は、営業力強化に導入した「Salesforce」に蓄積した情報を活用するため、ウイングアーク1stの「MotionBoard Cloud」を採用。2018年6月に、営業担当者やマネジャー、本部のスタッフなど、2200人が利用を開始する。
()
東京電力パワーグリッドは、住宅内にある機器別の電気使用状況などの情報を収集・加工・分析するIoTプラットフォームを企業向けに提供する新会社を設立。電力情報を活用した新サービスの創出に取り組む企業を支援する。
()
デンソーウェーブはAndroid 6.0を搭載し、配送ドライバーに向けたスマートフォンタイプのハンディターミナル「BHT-1600」を発売。IP67準拠の耐粉塵・防滴性能や耐落下性能を備え、配送現場での情報活用や作業の効率化に貢献する。
()
三菱電機は、車両間通信を活用することで他車の検知情報を活用し、1つの自動車だけでは見えない死角を補うことで、安全に自動運転を行える技術を開発した。2021年度の事業化を目指し、研究開発をさらに進める。
()
豆腐を主体とした食品を製造・販売する相模屋食料は、気象情報を活用した「とうふ指数」に基づく売上予測の適用で、廃棄量を約30％削減できたという。この予測には、SNS分析を組み込んでいる。
()
ユビキタスは、住宅の総消費電力量データから各電気機器の利用状況を把握する「ディスアグリゲーション技術」を使用したサービス「Navi-Ene Biz ディスアグリゲーション」の提供を2017年4月1日から開始する。
()
「デジタルビジネス」なる言葉も出てくる昨今のITだが、デジタルが持てはやされる中で、何かが抜け落ちてはいないだろうか。筆者が現場教育の中で感じた傾向から、情報活用のポイントを考えてみたい。
()
大同生命保険が、アバイアのコールセンターソリューションを更新し、ルーティングの高度化と統計情報を活用しアデータ分析の強化を実現した。高齢者からの電話には自動応答システムでの対応をやめ、オペレーターが直接対応するなど、品質向上を図っている。
()
日本ユニシスは、情報活用ソリューションの提供や研究開発活動で培ってきた人工知能（AI）関連技術と知見を「Rinza」として体系化した。Rinzaを活用した具体的なサービスとして「知的エージェントサービス」を発表する一方で、今後は工場やインフラの予兆検知にも適用していきたい考えだ。
()
「Symantec Endpoint Protection」で最新のセキュリティ脅威情報を活用する保護機能を搭載したという。中小企業向けにクラウド版も提供する。
()