もちろん莫大な費用がかかるのだが、OPECなどの産油国には石油の売り上げだけで国家運営が可能で、国民から税金を徴収しない国もある。エネルギーにはそれだけの富が集まることを考えれば、カーボンニュートラル時代の産油国に名乗りを上げる国があっても全く不思議はない。戦争をして油田の奪い合いをするよりよっぽど良い。
さて、そうした時代に向けて日本はどうするかだが、プラントへの技術供与で参画して、見返りに低コストでのエネルギー供給を受ければいいのではないか。いままでOPECに払っていた金の支払先が変わるだけのことだ。そうやってe-fuelが普及すれば、内燃機関に新しい価値が生まれる。BEVとシェアを分け合いつつも、世界の自動車マーケットで、独自の地位を築いていくことになるだろう。
1965年神奈川県生まれ。1988年企画室ネコ(現ネコ・パブリッシング)入社。取次営業、自動車雑誌(カー・マガジン、オートメンテナンス、オートカー・ジャパン)の編集、イベント事業などを担当。2006年に退社後スパイス コミュニケーションズでビジネスニュースサイト「PRONWEB Watch」編集長に就任。2008年に退社。
以後、編集プロダクション、グラニテを設立し、クルマのメカニズムと開発思想や社会情勢の結びつきに着目して執筆活動を行う他、YouTubeチャンネル「全部クルマのハナシ」を運営。コメント欄やSNSなどで見かけた気に入った質問には、noteで回答も行っている。
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.
Special
PR注目記事ランキング