食品流通に近い業界であるコンビニは、すでにセブン-イレブン(以下、セブン)、ファミリーマート(以下、ファミマ)、ローソンの上位3社で約95%を占めるほど寡占化が進んでいる。
ファミマは伊藤忠商事、ローソンは三菱商事と、商社の存在感は大きい。セブンにも伊藤忠商事が見え隠れしていることを考えると、今回のアルビス買収も大手商社の戦略の一環のように思えてしまう。
売上高8813億円のライフが1090億円のアルビスを子会社とすることで、売上高約1兆円の食品スーパーが誕生するため、三菱商事を軸とした再編の続きのようにも見える(図表1)。
三菱商事や三菱食品が出資している主なスーパーは図表2の通りだ。大手企業や地場の有力企業の名前があり、今後三菱商事と連携した動きがあるかもしれない。
それ以上に気になるのは、これまで首都圏、京阪神という大都市圏に集中して展開し、同業のM&Aを行わなかったライフが、なぜ今、北陸のスーパーの買収を決断したかである。
そもそもスーパーは、車社会の地方や郊外を得意とするロードサイド型と、鉄道やバスなどの公共交通を利用する人が多いエリアのレールサイド型に分けられる。ライフのようにレールサイド型に特化していたスーパーが、ロードサイドに出ていくことはほとんどない。この境界を越えた提携には、どのような環境変化が影響しているのだろうか。
それを知るためには、現在水面下で起こっているスーパーの事業環境の急激な変化について説明しておく必要がある。
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