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「二酸化炭素」関連の最新 ニュース・レビュー・解説 記事 まとめ

「二酸化炭素」に関する情報が集まったページです。

池田直渡「週刊モータージャーナル」:
暴走が止まらないヨーロッパ
英政府は、ガソリン車、ディーゼル車の新車販売を、ハイブリッド(HV)とプラグインハイブリッド(PHEV)も含め、2035年に禁止すると発表した。欧州の主要国はすでに2040年前後を目処に、内燃機関の新車販売を禁止する方向を打ち出している。地球環境を本当に心配し、より素早くCO2削減を進めようとするならば、理想主義に引きずられて「いかなる場合もゼロエミッション」ではなく、HVなども含めて普及させる方が重要ではないか。(2020/2/10)

ユーグレナ、バイオ燃料の国際規格取得
二酸化炭素(CO2)排出量が少なく環境に優しいジェット燃料が世界の民間機で使えるようになる。(2020/2/3)

蓄電・発電機器:
CO2ゼロとみなせる都市ガスで水素供給、東京ガスらが東京・豊洲に水素ステーション
東京ガスは、日本水素ステーションネットワーク合同会社(JHyM)と共同で東京都江東区に建設した「東京ガス豊洲水素ステーション」の開所式を行った。豊洲ステーションは、カーボンニュートラル都市ガスを原料に水素を製造する。(2020/1/28)

自然エネルギー:
CO2を低温で簡易に資源化できる、早稲田大学が新手法の開発に成功
早稲田大学の研究グループが二酸化炭素を従来手法より低温で簡易に資源化できる触媒技術の開発に成功。再エネ由来水素と組み合わせ、二酸化炭素を「欲しいときに欲しいだけ」資源化できるという。(2020/1/24)

Microsoft、2030年までに「カーボンネガティブ」になると宣言 10億ドルファンド設立
Microsoftが2030年までにカーボンネガティブ(排出するよりも多くの二酸化炭素を除去する)になり、2050年までに同社が創業以来排出してきた二酸化炭素をすべて除去するという目標を掲げた。関連技術開発のために向こう4年間で10億ドルを投じるファンドも設立した。(2020/1/17)

太陽光:
PPAモデルでスーパーに太陽光発電を導入、CO2削減効果と災害時の電源にも
オリックス、中部電力、バローホールディングスの3社がスーパーマーケットに第三者所有モデルを利用して太陽光発電システムを導入。電力コストやCO2排出量の削減だけでなく、災害時に活用できる電源としての役割も担う。(2020/1/9)

自然エネルギー:
伊藤忠が東京本社でCO2フリー電力を活用、非化石証書の活用で
伊藤忠商事は、東京本社ビルで使用する電気を2020年1月分より「RE100」に適用可能な実質CO2フリー電力に全面的に切り替える。(2020/1/8)

第2回 AI・スマート住宅 EXPO:
ARにより風向を3Dで表示する「ワイヤレス3次元風向風速計」を開発
東芝情報システムは、3Dの矢印で風向を確かめられ、風速や温度、湿度、CO2、総揮発性有機化合物(TVOC)も調べられる「ワイヤレス3次元風向風速計」を開発した。現在は、計器のアナログメーターを自動で読み取れるシステムの製品化を進めている。(2019/12/16)

太陽光:
明治が自社工場に自家消費型太陽光、年間6000トンのCO2削減へ
明治は、自社工場において太陽光発電設備の導入を進める。2028年度までに、2019年度と比較して年間CO2排出量約6000トンの削減を目標とする。(2019/12/3)

ヤマト運輸、小型EVトラック500台導入へ 航続距離は約100キロ
ヤマト運輸が、配達用の小型EVトラックを2020年に500台導入すると発表した。二酸化炭素の削減や人手不足解消につながるとしている。航続距離は約100キロで、サイズはミニバンに近く取り回しや荷物の積み降ろしがしやすい。(2019/11/20)

山岳トンネル工事:
現場の消費電力40%削減に成功、エネルギーマネジメントシステム「N-TEMS」
西松建設では、2030年度に事業活動から発生する全てのCO2排出量をネットゼロ(創エネルギーと組み合わせ消費エネルギーをゼロにすること)とするために、LED仮設照明や軽油代替燃料の採用、省エネ型建設機械の活用などに取り組んでいる。この活動の一環として、山岳トンネル工事を対象に、使用電力量を年間約92トン削減することを目標に掲げる。目標達成のため、機械・設備の使用電力を抑えられるエネルギーマネジメントシステム「N-TEMS」を開発した。(2019/11/25)

海を越えて活動が拡大:
“船のデータ活用”が熱い 「海事データサイエンティスト」育成が盛り上がるワケ
エンジンの保全、燃料費やCO2排出量コントロールなど、船舶向けのデータ活用が勢いを増しているという。文字通り海を越えたデータの標準化から、現場のニーズに特化した「海事データサイエンティスト」育成まで、熱い活動はどこへ向かっているのか。(2019/10/31)

池田直渡「週刊モータージャーナル」:
マツダのEVは何が新しいのか?(前編)
東京モーターショーの見どころの1つは、マツダ初のEVであるMX-30だ。クルマの生産から廃棄までの全過程を通して見たときのCO2負荷を精査した結果、35.5kWhというどこよりも小さいバッテリーを搭載した。世の中の流れに逆らって、とことん真面目なEVを追求した結果出来上がったのがMX-30だ。(2019/10/28)

電力供給サービス:
CO2排出をゼロとみなせる都市ガス、東京ガスが日本初となる供給へ
東京ガスが都内のビル施設に対し、CO2排出量をゼロとみなすことができるカーボンニュートラル都市ガスの供給を発表。カーボンニュートラル都市ガスの供給は日本初という。(2019/10/25)

【東京モーターショー】エンジンのマツダ、ついに量産EV車 製造時CO2も考慮し小型化 ロータリー発電と組み合わせも
 自動車メーカーが最新技術を競う東京モーターショーが23日、東京ビッグサイト(東京都江東区)などでの24日開幕に先立って報道陣に公開。マツダは、同社初の量産電気自動車(EV)となるスポーツ用多目的車(SUV)「マツダMX−30」を世界初公開した。CO2排出を製造時点から減らすため、現在の利用実態に適したバッテリー容量と航続距離に抑えた。(2019/10/23)

セブン、再エネ100%店舗の実証実験開始 まずは神奈川県内の10店で
 セブン−イレブン・ジャパンは26日、自社の一部店舗で、運営に必要な電力の全量を再生可能エネルギーから調達する実証実験を順次始めると発表した。店舗に設置した太陽光パネルと蓄電池などを組み合わせ、必要な電力量をまかなう。二酸化炭素(CO2)の排出量削減により、持続可能なコンビニ運営を目指す。(2019/9/27)

食パンで地球を救う? 大阪の店が「SDGsパン」開発
食パンが地球を変える−。大阪市鶴見区のパン店が、食品ロスや二酸化炭素(CO2)削減といった地球規模の問題への関心を呼びかけるユニークな食パンを開発した。その名も、国連の「持続可能な開発目標」(SDGs)にちなんだ「SDGs食パン」(2019/9/4)

エコカー技術:
自動車部品のCO2削減効果を見える化、NTNは1997年比で140万t減
NTNは2019年8月22日、自社製品の環境価値の「見える化」を開始したと発表した。商品ごとに環境効率を算出し、1997年の商品と比較した環境貢献度を定める。全社で定量的な認識を持つことで、企業価値の明確化や技術開発の加速、モチベーションの向上につなげる。(2019/8/29)

現場管理:
鹿島が施工時のCO2排出量を見える化する「edes」開発、2020年度に全現場へ
鹿島建設は、建築現場ごとの施工CO2排出量、建設廃棄物発生量、水使用量を月単位で集計して見える化する環境データ評価システム「edes」(イーデス)を開発、2019年6月から本格運用を開始した。(2019/8/19)

「AIの消費電力」を考える【前編】
機械学習のCO2排出量は乗用車5台分? 「AI」の消費電力を減らすには
機械学習モデルの訓練には大量の電力を要することを、最近の研究が証明している。機械学習をはじめとする人工知能(AI)技術の運用にかかる消費電力を減らすために、考えるべきことは何か。(2019/7/31)

BAS:
年間30%以上のCO2排出量を削減、ららぽーと名古屋にAI空調制御を導入
三井不動産が施主で、竹中工務店が設計・施工を担当した「三井ショッピングパーク ららぽーと名古屋みなとアクルス」で、AIによる空調制御システムが導入された。来場者数をクラウド上のAIで予測して、効率的な外調機の運用などに役立てる。(2019/7/30)

FOOMA JAPAN 2019:
食品工場に求められるコールドチェーン、三菱重工冷熱はCO2とNH3で冷やす
三菱重工冷熱は、「FOOMA JAPAN 2019(国際食品工業展)」において、食品工場向けの冷熱製品を紹介した。(2019/7/18)

新建材:
高炉スラグで代替した天然石材調の内装仕上げ材、製造過程でCO2を8割減
大成建設は、建材の製造過程で発生するCO2排出量削減を目的に、低コストで意匠性に優れた天然石材調の内外装材「T-razzo」を開発した。(2019/7/18)

自然エネルギー:
JR東日本の男鹿駅を再エネ由来100%で運用、トラッキング付き非化石証書を活用
JR東日本が男鹿駅(秋田県男鹿市)で使用する電気を100%再エネ由来に切り替え。環境価値(CO2が排出されないこと)を証書化した「非化石証書」を活用している。(2019/7/10)

自然エネルギー:
ビール工場に「再エネ×水素」で電力供給、アサヒビールが東芝「H2One」を導入
アサヒグループホールディングスが茨城県のビール工場に東芝のCO2フリーの自立型水素エネルギー供給システム「H2One」を導入。工場見学時の試飲に必要なビールサーバ、照明など見学施設の電力として活用する。(2019/6/20)

自然エネルギー:
日清の「カップヌードル」、バイオマス比率81%の新容器に切り替えへ
日清食品はインスタントラーメン「カップヌードル」に使用する容器に、プラスチック使用量と焼却時のCO2排出量を削減した「バイオマスECOカップ」を採用する。切り替えは2019年12月から順次開始し、2021年度中には全量の切り替えが完了する予定だ。(2019/6/18)

自然エネルギー:
SUBARUがCO2削減で前進、第三者所有モデルの太陽光とグリーン電力を活用
CO2排出量の削減に向けてさまざまな取り組みを進めているSUBARU。新たな施策として自社施設に第三者所有モデルを活用した自家消費型太陽光発電の導入や、グリーン電力の活用を行うと発表した。(2019/6/4)

電力供給サービス:
関西電力、法人向けに「第三者所有」の太陽光事業を展開
関西電力が法人向けに太陽光発電のオンサイト設置サービスを提供開始。初期投資ゼロで太陽光発電設備を導入しながら、自家消費による電気料金の削減や、CO2排出量の削減などに活用できるサービスだ。(2019/5/21)

ZEB:
1990年度比“CO2半減”の環境目標を2年前倒しで達成、西松建設
西松建設は、「中期経営計画2017」で掲げた、2020年度までにCO2を1990年度と比較して半減する目標を2年早く達成させた。(2019/5/8)

エネルギー管理:
燃料電池×CO2回収で目指す“究極の石炭火力発電”、実証が第3フェーズに
コストが安い石炭を利用しながら、CO2排出せず、発電効率も高い――。こうした究極の石炭火力発電技術の開発を目指す大崎クールジェンプロジェクトがまた一歩前進した。プロジェクトの第3段階に当たる、CO2分離・回収型石炭ガス化複合発電(IGCC)設備に燃料電池を組み込んだ、CO2分離・回収型石炭ガス化燃料電池複合発電(IGFC)の実証事業に着手した。(2019/4/26)

医療機器ニュース:
医薬品原体のオンデマンド生産を可能にする連結型生産設備の開発
高砂ケミカルなど8社は、コンビニサイズの医薬品原体用連続生産設備「iFactory」の開発事業を加速させる。同設備は製造ラインを容易に再構成できるため、効率的なオンデマンド生産が可能になり、二酸化炭素の排出量を大幅に削減する。(2019/4/26)

自然エネルギー:
第一生命が再エネ由来電力を調達、日比谷本社のCO2排出をゼロに
第一生命ホールディングスは日比谷本社で利用する電力の全量を、CO2排出係数ゼロの電力に切り替えた。大手企業を中心とした脱炭素化に向けた取り組みが加速している。(2019/4/22)

太陽光:
再エネ活用を進める花王、2工場に自家消費型の太陽光発電を導入
CO2排出量の削減に向けて再生可能エネルギー活用を推進している花王グループ。新たに栃木工場(栃木県市貝町)と豊橋工場(愛知県豊橋市)で、自家消費型太陽光発電設備の運用を開始した。(2019/4/12)

自然エネルギー:
再エネ水素で工場のCO2を削減、トヨタが水素製造システムを導入
トヨタが太陽光発電で水素を製造する小型の水素製造装置を愛知県の工場に導入。製造した水素を燃料電池フォークリフトで利用し、工場の運用におけるCO2排出量の削減に活用する。(2019/4/11)

製造マネジメントニュース:
パナソニック、日欧2工場のCO2実質排出量ゼロを達成
パナソニックは、再生可能エネルギー発電設備の導入や再生可能エネルギー由来電力の調達などにより、2019年1月に日欧2工場で同社初の二酸化炭素実質排出量ゼロを達成したと発表した。(2019/4/5)

「高層 ZEH-M 実証事業」採択マンション7物件を販売開始、月8本のブナを植えるCO2量削減
大京と穴吹工務店は、マンションのエネルギー消費量削減を促進する経産省の「2018年度 高層ZEH-M(ゼッチマンション)実証事業」で採択された7物件の販売を開始した。(2019/4/2)

自然エネルギー:
CO2を有用な化学原料に変える技術、従来比450倍の変換速度を実現
東芝が二酸化炭素(CO2)を、プラスチックや医薬品といった化学品や燃料の原料となる一酸化炭素に変換する触媒技術で、従来比約450倍の変換速度を達成したと発表した。待機中のCO2削減につながる技術として、2020年代後半の実用化を目指すという。(2019/3/29)

太陽光:
再エネ水素でフォークリフトを運用、大陽日酸が川崎市で
大陽日酸が川崎市の事業所内に再生可能エネルギーの電力を利用する「オンサイト型CO2フリー水素充填(じゅうてん)システム」を導入。太陽光発電の電力で製造した水素で、燃料電池フォークリフトを運用する計画だ。(2019/3/27)

自然エネルギー:
パナソニックが「CO2ゼロ工場」を達成、日本とベルギーの2拠点で
パナソニックが日本と欧州の2工場で操業時にCO2を排出しない「CO2ゼロ工場」を実現。太陽光発電による自家消費や、CO2排出係数ゼロの電力プランの契約、各種クレジットの活用などを組み合わせた。(2019/3/18)

自然エネルギー:
再エネで「CO2フリー水素」を低コスト化、「世界初」の技術検証に成功
JXTGエネルギー、千代田化工建設、東京大学、クイーンズランド工科大学らの研究チームが、再生可能エネルギーの電力を利用してCO2フリーの水素を作る新しい製造技術の検証に成功。従来技術と比較して設備コストを50%削減できる見込みだという。(2019/3/18)

研究開発の最前線:
製鉄のCO2排出を大幅削減、水素活用とCO2回収の実用化に着手
新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)は2019年3月13日、製鉄プロセスで発生するCO2の排出量を削減する研究開発プロジェクト「環境調和型プロセス技術の開発/水素還元等プロセス技術の開発(COURSE50)」の実施状況を説明した。(2019/3/14)

薄い鋼板をZ形に曲げ組み合わせた「ハット形鋼SC梁」、支保工の大幅削減を実現
竹中工務店とJFEスチール、JFE建材は、施工効率の向上につながり、省力化も実現する梁部材「ハット形鋼SC梁(はり)」を共同開発した。この工法では、あばら筋や開口補強筋が不要となり、CO2削減、配筋と配筋検査の省力化、省人化が見込める。(2019/3/1)

アース製薬、光触媒方式「蚊がホイホイ」発売 殺虫成分使わず
光触媒方式で二酸化炭素を発生させて蚊を誘引する「蚊がホイホイMosquito Sweeper」が発売された。(2019/2/20)

自然エネルギー:
船の上で「バイナリー発電」、エンジン排熱をCO2削減に生かす
川崎汽船の石炭専用船に神戸製鋼所が開発中の「舶用バイナリー発電システム」を搭載。エンジン排熱を活用して発電するシステムで、船舶の運行時におけるCO2排出量の削減に役立つという。(2019/2/12)

自然エネルギー:
富士フイルム、購入電力を100%再エネ化する目標 水素やCO2回収も活用
富士フイルムが事業における再エネ導入目標を発表。購入電力を2030年度まで50%、2050年までに100%再エネ由来とする計画だ。水素燃料やCO2貯留回収技術なども活用し、省エネ・CO2排出量の削減にも取り組む。(2019/1/18)

太陽光:
卒FIT太陽光の買い取り、昭和シェルとソーラーフロンティアも参入を表明
昭和シェル石油とソーラーフロンティアは、2019年秋から登場する住宅の「卒FIT太陽光」の余剰電力買い取りサービスを提供すると発表。調達した電力を活用した低CO2電力プランの販売についても検討を進める方針だ。(2018/12/28)

自然エネルギー:
「パイナップル発電」で電力コストとCO2削減、伊藤忠がフィリピンで
伊藤忠商事がフィリピンの食品子会社を通じて「パイナップル発電」に取り組む。商品の製造過程で生じるパイナップル残渣からバイオガスを生成して発電を行う。電力コストの削減とCO2排出量の削減につなげる狙いだ。(2018/12/27)

自然エネルギー:
火力発電所に風力発電、10mの落差で430世帯分を発電する小水力発電所も
再生可能エネルギー電源の開発を進めている中部電力が、風力発電所と小水力発電所の新設を決定。2カ所の合計で、年間9640トンのCO2排出量の削減効果を見込む。(2018/12/26)

住宅・ビル・施設Week 2018:
アズビルがIoT時代に提案する次世代のオープンな「ビルディングオートメーションシステム」
アズビルは「第3回 スマートビルディングEXPO」に出展し、建物経営に関してライフサイクルで価値提供するビルディングオートメーション商品を出品した。新製品では、IoT、AI、ビッグデータなど先進技術を融合させた省エネ・省CO2を実現する次世代のビルディングオートメーションシステムなどを提案。(2018/12/13)

自然エネルギー:
ジュビロ磐田の「ヤマハスタジアム」、CO2ゼロの電力プランを導入
「ヤマハスタジアム」が2019年3月からCO2排出係数ゼロの電力を購入。地域新電力のスマートエナジー磐田が供給する「いわたゼロエミでんき」を利用する。(2018/12/13)



2013年のα7発売から5年経ち、キヤノン、ニコン、パナソニック、シグマがフルサイズミラーレスを相次いで発表した。デジタルだからこそのミラーレス方式は、技術改良を積み重ねて一眼レフ方式に劣っていた点を克服してきており、高級カメラとしても勢いは明らかだ。

言葉としてもはや真新しいものではないが、半導体、デバイス、ネットワーク等のインフラが成熟し、過去の夢想であったクラウドのコンセプトが真に現実化する段階に来ている。
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これからの世の中を大きく変えるであろうテクノロジーのひとつが自動運転だろう。現状のトップランナーにはIT企業が目立ち、自動車市場/交通・輸送サービス市場を中心に激変は避けられない。日本の産業構造にも大きな影響を持つ、まさに破壊的イノベーションとなりそうだ。