OpenAIのアルトマンCEO、渦中の動画生成AI「Sora」の改善方針を明かす 日本のコンテンツにも言及

[ITmedia]

　米OpenAIのサム・アルトマンCEOは10月4日（日本時間）、自身の個人ブログで「Sora update #1」と題し、動画生成AI「Sora」に近く実施予定の変更点について語った。これは、「Sora 2」リリース後にユーザー、著作権所有者、その他の関係者から寄せられたフィードバックを踏まえ、今後の方針を示したものだ。

　「Sora 2」を巡っては、日本を含む世界中で著作権や肖像権に関する懸念が指摘されている。特にXなどのSNSでは、「Sora 2」を使用して生成された、日本の人気アニメや漫画のキャラクターの動画が投稿され、著作権を侵害する「2次創作」にあたるのではないかという懸念が広がっている。また、著名人やインフルエンサーのディープフェイク動画など、個人の肖像権や権利を侵害する可能性のあるコンテンツも生成されている。こうした現状に対し、法的・倫理的な問題への深刻な懸念が表明されている。

OpenAIがYouTubeで公開した、Sora 2による日本のアニメ風動画より

　アルトマン氏は、こうした問題に対処するため、今後2つの大きな変更を実施すると語った。

　1つ目として、権利所有者に対して、キャラクターの生成に関するより詳細な制御方法を提供する。これは、個人の肖像（likeness）に関するオプトインモデルを拡張したもので、さらに詳細な制御機能を追加するという。生成されるべきではないコンテンツが生成されてしまうエッジケースが発生する可能性もあるが、改善を続けていくという。

　同氏は、「多くの権利所有者が“インタラクティブなファンフィクション”（キャラクターのファンである一般ユーザーがAIを介して関与できるようになる次世代ファン作品）という新しい創作形式に期待を寄せている」が、一方でキャラクターがどのように使われるかを指定できる権限を求めていると語った。

　現在来日中のアルトマン氏は、「日本の素晴らしい創造力には感謝の意を表したい。ユーザーと日本のコンテンツのつながりの深さに、私たちは驚嘆している！」と述べた。

　2つ目は、動画生成の収益化に関する変更だ。Soraの利用が予想を上回っているため、収益モデルの導入を準備しているという。アルトマン氏は、多くのユーザーが大量の動画を制作しており、その多くはニッチな視聴者層を対象としているため、持続可能な収益化の必要性が生じていると説明した。OpenAIは、生成されたコンテンツでキャラクターが使用された際に、権利所有者が利益を得られる収益分配スキームの実験を進めているという。この新しい形のエンゲージメントと収益分配の両方が価値を持つことを期待していると、アルトマン氏は語った。