「大和ハウス工業」関連の最新 ニュース・レビュー・解説 記事 まとめ

プロジェクト：
金町エリアで30タイプの部屋を備えた分譲マンションを開発、大和ハウス工業ら
大和ハウス工業や小田急不動産、三信住建は、2022年2月下旬の竣工に向け、東京都葛飾区東金町で分譲マンション「プレミスト金町」の開発を進めている。（2021/7/20）

プロジェクト：
桜並木を望める延べ1万m2の分譲マンションが板橋区で竣工、コスモスイニシア
コスモスイニシアとあなぶきホームライフは、東京都板橋区で、計画を進めていた新築分譲マンション「イニシア板橋 桜レジデンス」が2021年3月に竣工したことを公表した。（2021/7/16）

プロジェクト：
愛知県一宮市で延べ1.7万m2の物流施設が着工、大和物流
大和物流は、愛知県一宮市で、2022年5月末の竣工に向け、延べ床面積が1万7438.12平方メートルとなる物流施設「（仮称）一宮丹陽町物流センター」の開発を進めている。（2021/7/12）

ロボット：
角形鋼管柱継手の溶接を効率化するロボ、1日当たり最大約160mの溶接が可能
大和ハウス工業は、角形鋼管柱継手の溶接を効率化するために、フジタと十一屋工業と共同で、角形鋼管柱の施工現場用溶接ロボットシステム「SWAN」を開発した。（2021/7/8）

プロジェクト：
延べ2.4万m2のタワマンを「新札幌」駅前で開発、大和ハウス工業
大和ハウス工業は、北海道札幌市厚別区で、2023年5月中旬の竣工を目指し、分譲マンション「プレミストタワー新さっぽろ」の開発を進めている。（2021/7/5）

プロジェクト：
横浜市で延べ9万m2超えの物流施設が着工、大和ハウス工業
大和ハウス工業は、神奈川県横浜市都筑区で、マルチテナント型物流施設「DPL新横浜II」の開発を進めている。今回開発する「DPL新横浜II」は、2020年7月に着工した「DPL新横浜I」の隣接地に位置している。（2021/6/30）

SDGs：
2030年建築の「森林破壊ゼロ」に向け、木材調達の方針をダイワハウスが策定
大和ハウス工業は、2030年に木材調達での森林破壊ゼロを実現すべく、サプライヤー選定の条件やトレーサビリティーが把握できる木材のみを使用すると表明した方針を公（おおやけ）にした。（2021/6/21）

大和ハウス子会社にランサムウェア攻撃、個人情報15万件が暗号化
大和ハウス工業の子会社のスポーツクラブNASが、会員情報の管理に使っていたサーバがランサムウェアに感染し、個人情報など15万544件が暗号化されたと発表。情報が流出し、悪用された例は確認していないとしている。（2021/6/16）

プロジェクト：
延べ2.3万m2のマルチテナント型物流施設が群馬県で着工、大和ハウス工業
大和ハウス工業は、2021年12月23日の竣工を目指し、群馬県藤岡市でマルチテナント型物流施設「DPL群馬藤岡」の開発に着手した。（2021/6/1）

DX実現に寄与するAutodesk製品群：
PR：“原則BIM／CIM化”の最新動向など、建築・土木ですぐに役立つ多彩な講演を開催「オートデスクの日」レポート
オートデスクと大塚商会は、2021年5月13日に「オートデスクの日（Otsuka ＆ AUTODESK Collaboration DAY “2021”）」を開催。建築業界及び土木業界でのDX実現に寄与するAutodesk製品群の紹介や現場第一線でのユーザー導入事例など、多数のセミナーをオンラインで公開した。本稿では、会期中に繰り広げられたセッションのうち、オートデスクの提言「建築土木分野での変革」と、最新のBIM／CIMの法令動向を分析した土木向けテクニカルセッション「Autodesk AEC Collectionで原則BIM／CIM化へ備えよう！〜令和3年度のガイドライン、要領・基準類から読み解く対応のポイント」の2本を紹介する。（2021/5/28）

プロジェクト：
宮城県で延べ4.8万m2のマルチテナント型物流施設が着工、大和ハウス工業
大和ハウス工業は、宮城県宮城郡利府町で、2022年3月15日の竣工に向け開発を進めるマルチテナント型物流施設「DPL仙台利府I」の概要を明かした。（2021/5/24）

ホームランジョッキが人気：
ミズノ淀屋橋店、6月末に閉店　94年の歴史に幕
総合スポーツメーカーのミズノは、ミズノ淀屋橋店を6月30日をもって閉店すると発表した。同店は1927年に完成し……。（2021/5/20）

プロジェクト：
愛知県弥富市で延べ7.8万m2のマルチテナント型物流施設が着工、大和ハウス工業
中部圏における物流施設の空室率は減少傾向にあり、なかでも愛知県は、関東や中部、関西地域をカバーできる中継物流拠点としての役割を果たせるとともに、東海、北陸地域に分散する物流施設を集約する拠点として、今後も根強い需要が見込まれている。また、伊勢湾岸自動車道や新名神高速道路といった交通網の開通により、これまでは小牧市周辺を中心とした愛知県内の物流施設開発は、湾岸エリアまで拡大している。こういった状況を踏まえて、大和ハウス工業は、愛知県弥富市で、マルチテナント型物流施設「DPL名港弥富II」の開発に踏み切った。（2021/5/19）

プロジェクト：
大田区で入居者が専有部を広く使えるマンションが竣工、コスモイニシア
コスモスイニシアは、東京都大田区で、開発を進めていた分譲マンション「イニシア大森町N'sスクエア」が竣工したことを公表した。イニシア大森町N'sスクエアは、共用部として「コワーキングスペース」と「ランドリー」を併設したエリアを設けることで、入居者が専有部を広く使えるようにしている点などが評価され、既に全戸完売した。（2021/5/17）

プロジェクト：
随所に吹き抜けを設け全住戸で多面採光を実現した分譲マンション、小田急不動産ら
小田急不動産や大和ハウス工業、三菱地所レジデンスは、東京都渋谷区にある分譲マンション「リーフィアレジデンス上原」に設置された各部屋の購入者への引き渡しを2021年3月15日に行った。（2021/5/12）

ZEH-M：
ZEH×IoTマンション「プレミストタワー靱本町」、高効率設備でエネルギー消費量を削減
大和ハウス工業は、大阪市西区で超高層ZEH-M実証事業に採択された分譲マンション「プレミストタワー靱本町」を開発中だ。今回の物件は2021年1月9日にモデルルームをオープンし、同年2月下旬から販売を開始している。（2021/5/12）

プロジェクト：
再エネを活用する新街区「船橋グランオアシス」完成
大和ハウス工業の大規模複合開発プロジェクト「船橋グランオアシス」が、2021年3月31日に完成。総戸数861戸の分譲マンション・賃貸住宅・戸建分譲住宅および商業施設から成る街区である。街区内の住居や施設で再生可能エネルギーを活用していく。（2021/5/10）

デザイナーチームも立ち上げ：
大和ハウス、「最高級戸建住宅」を発売　コロナ禍で高額消費に走る富裕層のニーズに対応
大和ハウス工業は最高級ブランドとなる戸建住宅商品「Wood Residence MARE−希−（マレ）」を発売する。コロナ禍で変化した富裕層のニーズに対応するのが狙い。（2021/4/27）

プロジェクト：
総延べ3.5万m2の大型分譲マンションが藤沢市で竣工、テレワーク可能な共用部を完備
大和ハウス工業が、神奈川中央交通と長谷工コーポレーションとともに、神奈川県藤沢市で開発を進めていた分譲マンション「プレミスト湘南辻堂」が2021年1月22日に竣工した。プレミスト湘南辻堂は、いきもの共生事業推進協議会が主催する「第2 回ABINC賞」で、「特別賞」を受賞した物件。開発のプランニング段階で、敷地の生態系調査を行い、約9700平方メートルの広大な緑地に生き物の生息場所となるビオトープを計画した。具体的には、バードバスや巣箱を設けるなどの環境保全に取り組んだ。（2021/4/19）

プロジェクト：
新さっぽろ駅周辺地区開発プロジェクト、新街区の名称を公募
大和ハウス工業など6者が共同開発する「新さっぽろ駅周辺地区G・I街区開発プロジェクト」では、教育機関が立地するG街区が完工。分譲マンションや商業施設、医療施設などで構成するI街区の第1および第3工区の概要が決定した。（2021/4/12）

プロジェクト：
石川県白山市で延べ2.3万m2の物流施設が着工、大和物流
大和物流は、北陸エリア（富山県、石川県、福井県）で、賃貸用物流施設を含め5箇所の物流センターを運営しているが、各拠点ともに満床状態が続いていた。そして、同エリアでは今後も継続的に物流需要が見込めることから、石川県で物流施設「（仮称）金沢・白山物流センター」の開発に着手することを決定した。このほど、金沢・白山物流センターは起工した。（2021/4/13）

審査過程で見えてきたBIMの本質とは：
PR：大和ハウス工業が国内初、BIMのISO認証を取得した舞台裏に迫る
大和ハウス工業は2021年2月11日、BIMで構築された資産のライフサイクル全体にわたって情報管理を行うための国際規格「ISO 19650」のうち、設計段階を対象にした「ISO 19650-1」及び「ISO 19650-2」に基づく「BIM BSI Kitemark」ついて、英国規格協会の日本法人BSIグループジャパン（BSIジャパン）によって国内で初めて認証を受けた。（2021/4/12）

プロジェクト：
延べ2.4万m2の物流施設が京都府で着工、大和物流
大和物流が京都府久世郡久御山町で開発を進める物流施設「（仮称）久御山物流センターII」が2021年2月1日に着工した。久御山物流センターIIは、延べ床面積が2万4501.5平方メートルを誇る物流施設になる予定で、稼働後は分散された物流拠点を集約する役割も果たす見込みだ。（2021/4/8）

開発競争：
ネット通販好調で物流施設用地の地価上昇　こうした動きを背景に
国土交通省が発表した今年1月1日時点の公示地価は、新型コロナウイルス禍に伴うインターネット通販の需要拡大を受け、大型物流施設に適した地点を含む工業地の上昇が目立った。（2021/4/6）

VR：
VRを活用した“次世代型マンション防災”のプロジェクト始動、大和ライフネクストと理経
大和ライフネクストと理経は、横浜市の監修を受けつつ、マンション住人向けにVRを活用した防災コンテンツを制作することを明らかにした。（2021/4/1）

BIMで建設業界に革命を！10兆円企業を目指す大和ハウス工業のメソッドに学ぶ（16）：
【最終回】日本のBIM先駆者が遺す「BIMの先にしか実現しないDXという未来」
2020年の3月23日にこの連載が始まって、1年が経つ。第1回で、「なぜ日本のBIMはダメなのか？」というテーマでスタートし、今回の連載で16回目となる。この1年の節目で、一旦筆を置かせていただくことにする。第1回で、「なぜ日本のBIMはだめなのか？」と書いたのは、単にダメなことを指摘するということではなく、逆に、BIMを正しく認識し、本来あるべき道に進んで欲しいと願ったからである。この連載を書いた2020年という1年間で、国土交通省の建築BIM推進会議との連携事業や日本初のISO 19650-1,2の認証などに取り組み、その中で私なりのBIMのあるべき姿を実践できた。最終回では、前回書き残した連携事業での維持管理領域での取り組みと、BIMの先にある“DX”という未来について書いておく。（2021/3/29）

入社式、対面そろり復活も……研修はオンラインが一般的に
例年4月1日に開かれる企業の入社式。2020年は新型コロナウイルス感染拡大の影響で対面式による開催は見送られたが、21年はオンライン併用も含め、対面式が復活している。一方、新入社員研修ではデジタル化が一気に加速している。（2021/3/30）

BIMで建設業界に革命を！10兆円企業を目指す大和ハウス工業のメソッドに学ぶ（15）：
BIM導入のメリットを検証する「大和ハウス工業チームの連携事業」Vol.3
2020年に国交省が公募した「BIMを活用した建築生産・維持管理プロセス円滑化モデル事業」とは、策定された「建築分野におけるBIMの標準ワークフローとその活用方策に関するガイドライン（第1版）」（2020年3月）に沿って、設計・施工などのプロセスを横断してBIMを活用する建築プロジェクトで、BIM導入の効果検証や課題分析などを試行的に行う施策である。当社は、モデル事業に選ばれなかったが、連携事業として子会社のフジタとともに、設計〜施工〜維持管理で、プロセスを横断してデータを一気通貫での活用に取り組んだ。仮想の建物ではあったが、BIMの活用において、当社のBIMの取り組みを最大限に発揮する絶好の機会となった。今回は前回に続き、我々の連携事業の、施工段階移行の具体的な取り組みについて、説明を加える。（2021/3/16）

プロジェクト：
大和ハウス工業が沖縄で延べ12.3m2のマルチテナント型物流施設を開発
大和ハウス工業は、沖縄県豊見城市で、物流施設「DPL沖縄豊見城」と「DPL沖縄豊見城II」から成るマルチテナント型物流施設の開発に着手した。両施設の延べ床面積を合わせた総延べ床面積は、沖縄コンベンションセンター約6個分に当たる約12.3万平方メートル。（2021/3/11）

BIMで建設業界に革命を！10兆円企業を目指す大和ハウス工業のメソッドに学ぶ（14）：
BIM導入のメリットを検証する「大和ハウスグループチームの連携事業」Vol.2
2020年に国交省が公募した「BIMを活用した建築生産・維持管理プロセス円滑化モデル事業」とは、策定された「建築分野におけるBIMの標準ワークフローとその活用方策に関するガイドライン（第1版）」（2020年3月）に沿って、設計・施工などのプロセスを横断してBIMを活用する建築プロジェクトで、BIM導入の効果検証や課題分析などを試行的に行う施策である。当社は、モデル事業に選ばれなかったが、連携事業として子会社のフジタとともに、設計〜施工〜維持管理で、プロセスを横断してデータを一気通貫での活用に取り組んだ。仮想の建物ではあったが、BIMの活用において、当社のBIMの取り組みを最大限に発揮する絶好の機会となった。今回は前回に続き、大和ハウス工業の連携事業について、設計段階での具体的な手法を解説していく。（2021/3/4）

国も対策に乗り出す：
事故物件を専門に扱う「成仏不動産」　社長が驚いた「安くなくても買う人」の存在
過去に死亡事故などが発生した住宅（いわゆる「事故物件」）を専門に掲載する「成仏不動産」というWebサイトがある。なぜこのようなサービスを立ち上げたのか？（2021/2/27）

猫の自動洗浄トイレ「ネコレット」、大和ハウスが発売　シャンプーに便利なシンク付き
大和ハウス工業は2月22日、猫の尿を自動で処理する水洗トイレ「ネコレット」を発売した。愛猫家としても知られる「DREAMS COME TRUE」の中村正人さんが企画した。（2021/2/22）

36万3000円：
大和ハウス、猫用の水洗トイレとシャンプーシンクが合体した「ネコレット」発売　猫との快適なおうち時間を提案
大和ハウス工業は、水洗トイレ・シャンプーシンク一体型猫専用ユニットバス「ネコレット」（税込36万3000円）を発売した。コロナ禍で猫と快適におうち時間を過ごせる商品を提案する。（2021/2/22）

導入事例：
大和ハウス工業らが物流施設でAI映像解析ソリューションによる感染症対策の効果を実験
大和ハウス工業は、同社の物流施設で、マスク着用の有無に関する検知と注意喚起が行え、あらかじめ指定したエリア内の混雑度をリアルタイムに計測し可視化するAI映像解析ソリューション「COTOHA Takumi Eyes」の実証実験を開始した。実証実験の結果を踏まえ、一部のマルチテナント型物流施設にCOTOHA Takumi Eyesを標準で採用することを検討する。（2021/2/18）

BIMで建設業界に革命を！10兆円企業を目指す大和ハウス工業のメソッドに学ぶ（13）：
BIM導入のメリットを検証する「大和ハウスグループチームの連携事業」Vol.1
2020年に国交省が公募した「BIMを活用した建築生産・維持管理プロセス円滑化モデル事業」とは、策定された「建築分野におけるBIMの標準ワークフローとその活用方策に関するガイドライン（第1版）」（2020年3月）に沿って、設計・施工などのプロセスを横断してBIMを活用する建築プロジェクトで、BIM導入の効果検証や課題分析などを試行的に行う施策である。当社は、モデル事業に選ばれなかったが、連携事業として子会社のフジタとともに、設計〜施工〜維持管理で、プロセスを横断してデータを一気通貫での活用に取り組んだ。仮想の建物ではあったが、BIMの活用において、当社のBIMの取り組みを最大限に発揮する絶好の機会となった。今回は、大和ハウス工業の連携事業について、先般開催した報告会の発表よりも、少し詳しい説明を加える。（2021/2/9）

近畿と九州、新築分譲マンションの満足度ランキング　1位のブランドは？
近畿と九州地方の新築分譲マンションの満足度ランキング。「総合」「評価項目別」「部門別」にランキングを発表。結果は？（2021/2/5）

首都圏と東海、新築分譲マンションの満足度ランキング　1位のブランドは？
首都圏と東海地方の新築分譲マンションの満足度ランキング。結果は？（2021/2/4）

製品動向：
フジタがハイブリッド型の芯材で防火性能を高めたサンドイッチパネルを開発
フジタは、大和ハウス工業やイワタニとともに、有機系材料と無機系材料を併用したハイブリッド型の芯材を内蔵した「有機系ハイブリッド型のサンドイッチパネル」を開発し、国際標準化機構規格の「実大自立型ルームコーナー試験」における20分加熱試験で優れた防火性能を確認した。（2021/2/1）

BIM：
トラスが大和ハウス工業に建材選定・管理システムを導入、BIMに連携するツールも開発
トラスは、大和ハウス工業と共同で、クラウド建材選定・管理システム「truss」とAutodesk製BIMソフト「Revit」などと連携できるツールを開発した。（2021/1/27）

プロジェクト：
大和ハウス工業らが大阪府で延べ11万m2超えの物流施設を開発
大和ハウス工業とフジタは2015年10月に、茨城市の彩都東部中央東土地区画整理事業地内で、産業団地「茨木北テクノタウン」の開発をスタートし、既に茨木北テクノタウンの3区画で物流施設が稼働している。両社は2020年11月1日に、茨木北テクノタウンで、最大10社のテナント企業が入居可能なマルチテナント型物流施設「DPL茨木北」の開発に着手した。（2021/1/14）

2020年BUILT年間記事ランキング：
各社のコロナ対策やフルハーネスの法令動向、作業効率を高める製品が関心を集める
2020年は、新型コロナウイルス感染症の拡大に伴い、政府が2020年4月に緊急事態宣言を発令し、不要不急の外出を避けることを推奨した結果、各社で在宅勤務が急速に普及しました。建設業界の方々にとっては、テレワークの導入やテレビ会議システムの活用、現場の遠隔監視を実現するソリューションの採用など、従業員が新型コロナウイルスに感染しないための手法について考えさせられた1年になったのではないでしょうか。そんな中、BUILTで2020年に公開された記事の中から、1年間の閲覧ランキングトップ10を紹介します。（2020/12/30）

BIMで建設業界に革命を！10兆円企業を目指す大和ハウス工業のメソッドに学ぶ（12）：
【第12回】「設計BIM全社移行を実現する社内教育の秘訣！Webインターンシップ」
BIMの社内教育について、大和ハウス工場の「BIM啓蒙期」と「BIM導入期」の取り組みを紹介した。今回は、番外編として、2020年に実施した“BIMインターンシップ”について説明する。BIMインターンシップは以前にも触れたが、今年は新型コロナウイルスの影響で、学生の皆さんに当社に来ていただくことができないため、中止も考えた。しかし、当社のBIMを学生に知ってもらう良い機会となるので、何とか実施したいとの思いで、Microsoft Teamsを使用したWebインターンシップとして開催した。Webインターンシップは、参加した学生の方々に好評だったので、その内容を紹介したい。（2020/12/22）

プロジェクト：
佐賀県で延べ5万超えのマルチテナント型物流施設を開発、大和ハウス工業
大和ハウス工業は、マルチテナント型物流施設「DPL鳥栖」の開発を開始した。DPL鳥栖は佐賀県で同社初のマルチテナント型物流施設で、最大3社のテナントが入居でき、九州エリアを商圏とする企業だけではなく、全国展開する企業の九州における主要物流拠点としても期待される。（2020/12/10）

AI映像解析で「マスク着用」や「混雑回避」を　マルチテナント型物流施設で実証実験
大和ハウス工業とNTTコミュニケーションズは、マルチテナント型物流施設におけるニューノーマル時代の安全管理に向け、AIによる映像解析でマスク着用有無の検知や混雑度判定による入場規制などの実証実験を行う。（2020/12/4）

ロボット：
大和ハウスに採用された片足2キロの軽量アシストスーツ、2021年に外販開始
アルケリスとサンコロナ小田、大和ハウス工業の3社は、建材製造の立ち仕事で作業者の身体的負担を軽減するアシストスーツを開発した。旧モデルと比べると、炭素繊維複合材料を採用して軽量化を図っており、既に大和ハウス工業の全国9工場に37台が導入され、2021年1月には企業向けの外販も予定している。（2020/12/4）

BIMで建設業界に革命を！10兆円企業を目指す大和ハウス工業のメソッドに学ぶ（11）：
【第11回】「設計BIM全社移行を実現する社内教育の秘訣」（BIM導入期編）
前回は、「BIM啓蒙期」での社内教育について説明した。BIM啓蒙期は、種々の工夫を凝らし、BIMにいかに興味を持ってもらい、少しでも社内でのBIM活用を促し、業務移行のための実施検証を行うべく奔走した過渡期だった。しかし、2017年からの“全社BIM移行”の決定を受けて、本格的な「BIM導入期」に移ることになる。「BIM導入期」では、まず設計のBIM移行を進めた。2次元CADの文化を捨て、BIMに完全移行するためには、担当者だけでなく、管理職や派遣社員・協力会社まで、縦横に徹底して教育することで、やっと設計の完全移行が見えてきた。今回は、この「BIM導入期」における社内教育がどのようなものであったかを紹介し、BIM移行というものは何か、その本質を追究していく。（2020/12/3）

プロジェクト：
大和ハウス工業が北陸初のマルチテナント型物流施設を開発、危険物倉庫を併設
大和ハウス工業が、富山県射水市で、北陸初のマルチテナント型物流施設となる「DPL富山射水」の工事を開始した。同施設は、第4類危険物の保管に応じた危険物倉庫を備えているため、石油製品や化学品などを取り扱う企業も入居できる。（2020/12/2）

産業動向：
大和ハウスとトプコンが協業、現場のデジタル化やデジタルツイン技術の創出を目指す
大和ハウス工業は2020年11月25日に、デジタルデータによる一元管理で、建設現場の全工程で生産性向上を実現させるべく、トプコンと基本合意書を締結した。（2020/11/30）

業界動向：
大和ライフネクスト、マンション管理員の研修にオンライン講義
大和ライフネクストは、マンション管理員の入社時研修にオンライン講義を採用し、全国共通のプログラムにリニューアルした。これにより、研修時間を短縮し、教育効果の向上も図る。（2020/11/25）

設備BIM最前線：
PR：BIMトップランナー達が“国内BIMの標準化”に向け熱論、「共有パラメーター」がなぜ不可欠か？
ここ数年、建設業界を取り巻く諸問題をBIMで解決するための動きが、国土交通省の「建築BIM推進会議」を中心に活発になってきている。だが、BIMの現状は、設計〜施工〜維持管理の各フェーズで、情報をスムーズに受け渡せない“不連続”が発生し、最大限に生かすまでには至っていない。とくに設備設計は顕著で、普及している2D／3DのCADは、情報を受け渡すことに力点を置いて開発されているわけでは無いため、意匠・設備・構造の一気通貫での活用は困難を極める。しかしその点、Revitであれば、一貫した統合モデルを扱えるため、部分最適ではなく、“全体最適”が達成できるという。事実、Revitのユーザー会は、国の動きに呼応して、業界団体やCADベンダーの先陣を切り、既に共有パラメーターの標準化に取り組んでいる。業界のキーマンが参集した設備BIMセミナーから、Revitでなぜ全体最適が実現するのかを探った。（2020/11/26）