ディズニーは日本のアニメ産業をどう変えるのか 講談社と戦略的協業を拡大した狙い：ストーリーテリングを底上げ（1/2 ページ）

[河嶌太郎, 今野大一，ITmedia]

　世界有数のエンターテインメント企業、ウォルト・ディズニー・カンパニーが、日本を含むアジア太平洋地域（APAC）の市場を拡大しようとしている。

　その代表的な動きが、ディズニーが手掛ける動画配信サービス「Disney+（ディズニープラス）」だ。日本国内では2020年にサービスを開始。歴代のディズニー作品や、ディズニーのブランドであるピクサーやマーベル、スター・ウォーズの作品をインターネットやアプリで視聴できるのが特徴だ。

ディズニー・コンテンツ・ショーケース2022（以下クレジットのない写真はウォルト・ディズニー・カンパニー提供）

　21年からはディズニープラス内に幅広いエンターテインメント作品をラインアップする「STAR（スター）」というブランドを新設。日本・韓国・インドネシアをはじめとするアジア各国の現地制作会社と協働し、日本のドラマやアニメ、韓流ドラマをはじめ、アジア現地向けのオリジナルコンテンツの制作にも乗り出している。

（C）2022 Disney and its related entities

　11月には、「ディズニー・コンテンツ・ショーケース2022」をシンガポールで開催。日本向けには、講談社との戦略的協業の拡大を発表した。多くの人気マンガ作品の権利を持つ大手出版社と連携することで、日本のみならず世界の市場に向けた制作アニメ作品の配信を円滑に進めるのが狙いだ。

『東京リベンジャーズ 聖夜決戦編』をディズニーの動画配信サービスにて見放題世界独占配信（（C）和久井健・講談社／アニメ「東京リベンジャーズ」製作委員会）

　12月10日には、16日から全国で上映が始まっている『アバター:ウェイ・オブ・ウォーター』の公開を前に、ジェームズ・キャメロン監督をはじめとする映画主要スタッフが来日。都内でイベントを開いた。

『アバター:ウェイ・オブ・ウォーター』公開を前に、ジェームズ・キャメロン監督などが都内でイベントを開いた（撮影：河嶌太郎）

　このように、ディズニーは日本市場の獲得に積極的に力を入れている。なぜ、いまディズニーは日本をはじめとするアジア太平洋地域の市場の獲得に注力しようとしているのか。

　前編【ディズニーに聞くアジア太平洋地域のマーケ戦略　Disney+の成功から「中国市場攻略の秘策」まで】に続き、ウォルト・ディズニーでAPACを統括するルーク・カンと、ウォルト・ディズニー・ジャパンの代表取締役社長を務め、APAC オリジナル コンテンツ戦略担当エグゼクティブ・バイスプレジデントでもあるキャロル・チョイの両氏に話を聞いた。

ウォルト・ディズニー・カンパニーでアジア太平洋地域のプレジデントを務めるルーク・カン氏（撮影：河嶌太郎）

日本のコンテンツの強みと課題