近年では大学の専攻分野や本人の希望も踏まえて新入社員から専門職人材を育てていこうとする企業も増えている。IT企業の人事部長はこう語る。
「新卒の一部について専門分野別の採用を実施している。ある程度の専門性がないと世界で勝負できないという考えがある。選考では本人の希望も踏まえるが、例えば法務、財務職であれば大学で専攻した分野の知識の深さや英語力などを加味して決めている。入社後は職種ごとに求められる職務能力の要件を明確にして自発的に専門性を極めることが大事になる。できれば27歳ぐらいに一本立ちできる人材をつくりたい」
最近は日本企業でもジョブ型採用を謳い、特定のスキルと専門性を持つ学生を積極的に採用する企業も徐々に増えている。KDDIは本人の能力と希望に応じて最初の配属を確約する「WILLコース」採用を始めているが、21年度新卒入社者の4割を占めている。
ただしこうした取り組みの対象は、高い専門的素養を持つ学生に限られる。普通の学生が希望する部署に配置できるようにするためには、例えばインターンなどで適性を観察し、従来の総合職採用とは一線を画したジョブ型コースなど複線型の活用も検討していくべきかもしれない。
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