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「二酸化炭素」関連の最新 ニュース・レビュー・解説 記事 まとめ

「二酸化炭素」に関する情報が集まったページです。

製造マネジメントニュース:
「日立にとってCO2排出量削減は追い風」、環境とデジタルが成長エンジンに
日立製作所が環境や研究開発、知財に関する事業戦略を説明した。同社 執行役副社長でChief Environmental Officer(最高環境責任者)を務めるアリステア・ドーマー氏は「CO2排出量削減のマクロトレンドは日立にとって追い風だ」と語った。(2021/2/26)

電気自動車:
マツダ初のEVを発売、バッテリー容量を35.5kWhに決めたのはライフサイクルでのCO2排出量
マツダは2021年1月28日、電気自動車(EV)の新モデル「MX-30 EV MODEL」を発売したと発表した。日本国内の年間販売計画は500台。MX-30EVのWLTCモードの走行距離は256km、バッテリー容量は35.5kWhで、税込みメーカー希望小売価格は451万〜495万円。当初はリース販売のみの予定だったが、全国のマツダ販売店のうち7割以上となる717店舗で取り扱う。(2021/1/29)

省エネ機器:
大阪ガスがCO2削減技術でブレイクスルー、2030年に再エネ比率50%の新目標も
大阪ガスが、温暖化の要因とされるCO2を利用し、燃料となるメタンを生成する「メタネーション技術」について、キーマテリアルの大幅なコスト削減に成功。2030年の実用化を目指すという。(2021/1/27)

コロナの影響で需要増の見込み:
小型で低コストのCO2センサー、TDKが開発
TDKは2021年1月8日、MEMSベースのCO2検出用ガスセンサー「TCE-11101」を発表した。EE Times Japanでも既に取り上げているが、ここではもう少し詳しく説明したい。(2021/1/22)

イーロン・マスク氏、賞金1億ドルの二酸化炭素回収技術コンテスト開催へ
世界一の富豪、イーロン・マスク氏が、「最高の二酸化炭素回収技術に1億ドル(約104億円)の賞金を提供する」とツイートした。詳細は来週発表するとしている。(2021/1/22)

ZEB:
戸田建設の環境技術実証棟がカーボンマイナス棟へ改修、CO2収支をマイナスへ
戸田建設は、2017年6月に竣工した筑波技術研究所内の環境技術実証棟をカーボンマイナス棟へと改修する。施設のライフサイクルでCO2排出量に対し、太陽光発電や地中熱利用、吸収ができる緑化や内外装材の導入などで削減効果が上回り、収支マイナスとなるカーボンマイナスを目指す。(2021/1/20)

ヤフー、23年度までに電力100%再エネ化 2億kWhを転換
ヤフーは2023年度までに、データセンターなどで使用する電力を100%再生可能エネルギー化すると発表した。ヤフーを傘下に持つZホールディングス(HD)全体でのCO2排出量は年間11.8万トン。うち95%が電力由来であり、これを削減する。(2021/1/19)

空気環境を可視化して換気の目安を通知 +Styleが「まもセンサーAir」発売
+Styleは、空気環境を可視化するデバイス「まもセンサーAir」を発売。CO2/温湿度センサーを搭載し、換気の目安を3段階の「緑・黄・赤」で分かりやすく表示する。(2021/1/18)

小型で極めて低い超消費電力を実現:
TDK、CO2検出用のMEMSガスセンサーを発売
TDKは、小型で消費電力が小さく、高い精度でCO▽▽2▽▽濃度を直接検出できるMEMSガスセンサープラットフォーム「TCE11101」を開発、販売を始めた。家電機器や自動車、医療機器などさまざまな分野におけるCO▽▽2▽▽検出用途に向ける。(2021/1/12)

高さ350mの木造超高層ビルの構想:
住友林業が「W350計画」で目指す“環境木化都市”と実現に必要な木化技術とは?
住友林業が展開するビジネスの根源には、植林・育林の技術にある。同社が掲げる「W350計画」は、この技術をさらに前進させ、“環境木化都市”の実現を目指す研究開発構想だ。気候変動の抑制に向けた建築時の総排出CO2「エンボディド・カーボン」の減少を目標とし、同社では「MOCCA(木化)」事業を進めている。MOCCAでは、木材を使って耐久性が高く快適な建築空間を実現すべく、耐火部材の開発やゲノム選抜育種などに取り組んでいる。(2020/12/15)

自然エネルギー:
パナソニック、東京ショールームのCO2排出量をゼロに
パナソニックは東京都江東区に位置するコーポレートショールームのパナソニックセンター東京をCO2ゼロ化したと発表した。非製造拠点のCO▽▽2▽▽ゼロの施設は同社初となる。(2020/12/3)

二酸化炭素磁気センサーに応用:
二酸化炭素の吸脱着で磁石のオンオフ制御に成功
東北大学金属材料研究所の研究グループと大阪大学は、二酸化炭素の吸脱着により磁石のオンオフ制御が可能な「多孔性磁石」を開発した。二酸化炭素磁気センサーなどへの応用を視野に入れている。(2020/12/3)

「3密」可視化せよ CO2、湿度、混雑率……広がる数値活用「普段と比べる目安に」
新型コロナウイルスの感染拡大が続く中、集団感染を招きやすいとされる3密(密閉、密集、密接)対策の効果を可視化する取り組みが広がり始めている。(2020/11/26)

「3密」可視化せよ CO2、湿度、混雑率……広がる数値活用「普段と比べる目安に」
新型コロナの感染拡大が続く中、3密対策の効果を可視化する取り組みが広がり始めている。空港や駅では二酸化炭素濃度や湿度、気温などの数値を感染対策に活用している。(2020/11/26)

ルグラン泉浩人氏に聞く:
「ファッションテック」から「3密回避」まで データによる価値創造と課題解決の考え方
気象データを活用してファッションコーデを提案するサービスをデジタルエージェンシーのルグランが提供している。同社は次なる展開としてIoTセンサーによる二酸化炭素濃度測定サービスを開始。なぜ? 共同CEOの泉浩人氏に聞いた。(2020/11/25)

温室効果ガス2050年実質ゼロは実現可能か
政府は2050年までに温室効果ガスの排出量を実質ゼロにするため、再生可能エネルギーなどの活用を目指す。水素技術やCO2のリサイクル、原子力発電所の活用なども視野に、議論が進んでいる。(2020/11/13)

自然エネルギー:
CO2を“削減する”バイオマス発電所を実現、東芝が大規模CO2分離回収を実証
東芝エネルギーシステムズが福岡県大牟田市のバイオマス発電所にCO2を分離回収する大規模な実証設備(CCS)を導入。世界初の大規模なCCS付きバイオマス発電対応設備になるという。(2020/11/4)

エコカー技術:
三菱自は2030年に電動車比率50%を目指す、2019年の6.6%から大幅アップ
三菱自動車は2020年11月2日、2030年までに電動車比率50%を目指すと発表した。また、新車と事業活動によるCO2排出量も40%削減する。これらは、2050年に向けた「環境ビジョン2050」とそれに基づく2030年までの具体的な取り組みをまとめた「環境ターゲット2030」で構成する「新環境計画パッケージ」において取り組む目標だ。(2020/11/4)

プロジェクト:
大分県で地熱発電実証プラントと水素製造実証プラントを建設、大林組
大林組は、大分県玖珠郡九重町で、大分地熱開発の協力を得て、地熱発電実証プラントの建設に着手する。今回のプロジェクトでは、地熱発電実証プラントを建設するとともに、地熱発電の電力を活用する水素製造実証プラントを敷地内に併設し、地熱発電電力を利用して得られるCO2フリー水素をさまざまな需要先へ供給するまでのプロセスを実証する。(2020/11/3)

自然エネルギー:
ホテルニューオータニ、実質CO2フリーの都市ガスを導入 業界初の事例に
ニュー・オータニがガスコージェネレーションシステム(CGS)で使用する都市ガスを、カーボンニュートラル都市ガスに切り替え。東京ガスから供給を受けるもので、ホテル業界初の導入になるという。(2020/10/28)

F1撤退決めたホンダの裏事情 世界EVシフトでガソリンエンジン開発の意義低下
ホンダは、ガソリン車の最高峰を競うF1シリーズを巡り、2021年シーズンを最後に撤退することを決めた。八郷隆弘社長はCO2排出量を実質ゼロにするためEVやHVの販売に舵を切るとし、「再参戦は考えていない」と明言した。(2020/10/16)

イノベーションのレシピ:
「誰かのためのDIY」を後押し、パナの「D+IO」が目指す新しいモノづくりの輪
パナソニックは「他人のためのモノづくり」を促進するモノづくりプロジェクト「D+IO」を展開中だ。GitHub上に公開された「レシピ」を基に、役立つ電子工作デバイスを自作できる。これまでに「CO2換気アラートデバイス」と、ハムスターなどの健康管理が行える「小動物ヘルスケアデバイス」のレシピを公開した。(2020/10/13)

2025年完成を目指す:
国内最大の木造オフィスビル、東京・日本橋に建設 三井不動産と竹中工務店が計画
三井不動産と竹中工務店は、木造高層建築物として国内最大・最高層となる賃貸オフィスビルを東京・日本橋に建設する計画に着手する。森林資源の有効活用やCO2排出量削減などを見込む。2023年着工、25年の完成を目指す。(2020/9/29)

自然エネルギー:
利用する再エネは100%自給自足、大和ハウスが自社工場の電力をCO2フリーに
大和ハウス工業は2020年10月から、自社工場で使用する電力を再生可能エネルギーに切り替えると発表した。使用する電力は同社グループが運営管理する再生可能エネルギー発電所由来のもので、“再エネの自給自足”で脱炭素化を加速させる。(2020/9/11)

シャープ、青果に優しい保冷剤を開発 液晶技術で凝固点と融点を自在にコントロール
シャープが青果配送用の保冷剤を開発したと発表した。液晶技術を応用して作った12度で溶ける氷のような素材を採用。CO2排出量や緩衝材などを削減する。(2020/8/3)

Apple、2030年までに製品・サプライチェーンも100%CO2フリーに
米Appleが事業および製造サプライチェーン、製品ライフサイクルの全てにおいて2030年までに実質的にCO2排出量ゼロ(カーボンニュートラル)を達成する新目標を発表した。(2020/7/22)

産業動向:
戸田建設が旧本社ビル解体工事の建機にGTL燃料を採用
戸田建設は、軽油代替燃料「GTL燃料」を建機に使用することで、CO2排出量の削減を進めている。(2020/7/21)

FAニュース:
工場排出CO2からパラキシレンを製造、年間約1.6億トンのCO2固定化が可能に
NEDOは、CO2を資源として捉えて有効利用を図るカーボンリサイクル技術の実現に向けて、工場などから排出されるCO2を原料としたパラキシレン製造の技術開発事業に着手すると発表した。富山大学、日本製鉄、日鉄エンジニアリング、ハイケム、千代田化工建設、三菱商事に委託し、2020〜2023年度の4年間で実施する。事業予算は19億9000万円。(2020/7/15)

蓄電・発電機器:
バイオマス発電のCO2を分離回収、三菱重工らが英国で実証へ
三菱重工エンジニアリングと大手電力会社の英Draxは、バイオマス発電所からCO2を回収する実証実験を2020年秋より実施する。(2020/7/6)

自然エネルギー:
Non-FITの太陽光発電でCO2フリーの電力小売、清水建設が岐阜県で開始
清水建設は2020年6月、岐阜県恵那市で再生可能エネルギーの固定買取価格制度(FIT)を利用しない太陽光発電事業と、その電力を活用した電力小売事業を開始したと発表した。(2020/7/1)

車載電子部品:
電子部品のメッキ処理をスタンプ式に、廃液とCO2排出を大幅削減
トヨタ自動車は2020年6月30日、電子部品の製造で基板に金属の皮膜を形成するメッキ処理工程において、必要な部位にのみスタンプを押すように処理を施す技術を開発したと発表した。(2020/7/1)

組み込み開発ニュース:
CO2センサーで“密”な状態を判別するシステムの構築キットを発売
ぷらっとホームは、新型コロナウイルスの感染防止に向けて、密状態の判別に用いる二酸化炭素センサーシステムの構築用キット「密ですシステム構築用センサーパッケージ」を発売する。(2020/6/30)

池田直渡「週刊モータージャーナル」:
ようやくHVの再評価を決めた中国
中国での環境規制に見直しが入る。EV/FCVへの転換をやれる限り実行してみた結果として、見込みが甘かったことが分かった。そこでもう一度CO2を効率的に削減できる方法を見直した結果、当面のブリッジとしてHVを再評価する動きになった。今後10年はHVが主流の時代が続くだろう。(2020/6/29)

太陽光:
虎ノ門ヒルズに水素で電力供給、太陽光でCO2フリーの電力を活用
虎ノ門ヒルズビジネスタワーで東芝の自立型水素エネルギー供給システム「H2One」が稼働を開始。太陽光で製造した水素を利用し、ビルでCO2フリーの電力を活用する。(2020/6/23)

新建材:
CO2排出量を65%削減する低炭素型コンクリ、建材の性能証明を取得
戸田建設と西松建設は、製鉄所の副産物である高炉スラグ微粉末をセメントの代替材料とした低炭素型のコンクリート「スラグリート」を開発した。このほど、日本建築総合試験所で建材としての技術性能が証明されたことで、両社は二酸化炭素の主たる排出源となっているセメント使用量を低減できるメリットを生かし、建設分野での適用をさらに進めていく。(2020/6/16)

自然エネルギー:
水素でCO2回収を低コスト化する新技術、カーボンリサイクの普及を後押し
名古屋大学の研究グループは2020年6月、水素を利用して火力発電所などの排ガスに含まれるCO2を回収する技術を開発したと発表した。従来手法より大幅な省エネな回収技術であることが特徴で、CO2を炭素化合物として再利用するカーボンリサイクルへの貢献が期待できるとしている。(2020/6/8)

蓄電・発電機器:
水素混焼とNAS電池を活用、電力の自己託送で広域エリアのCO2削減
日本ガイシが安藤・間(安藤ハザマ)の技術研究所に納入した電力貯蔵用NAS電池が運転を開始。水素を混焼できるガス発電システムや自己託送制度と組み合わせて活用し、広域エリアにおける最適な電力融通でCO2削減を目指す。(2020/6/5)

自然エネルギー:
再エネ×蓄電池で建設現場のCO2削減、戸田建設らが実証実験
佐藤工業、戸田建設、村田製作所が建設現場における再エネ活用と移設容易な創蓄システムの実証研究を実施。再エネと蓄電池で建設現場のCO2排出量削減を実現するビジネスモデルの構築を目指す。(2020/5/19)

自然エネルギー:
東亜ディーケーケー、主要3事業所の電力を100%再エネ由来に
東亜ディーケーケーは、本社、狭山テクニカルセンター、東京エンジニアリングセンターの主要3事業場で使用する電力を100%再生エネルギー由来の電力に切り替え、CO2ゼロの事業経営を実現したと発表した。(2020/5/8)

コバルト(II)イオンに着目:
CO2を吸着しスピン状態を変える金属錯体を合成
熊本大学と東北大学の研究グループは、室温で選択的に二酸化炭素を吸着し、スピン状態を変化させるコバルト(II)錯体の開発に成功した。研究成果は金属錯体型ガスセンサー向けの分子設計に寄与するとみられている。(2020/4/21)

自然エネルギー:
微生物燃料電池の仕組みでCO2をメタン変換、西松建設らが開発に成功
西松建設と群馬大学が微生物燃料電池の仕組みを利用したCO2のメタン変換に成功。温暖化ガスとなるCO2を再利用できる、カーボンリサイクル技術の実現につながる成果だという。(2020/4/15)

自然エネルギー:
エプソンが信州産電力を活用、時計製品を再エネ100%で製造
セイコーエプソンが長野県企業局が運営する水力発電所でつくられた「信州Greenでんき」を活用したCO2フリー電力を調達し、長野県内の事業所で活用。本信州産の電気を利用する最初の企業となる。(2020/4/14)

セブンが配送にトヨタの燃料電池トラック、栃木県でも実証へ
セブン‐イレブン・ジャパンが配送における燃料電池トラックの活用実証のエリアを栃木県にも拡大。都内とは異なる気象条件や道路条件で走行テストを行い、配送に伴うCO2の削減の活用に役立てる狙いだ。(2020/4/8)

48Vマイルドハイブリッドの課題解決につながる?:
48V分散型電源アーキテクチャの利点とは
自動車の電動化で多くのメーカーが採用する48Vマイルドハイブリッドシステムは、CO2排出量を削減しながら、パフォーマンスと機能を同時に向上できるというメリットがある一方で、さまざまな課題もある。今回、その課題解決が期待できる「48V分散型電源アーキテクチャ」について解説する。(2020/4/8)

自然エネルギー:
トヨタが再エネ専門の新会社、CO2ゼロ目標の達成に活用
トヨタ自動車、中部電力、豊田通商が、国内で再生可能エネルギー事業を手掛ける専門会社を共同設立。国内の再生可能エネルギー電源の取得、運営を行い、将来的にはトヨタグループへの供給を目指すとしている。(2020/4/7)

エネルギー管理:
水素の混焼発電でCO2削減、産総研らが福島県で水素サプライチェーン実証に成功
産業技術総合研究所は、日立製作所、デンヨー興産と共同で、福島県にて導入が促進されている再生可能エネルギー電力を化学変換、貯蔵、輸送して水素混焼発電機システムで発電する水素サプライチェーンを実証した。(2020/4/3)

電気自動車:
水素で600km走る大型トラック、トヨタと日野が共同開発へ
トヨタ自動車と日野自動車が、燃料電池大型トラックの実用化に向けた共同開発と走行実証に取り組むと発表。国内商用車全体のCO2排出量の約6割を占める大型トラックの環境性能向上により、温暖化対策につなげる方針だ。(2020/3/24)

FAニュース:
CFRP部品の生産性を向上、国産初の小型ロボットタイプのCFRP曲面積層機を開発
新エネルギー・産業技術総合開発機構は、津田駒工業とともに、小型ロボットタイプの「CFRP曲面積層機」を開発した。CFRP部品の生産性向上、輸送機器の軽量化と二酸化炭素の排出削減が期待できる。(2020/3/23)

スマートビル:
清水建設が北陸初のゼロ・エネルギー・ビルに着手
清水建設は、省エネルギー性能を備えた新社屋の建設工事に着手し、北陸地域初の「ゼロ・エネルギー・ビル(ZEB)」の実現を目指す。年間のCO2排出量を370トン程度削減できる見込み(2020/3/19)

医療技術ニュース:
生命誕生の基になる可能性のある有機物の合成反応を実証
産業技術総合研究所は、鉱物を触媒として用いて、水素と二酸化炭素からギ酸やメタンなどの有機物が合成できることを発見し、この反応によってできた有機物が生命誕生の基になる可能性を提案した。(2020/3/19)


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にわかに地球規模のトピックとなった新型コロナウイルス。健康被害も心配だが、全国規模での臨時休校、マスクやトイレットペーパーの品薄など市民の日常生活への影響も大きくなっている。これに対し企業からの支援策の発表も相次いでいるが、特に今回は子供向けのコンテンツの無料提供の動きが顕著なようだ。一方産業面では、観光や小売、飲食業等が特に大きな影響を受けている。通常の企業運営においても面会や通勤の場がリスク視され、サーモグラフィやWeb会議ツールの活用、テレワークの実現などテクノロジーによるリスク回避策への注目が高まっている。