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「二酸化炭素」関連の最新 ニュース・レビュー・解説 記事 まとめ

「二酸化炭素」に関する情報が集まったページです。

“植物超え” 世界最高効率の人工光合成に成功 CO2再利用へ前進 トヨタの研究所
自動車関連技術の開発を手掛けるトヨタグループの研究所、豊田中央研究所(愛知県長久手市、豊田中研)は太陽光のエネルギーで二酸化炭素(CO2)から有機物を生み出す「人工光合成」で世界最高の変換率を実現したと発表した。(2021/4/22)

太陽光:
人工光合成で世界最高の効率7.2%、トヨタ系が実用サイズの太陽電池で達成
トヨタ自動車グループの豊田中央研究所が、CO2と水から有用な物質を合成する「人工光合成」を、実用サイズの太陽電池を利用して実現し、変換効率7.2%を達成したと発表した。36cm角の太陽電池を利用したもので、このクラスでは世界最高の変換効率になるという。(2021/4/22)

「カーボンニュートラル」 二酸化炭素排出分を除去 差し引きゼロに
日本は、地球温暖化の原因とされる二酸化炭素など温室効果ガスを年間約12億1300万トン排出している。これを水素などクリーンエネルギーや洋上風力などの再生エネルギーの活用で大幅に削減する。(2021/4/22)

「カーボンニュートラル」なぜ菅政権は一気に実質ゼロへのかじを切ったのか
 日本は、地球温暖化の原因とされる二酸化炭素(CO2)など温室効果ガスを年間約12億1300万トン(令和元年度)排出している。これを水素などクリーンエネルギーや洋上風力などの再生エネルギーの活用で大幅に削減する一方、やむを得ず排出される温室効果ガスと同じ量を吸収や除去することで大気中の排出量を2050年時点で「差し引きゼロ」、つまり「ニュートラル(中立)」にすることを目指すのが、菅義偉(すが・よしひで)政権が昨年10月に表明した「2050年カーボンニュートラル」だ。ただ、実現へのハードルは高い。(2021/4/21)

製造ITニュース:
複雑なサプライチェーンのCO2排出量算定を効率化する日立の新サービス
日立製作所は2021年4月5日、クラウド型の企業向け環境情報管理システム「EcoAssist-Enterprise」の新サービス「CO2算定支援サービス」を、日立コンサルティングと連携して提供開始すると発表した。複雑化しがちなサプライチェーン(スコープ3)周りのCO2排出量の算定方法などを、EcoAssist-Enterpriseやコンサルティングサービスを通じて見える化、仕組み化する。(2021/4/12)

製造マネジメントニュース:
パナソニックが中国でCO2ゼロ工場を実現、全世界で7工場目
パナソニックは2021年4月6日、中国のパナソニック エナジー無錫(以下、PECW)において、中国で当社初となる二酸化炭素の実質的排出ゼロ工場を実現したと発表した。(2021/4/7)

製造ITニュース:
AIを用いた最適化技術が、ルート配送計画の効率化に有効であることを確認
OKIは、AIを用いた最適化技術により、配送に関わる総走行距離を自動的に最小化する「コスト最小型ルート配送最適アルゴリズム」を開発した。走行距離を最適化することで、燃料代や二酸化炭素の排出量も削減できる。(2021/4/6)

施工:
大成建設が“CO2を8割削減”する環境配慮コンクリの研究会を設立
大成建設は、環境配慮コンクリート「T-e Concrete」の普及展開を目的とした研究会を設立した。T-e Concreteは、産業副産物を利用することで、製造に由来するCO2排出量を最大で80%削減できる同社が開発した環境配慮コンクリート。(2021/3/28)

栗田工業 AIで水処理効率化手法 ベンチャー企業と開発
過去の処理量や電力消費量などのデータをもとに水処理装置の運転操作をAIが最適化。運転コストと二酸化炭素排出の削減につなげる。(2021/3/25)

組み込み開発ニュース:
自動車や工場からの排熱を利用した熱発電モジュールのサンプル販売を開始
ヤマハは、自動車からの排熱を利用した熱電発電モジュール「YGPX024」のサンプル販売を開始した。温度差385℃で1モジュールあたり最大143Wの電力を供給し、電力効率の改善やCO2削減に貢献する。(2021/3/22)

研究開発の最前線:
人工光合成ではない「P2C」でCO2からCOを生成、東芝が工業化にめど
東芝がCO2(二酸化炭素)を燃料や化学品の原料となるCO(一酸化炭素)に電気化学変換する「Power to Chemicals(P2C)」を大規模に行う技術を開発。一般的な清掃工場が排出する年間約7万トンのCO2をCOに変換でき、CO2排出量が清掃工場の数十倍になる石炭火力発電所にも適用可能だという。(2021/3/22)

施工:
大成建設、CO2収支をマイナスにするカーボンリサイクルなコンクリ開発
大成建設は、コンクリート製造過程で排出されるCO2を回収・再利用して製造した炭酸カルシウムを用いてコンクリート内部にCO2を固定し、CO2収支をマイナスにするカーボンリサイクル・コンクリート「T-eConcrete/Carbon-Recycle」を開発した。耐久性、強度、施工性も兼ね備えている。(2021/3/19)

製造マネジメントニュース:
2050年のカーボンニュートラル目標実現に向け、再生可能エネルギー導入を推進
安川電機は、地球温暖化の抑制に向けて、グループの環境ビジョンに2050年カーボンニュートラル目標を新たに設定した。グローバル事業活動に伴う二酸化炭素の排出量実質ゼロを目指す。(2021/3/16)

OKI、AIで物流トラックの配送ルートを最適化 走行距離を1日300km削減
OKIが、AIを活用して運送トラックの配送ルートを最適化することで、車両の合計走行距離を、人間が計算するより1日当たり300km少なくできたと発表した。配送コストの削減とCO2排出量の削減が期待できる。(2021/3/15)

製造マネジメントニュース:
「日立にとってCO2排出量削減は追い風」、環境とデジタルが成長エンジンに
日立製作所が環境や研究開発、知財に関する事業戦略を説明した。同社 執行役副社長でChief Environmental Officer(最高環境責任者)を務めるアリステア・ドーマー氏は「CO2排出量削減のマクロトレンドは日立にとって追い風だ」と語った。(2021/2/26)

電気自動車:
マツダ初のEVを発売、バッテリー容量を35.5kWhに決めたのはライフサイクルでのCO2排出量
マツダは2021年1月28日、電気自動車(EV)の新モデル「MX-30 EV MODEL」を発売したと発表した。日本国内の年間販売計画は500台。MX-30EVのWLTCモードの走行距離は256km、バッテリー容量は35.5kWhで、税込みメーカー希望小売価格は451万〜495万円。当初はリース販売のみの予定だったが、全国のマツダ販売店のうち7割以上となる717店舗で取り扱う。(2021/1/29)

省エネ機器:
大阪ガスがCO2削減技術でブレイクスルー、2030年に再エネ比率50%の新目標も
大阪ガスが、温暖化の要因とされるCO2を利用し、燃料となるメタンを生成する「メタネーション技術」について、キーマテリアルの大幅なコスト削減に成功。2030年の実用化を目指すという。(2021/1/27)

コロナの影響で需要増の見込み:
小型で低コストのCO2センサー、TDKが開発
TDKは2021年1月8日、MEMSベースのCO2検出用ガスセンサー「TCE-11101」を発表した。EE Times Japanでも既に取り上げているが、ここではもう少し詳しく説明したい。(2021/1/22)

イーロン・マスク氏、賞金1億ドルの二酸化炭素回収技術コンテスト開催へ
世界一の富豪、イーロン・マスク氏が、「最高の二酸化炭素回収技術に1億ドル(約104億円)の賞金を提供する」とツイートした。詳細は来週発表するとしている。(2021/1/22)

ZEB:
戸田建設の環境技術実証棟がカーボンマイナス棟へ改修、CO2収支をマイナスへ
戸田建設は、2017年6月に竣工した筑波技術研究所内の環境技術実証棟をカーボンマイナス棟へと改修する。施設のライフサイクルでCO2排出量に対し、太陽光発電や地中熱利用、吸収ができる緑化や内外装材の導入などで削減効果が上回り、収支マイナスとなるカーボンマイナスを目指す。(2021/1/20)

ヤフー、23年度までに電力100%再エネ化 2億kWhを転換
ヤフーは2023年度までに、データセンターなどで使用する電力を100%再生可能エネルギー化すると発表した。ヤフーを傘下に持つZホールディングス(HD)全体でのCO2排出量は年間11.8万トン。うち95%が電力由来であり、これを削減する。(2021/1/19)

空気環境を可視化して換気の目安を通知 +Styleが「まもセンサーAir」発売
+Styleは、空気環境を可視化するデバイス「まもセンサーAir」を発売。CO2/温湿度センサーを搭載し、換気の目安を3段階の「緑・黄・赤」で分かりやすく表示する。(2021/1/18)

小型で極めて低い超消費電力を実現:
TDK、CO2検出用のMEMSガスセンサーを発売
TDKは、小型で消費電力が小さく、高い精度でCO▽▽2▽▽濃度を直接検出できるMEMSガスセンサープラットフォーム「TCE11101」を開発、販売を始めた。家電機器や自動車、医療機器などさまざまな分野におけるCO▽▽2▽▽検出用途に向ける。(2021/1/12)

高さ350mの木造超高層ビルの構想:
住友林業が「W350計画」で目指す“環境木化都市”と実現に必要な木化技術とは?
住友林業が展開するビジネスの根源には、植林・育林の技術にある。同社が掲げる「W350計画」は、この技術をさらに前進させ、“環境木化都市”の実現を目指す研究開発構想だ。気候変動の抑制に向けた建築時の総排出CO2「エンボディド・カーボン」の減少を目標とし、同社では「MOCCA(木化)」事業を進めている。MOCCAでは、木材を使って耐久性が高く快適な建築空間を実現すべく、耐火部材の開発やゲノム選抜育種などに取り組んでいる。(2020/12/15)

自然エネルギー:
パナソニック、東京ショールームのCO2排出量をゼロに
パナソニックは東京都江東区に位置するコーポレートショールームのパナソニックセンター東京をCO2ゼロ化したと発表した。非製造拠点のCO▽▽2▽▽ゼロの施設は同社初となる。(2020/12/3)

二酸化炭素磁気センサーに応用:
二酸化炭素の吸脱着で磁石のオンオフ制御に成功
東北大学金属材料研究所の研究グループと大阪大学は、二酸化炭素の吸脱着により磁石のオンオフ制御が可能な「多孔性磁石」を開発した。二酸化炭素磁気センサーなどへの応用を視野に入れている。(2020/12/3)

「3密」可視化せよ CO2、湿度、混雑率……広がる数値活用「普段と比べる目安に」
新型コロナウイルスの感染拡大が続く中、集団感染を招きやすいとされる3密(密閉、密集、密接)対策の効果を可視化する取り組みが広がり始めている。(2020/11/26)

「3密」可視化せよ CO2、湿度、混雑率……広がる数値活用「普段と比べる目安に」
新型コロナの感染拡大が続く中、3密対策の効果を可視化する取り組みが広がり始めている。空港や駅では二酸化炭素濃度や湿度、気温などの数値を感染対策に活用している。(2020/11/26)

ルグラン泉浩人氏に聞く:
「ファッションテック」から「3密回避」まで データによる価値創造と課題解決の考え方
気象データを活用してファッションコーデを提案するサービスをデジタルエージェンシーのルグランが提供している。同社は次なる展開としてIoTセンサーによる二酸化炭素濃度測定サービスを開始。なぜ? 共同CEOの泉浩人氏に聞いた。(2020/11/25)

温室効果ガス2050年実質ゼロは実現可能か
政府は2050年までに温室効果ガスの排出量を実質ゼロにするため、再生可能エネルギーなどの活用を目指す。水素技術やCO2のリサイクル、原子力発電所の活用なども視野に、議論が進んでいる。(2020/11/13)

自然エネルギー:
CO2を“削減する”バイオマス発電所を実現、東芝が大規模CO2分離回収を実証
東芝エネルギーシステムズが福岡県大牟田市のバイオマス発電所にCO2を分離回収する大規模な実証設備(CCS)を導入。世界初の大規模なCCS付きバイオマス発電対応設備になるという。(2020/11/4)

エコカー技術:
三菱自は2030年に電動車比率50%を目指す、2019年の6.6%から大幅アップ
三菱自動車は2020年11月2日、2030年までに電動車比率50%を目指すと発表した。また、新車と事業活動によるCO2排出量も40%削減する。これらは、2050年に向けた「環境ビジョン2050」とそれに基づく2030年までの具体的な取り組みをまとめた「環境ターゲット2030」で構成する「新環境計画パッケージ」において取り組む目標だ。(2020/11/4)

プロジェクト:
大分県で地熱発電実証プラントと水素製造実証プラントを建設、大林組
大林組は、大分県玖珠郡九重町で、大分地熱開発の協力を得て、地熱発電実証プラントの建設に着手する。今回のプロジェクトでは、地熱発電実証プラントを建設するとともに、地熱発電の電力を活用する水素製造実証プラントを敷地内に併設し、地熱発電電力を利用して得られるCO2フリー水素をさまざまな需要先へ供給するまでのプロセスを実証する。(2020/11/3)

自然エネルギー:
ホテルニューオータニ、実質CO2フリーの都市ガスを導入 業界初の事例に
ニュー・オータニがガスコージェネレーションシステム(CGS)で使用する都市ガスを、カーボンニュートラル都市ガスに切り替え。東京ガスから供給を受けるもので、ホテル業界初の導入になるという。(2020/10/28)

イノベーションのレシピ:
「誰かのためのDIY」を後押し、パナの「D+IO」が目指す新しいモノづくりの輪
パナソニックは「他人のためのモノづくり」を促進するモノづくりプロジェクト「D+IO」を展開中だ。GitHub上に公開された「レシピ」を基に、役立つ電子工作デバイスを自作できる。これまでに「CO2換気アラートデバイス」と、ハムスターなどの健康管理が行える「小動物ヘルスケアデバイス」のレシピを公開した。(2020/10/13)

2025年完成を目指す:
国内最大の木造オフィスビル、東京・日本橋に建設 三井不動産と竹中工務店が計画
三井不動産と竹中工務店は、木造高層建築物として国内最大・最高層となる賃貸オフィスビルを東京・日本橋に建設する計画に着手する。森林資源の有効活用やCO2排出量削減などを見込む。2023年着工、25年の完成を目指す。(2020/9/29)

自然エネルギー:
利用する再エネは100%自給自足、大和ハウスが自社工場の電力をCO2フリーに
大和ハウス工業は2020年10月から、自社工場で使用する電力を再生可能エネルギーに切り替えると発表した。使用する電力は同社グループが運営管理する再生可能エネルギー発電所由来のもので、“再エネの自給自足”で脱炭素化を加速させる。(2020/9/11)

シャープ、青果に優しい保冷剤を開発 液晶技術で凝固点と融点を自在にコントロール
シャープが青果配送用の保冷剤を開発したと発表した。液晶技術を応用して作った12度で溶ける氷のような素材を採用。CO2排出量や緩衝材などを削減する。(2020/8/3)

Apple、2030年までに製品・サプライチェーンも100%CO2フリーに
米Appleが事業および製造サプライチェーン、製品ライフサイクルの全てにおいて2030年までに実質的にCO2排出量ゼロ(カーボンニュートラル)を達成する新目標を発表した。(2020/7/22)

産業動向:
戸田建設が旧本社ビル解体工事の建機にGTL燃料を採用
戸田建設は、軽油代替燃料「GTL燃料」を建機に使用することで、CO2排出量の削減を進めている。(2020/7/21)

FAニュース:
工場排出CO2からパラキシレンを製造、年間約1.6億トンのCO2固定化が可能に
NEDOは、CO2を資源として捉えて有効利用を図るカーボンリサイクル技術の実現に向けて、工場などから排出されるCO2を原料としたパラキシレン製造の技術開発事業に着手すると発表した。富山大学、日本製鉄、日鉄エンジニアリング、ハイケム、千代田化工建設、三菱商事に委託し、2020〜2023年度の4年間で実施する。事業予算は19億9000万円。(2020/7/15)

蓄電・発電機器:
バイオマス発電のCO2を分離回収、三菱重工らが英国で実証へ
三菱重工エンジニアリングと大手電力会社の英Draxは、バイオマス発電所からCO2を回収する実証実験を2020年秋より実施する。(2020/7/6)

自然エネルギー:
Non-FITの太陽光発電でCO2フリーの電力小売、清水建設が岐阜県で開始
清水建設は2020年6月、岐阜県恵那市で再生可能エネルギーの固定買取価格制度(FIT)を利用しない太陽光発電事業と、その電力を活用した電力小売事業を開始したと発表した。(2020/7/1)

車載電子部品:
電子部品のメッキ処理をスタンプ式に、廃液とCO2排出を大幅削減
トヨタ自動車は2020年6月30日、電子部品の製造で基板に金属の皮膜を形成するメッキ処理工程において、必要な部位にのみスタンプを押すように処理を施す技術を開発したと発表した。(2020/7/1)

組み込み開発ニュース:
CO2センサーで“密”な状態を判別するシステムの構築キットを発売
ぷらっとホームは、新型コロナウイルスの感染防止に向けて、密状態の判別に用いる二酸化炭素センサーシステムの構築用キット「密ですシステム構築用センサーパッケージ」を発売する。(2020/6/30)

池田直渡「週刊モータージャーナル」:
ようやくHVの再評価を決めた中国
中国での環境規制に見直しが入る。EV/FCVへの転換をやれる限り実行してみた結果として、見込みが甘かったことが分かった。そこでもう一度CO2を効率的に削減できる方法を見直した結果、当面のブリッジとしてHVを再評価する動きになった。今後10年はHVが主流の時代が続くだろう。(2020/6/29)

太陽光:
虎ノ門ヒルズに水素で電力供給、太陽光でCO2フリーの電力を活用
虎ノ門ヒルズビジネスタワーで東芝の自立型水素エネルギー供給システム「H2One」が稼働を開始。太陽光で製造した水素を利用し、ビルでCO2フリーの電力を活用する。(2020/6/23)

新建材:
CO2排出量を65%削減する低炭素型コンクリ、建材の性能証明を取得
戸田建設と西松建設は、製鉄所の副産物である高炉スラグ微粉末をセメントの代替材料とした低炭素型のコンクリート「スラグリート」を開発した。このほど、日本建築総合試験所で建材としての技術性能が証明されたことで、両社は二酸化炭素の主たる排出源となっているセメント使用量を低減できるメリットを生かし、建設分野での適用をさらに進めていく。(2020/6/16)

自然エネルギー:
水素でCO2回収を低コスト化する新技術、カーボンリサイクの普及を後押し
名古屋大学の研究グループは2020年6月、水素を利用して火力発電所などの排ガスに含まれるCO2を回収する技術を開発したと発表した。従来手法より大幅な省エネな回収技術であることが特徴で、CO2を炭素化合物として再利用するカーボンリサイクルへの貢献が期待できるとしている。(2020/6/8)

蓄電・発電機器:
水素混焼とNAS電池を活用、電力の自己託送で広域エリアのCO2削減
日本ガイシが安藤・間(安藤ハザマ)の技術研究所に納入した電力貯蔵用NAS電池が運転を開始。水素を混焼できるガス発電システムや自己託送制度と組み合わせて活用し、広域エリアにおける最適な電力融通でCO2削減を目指す。(2020/6/5)


サービス終了のお知らせ

この度「質問!ITmedia」は、誠に勝手ながら2020年9月30日(水)をもちまして、サービスを終了することといたしました。長きに渡るご愛顧に御礼申し上げます。これまでご利用いただいてまいりました皆様にはご不便をおかけいたしますが、ご理解のほどお願い申し上げます。≫「質問!ITmedia」サービス終了のお知らせ

にわかに地球規模のトピックとなった新型コロナウイルス。健康被害も心配だが、全国規模での臨時休校、マスクやトイレットペーパーの品薄など市民の日常生活への影響も大きくなっている。これに対し企業からの支援策の発表も相次いでいるが、特に今回は子供向けのコンテンツの無料提供の動きが顕著なようだ。一方産業面では、観光や小売、飲食業等が特に大きな影響を受けている。通常の企業運営においても面会や通勤の場がリスク視され、サーモグラフィやWeb会議ツールの活用、テレワークの実現などテクノロジーによるリスク回避策への注目が高まっている。