スーパーマーケットのサミットは、社内に複数ある基幹システムをSAP ERPに統合し、情報の一元化を図った。
首都圏で展開するスーパーマーケットのサミットは、情報基盤の整備・統合を目的に基幹システムを刷新した。システムを提供したSAPジャパンが9月29日に発表した。
サミットは、これまで個別に利用していた商品の仕入管理および在庫管理システムを統合業務パッケージ「SAP ERP for Retail」を中核に統合したほか、Web経由で取引先が新商品を登録したり、今後の販売計画などの情報を取引先と共有するための「取引先Web商談システム」と、売り場の棚における商品レイアウトを取引先に設計してもらうための「新棚割りシステム」をSAP ERPと連携させた。これによって、データのメンテナンスが容易になったほか、リアルタイムな情報を一元化することで経営の迅速な意思決定が可能になった。
同社はこれまで、加工食品や菓子などをはじめとする「グローサリー」、野菜・果物、鮮魚、精肉などの「生鮮食品」、衣類などの「ファッション」の3業態ごとに基幹システムを個別に整備していたが、基幹システム間での情報連携が十分に行われていなかったため、情報をリアルタイムかつ詳細に把握することが難しかった。
この問題を克服すべく、2008年から既存のマーチャンダイジングシステムの見直しに着手。システム全体の柔軟性を保ちながら将来的な拡張性が確保できるという点でSAP ERPを採用した。
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