メディア

レーザー照射で野菜の産地が分かる？　NTTの新技術にびっくり（1/2 ページ）

NTTテクノクロス、ザファーム、エス・アイテックスの3社が、野菜のネット販売のプロジェクトを共同で展開。この中でNTTテクノクロスが、野菜の産地を「科学的」に証明する新技術を使っている。高速通信を実現するための技術をどう転用したのだろうか。

» 2017年04月06日 08時00分公開

[池田憲弘，ITmedia]

　2000年台初頭に発生したBSE問題以降、「食の安全」に対するニーズを背景に、食材の産地証明を行うケースが増えている。スーパーマーケットで、青果商品の生産者をPOPなどで紹介しているのを見たことがある人も多いだろう。これまで食材の産地を証明する手段は、農協などが発行する「産地証明書」という書類くらいしかなかったが、データ分析で“科学的”に産地を証明しようという動きもある。

　4月4日、NTTテクノクロス、農園リゾートを運営するザファーム、献立アプリ「ソラレピ」を運営するエス・アイテックスの3社が、「生野菜超え！おいしい冷凍野菜とおやつやさいキャンペーン」を開始したと発表した。

　ザファームがネット通販で展開している野菜（生野菜1種、冷凍野菜6種）に、NTTテクノクロスが産地および、野菜の品質（糖度や栄養素）と合わせて付加情報を提供、管理栄養士が監修したオリジナルレシピをソラレピ上で公開する。共働き世帯が増える中、家事にかかる時間の短縮を支援するのが狙いだ。

発表会ではオリジナルレシピの料理を試食できた。栄養価が高い旬の野菜を冷凍しているとのことで、生野菜とそん色ない味わいだった

レーザー照射で野菜の産地が分かる？

　NTTテクノクロスは、NTT研究所が開発していた通信用のレーザー光源を使い、野菜の産地を証明する。野菜の中に含まれる水分を蒸発させ、蒸気にレーザーを照射することで、水分に含まれる水素および酸素の安定同位体（通常とは質量が異なる原子）の比率を測定。ガスが吸収した光の波長で分析を行うが、レーザー光源の性能が高いため、高精度な分析が行えるのだという。

レーザー光源を用いた産地証明の方法

　植物は産地で降った雨水を取り入れて生育するため、野菜の中に残っている水分は、各地の雨水の影響を受ける。緯度や高度によって雨水の成分は変化するため、各地の水源のデータと照合して、産地を特定できるというわけだ。

　実証実験自体は2016年から始めており、結果が良好だったため実用化に踏み切った。実際の野菜を使うため、研究に役立つデータが得られるというのもNTTテクノクロスにとってのメリットになる。

ザファームのWebページでは野菜の産地証明だけでなく、味（糖分）や栄養素も測定して表示する（ページ右下）

野菜以外の分析にも使える可能性

野菜の栽培にIoT、オリックス八ヶ岳農園が可視化システムを導入
オリックス八ヶ岳農園は、ハウス環境の“見える化”による野菜の安定供給を目指して、農業ICTクラウドサービスを導入した。
おいしい野菜は“データ”でつくる　経験者ゼロの農業ベンチャーが成功したわけ
「農業は“経験と勘”といいますが、農業の経験がない私たちにはそれがない。だから作業のたびに記録をつけて、“何が変わったか”を見ていくしかなかった」――。経験者ゼロを逆手に取った農業ベンチャー、NKアグリ。その成功を支えたIT活用法とは？
自動制御の植物工場、センサー×ビッグデータ×人工知能で実現へ
センサーとビッグデータ、人工知能をフル活用して自動制御の植物工場を――。スタンシステムがITを利用した工場の運用に乗り出した。ITインフラにはIBMのクラウドサービス「SoftLayer」を採用。運用のノウハウを蓄積し、LED植物工場用栽培環境最適化システムとして外販することも検討している。
農業×ITで地方創生モデルを　みなかみ町と日立がタッグ
ICTを活用した農業の大規模化、集約化の促進や、周辺産業の活性化、雇用創出を支援する。
スイッチオンで即、農業IoT　“ITかかし”が切り開く農業の新境地
ハードルが高い“農業×IoT”を、もっとカンタン、手軽に――。そんな思いから生まれた“21世紀のITかかし”が注目を集めている。このソリューションは、人手不足、後継者不足に悩む農家の救いになるのだろうか。
品薄続く「獺祭」、増産のカギは“クラウド”？
知名度の向上とともに品薄状態が続いている、山口の銘酒「獺祭」。品薄の理由は原料である酒造好適米「山田錦」が不足しているためだ。しかし今、国の政策やITの力によって、獺祭の生産量が大きく増えようとしている。