人生100年時代のキャリア考

「物流2024年問題」の対応に各社がを追われている。2019年から少しずつ取り組みを始めたフジホールディングスはどこ吹く風で成長を続ける。その秘訣を聞いた。

パーソルホールディングスでは、グループ各社から経験を問わずテクノロジー人材を募集している。6カ月間のリスキリングプログラム後には、獲得したスキルを生かせる部署に配置転換する。それまでの業務を外れ、半年後にはIT人材として異動するという思い切った施策を打てたのはなぜなのか。

99.6％にあたる社員・全役員がリスキリングの受講を完了――これはサイバーエージェントが達成した、社員の学び直しの取り組みだ。学び直しへの関心が高まる一方、全社的にプログラムを軌道に乗せるのは簡単ではない。同社はいかにして、リスキリングプログラムを構築し、社内に浸透させていったのか。

「今の仕事ができるのも、自社の看板があるからでは？　これまでやってきたことはよそで通じるのか？」――そんな思いを抱えていた大日本印刷に勤める渡邉厚太さんは「複業留学」のプログラムに参加し、ベンチャー企業での勤務を体験した。2006年に新卒でDNPに入社し、17年目にして初めて他社で働く経験をした渡邉さん。3カ月間の複業留学を経て、何を得たのか？

「リスキリング」という言葉が生まれる前から、サントリーでは社員の学習に投資していた。同社で25年営業職として勤め上げたシニア社員が兵庫県の自治体に出向して得た学びを取材した。

「中高年の転職」や「成長産業への人材移動」の必要性が声高に論じられるようになった。16日に閣議決定された「骨太の方針」でも、成長産業への人材移動と人への投資が強調され、政府の支援も計画されている。しかし、企業が欲しいのは経験者だという一面も。こうした動きは、何のため、誰のためのものなのか？

リスキリングの注目が高まる中、いったい何を学ぶべきなのか、分からない社員も少なくないはず。ジョブ型を導入する日立は、社員3万人を対象に、大規模なリスキリングに取り組んでいる。社員に「気付かせる」仕組みとは？

昨今注目を集める「リスキリング」。「DX」についての学習というイメージが強いが、博報堂ではより幅広い分野のコンテンツを提供。200ものコンテンツを用意している狙いとは？

人材育成に注力するキヤノンでは、2016年から職種転換を伴う「研修型キャリアマッチング制度」を開始している。18年には、ソフトウェア技術者の育成を目的とした教育施設を設立、未経験からソフトウェアエンジニアに転向する社員もいるという。この制度は、どんな成果を生んでいるのか。

政府の少子化対策のうち、仕事と育児の両立支援について、企業の半数が「業務に支障が出る」と回答した。支援策別で見ると、最も多かったのは「3歳までの在宅勤務」だった。

「マネジメント」というと、人とのコミュニケーションや部下のマネジメント、チーム・ビルディングのことを思い浮かべがちですが、人やチームを管理する前に必要なことがあります。 それが、仕事そのものを管理すること、「ワーク・マネジメント」です。仕事を管理できない人が、人やチームを管理できるはずがないからです。

「リスキリング」への注目が集まっている。その背景には何があるのか。「はたらくAI＆DX研究所」の所長である石原直子氏が解説する。

技術革新が目まぐるしく進む中で、リスキリング（学び直し）の重要性が叫ばれている。新しい知識や技能を習得することは重要だが、学び直しだけで本当に賃上げは実現できるのか。

Zホールディングスは1月27日、「『リスキリング』の潮流と事例」に関する説明会を実施。企業内大学「Zアカデミア」学長の伊藤羊一氏と、リスキリングの専門家である石原直子氏が意見を交わした。

岸田政権は2022年10月に「リスキリングの支援に5年で1兆円を投じる」と表明しました。リスキリングの必要性が高い中小企業は、政府の号令に何から取り組むべきでしょうか？