株式と債券を中心としたロボアドバイザーが、基本的には購入した資産を持ち続け、比率が崩れたときだけ売買してリバランスを行うのに対し、Greenファンドでは性質上、売買の頻度が増える。現状は年15回の頻度でポジションを調整しているが、今後1週間単位での調整も検討しているという。
このように頻繁な売買があると、気になるのが税金の扱いだ。金融商品は売却して利益が出たときには課税されるため、そのままでは課税の繰り延べによる再投資効果が受けられなくなる。
SUSTENでは、こうした問題を解決するため一般的にロボアドで使われる投資一任契約だけでなく、そこに投資信託を組み合わせる手法を採った。Red、Blue、Greenの各ファンドは投資信託で運用する。「投信のメリットは、その中で取引するコストが安いことだ。売買に伴って含み益に発生してしまう税金もかからない」とCEOの岡野氏は言う。
その上で、ユーザーとは投資一任契約を結び、3つのファンドの比率を変えたポートフォリオを提供する。「お金を入れたらほったらかしで大丈夫、かついろいろなニーズを持った投資家がいる。そうした人に合ったポートフォリオを提供したい」(岡野氏)からだ。
3つのファンドの組み合わせで、9タイプ36種類のポートフォリオを用意し、ユーザーの質問への答えによって最適なものを提供する。ファンド・オブ・ファンズの形で36個の投資信託を作ることも技術的には可能だが、投資信託は用意するごとに固定費がかかるため、最適なバランスを検討した結果だ。
こうした複数のレイヤーを重ねると、一般的にはコストが高くなりがちだ。しかしSUSTENは、自ら投資一任と投資信託の両方を運用することで、大きくコストを下げた。投資信託のコストは、基本的に証券を保管管理する信託銀行へ支払う0.022%だけ。SUSTENが受け取る報酬は、投資一任契約に基づく費用だけとしている。
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