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「二次電池」関連の最新 ニュース・レビュー・解説 記事 まとめ

「二次電池」に関する情報が集まったページです。

光発電素子に特化した蓄電用:
リコー電子デバイス、DC-DCコンバーターICを発売
リコー電子デバイスは、光発電素子に特化した蓄電用の昇圧DC-DCコンバーターIC「R1810シリーズ」を発売した。(2021/6/3)

日本特殊陶業 固体二次電池:
宇宙空間でも使用できる非焼結型固体二次電池
日本特殊陶業は、セラミック積層技術を活用し、非焼結型の酸化物系固体二次電池を開発した。不燃性で安全性が高く、使用温度範囲も広い。宇宙空間や自動車、海洋機器、運輸用IoT、防爆性能を必要とする機器に適する。(2021/6/2)

高根英幸 「クルマのミライ」:
シリーズハイブリッド、LCAを考えると現時点でベストな選択
ハイブリッドの駆動方式は3種類に大別される。その中で、日本で主流にすべきはシリーズハイブリッドだと断言できる。トヨタのTHSは素晴らしいシステムだが、制御が複雑でノウハウの塊ともいえるだけに、トヨタ1社でスケールメリットがあるからビジネスモデルが成り立つ(といってもトヨタも利益を出すまでは相当な年月が掛かっているが)ものだからだ。(2021/5/24)

ワイヤーハーネスレスに現実味:
PR:小さな半固体電池がクルマを大きく変える! 105℃対応車載用電池「EnerCera」が与えるインパクト
日本ガイシは2021年度上期に、105℃という高温条件での使用に耐えられるリチウムイオン二次電池「EnerCera(エナセラ)」Coin(コイン)の量産出荷を開始する予定だ。独自技術を用い、従来のリチウムイオン二次電池とは一線を画す構造の“半固体電池”であり、これまで不可能だった“クルマに搭載できる電池”を実現した。この車載対応二次電池が切り開いていくだろう自動車の未来を紹介していこう。(2021/5/26)

大山聡の業界スコープ(41):
電機8社20年度決算、巣ごもり需要を生かしたソニーとシャープが好決算
2021年5月14日、東芝の決算発表が行われ大手電機メーカー8社の2020年度(2021年3月期)決算が出そろった。各社とも2020年度はコロナの影響を余儀なくされたが、この影響がプラスに出た企業がある点に注目したい。マイナスに出た企業は、いずれも2021年度での回復を見込んでいるが、各社の取り組みや戦略にそれぞれ特徴がある。そこで各社別に状況を確認してみたい。(2021/5/19)

設計者向けCAEを使ったボルト締結部の設計(3):
ボルトが疲労破壊しない条件
部品の固定(締結)のために使用する“ボルトの設計”をテーマに、設計者向けCAE環境を用いて、必要とされる適切なボルトの呼び径と本数を決める方法を解説する。連載第3回は「ボルトが疲労破壊しない条件」について詳しく取り上げる。(2021/5/18)

主力のMLCCが好調:
村田製作所、2020年度は売上高・利益とも過去最高に
村田製作所は2021年4月28日、2021年3月期(2020年度)通期の決算説明会を行った。2020年度の売上高は前期比6.3%増となる1兆6302億円、営業利益も前期比23.7%増の3132億円となり、売上高、営業利益とも過去最高となった。(2021/4/28)

日本ガイシ 脱炭素とデジタルで車に頼らぬ成長
苦節10年のリストラの歴史を経て、2021年度は黒字化できる見通しだ。(2021/4/21)

直流電子負荷の基礎知識(1):
直流電子負荷とは ―― 概要と用途、動作モードについて
直流電子負荷装置の概要、利用するときの注意点、内部構造、利用事例などを分かりやすく解説する。(2021/4/21)

大山聡の業界スコープ(40):
ルネサス那珂工場火災は「復旧」だけでなく「改革」を念頭に対処すべき
ルネサス エレクトロニクスの那珂工場では火災からの復旧作業が急がれている。ただ、目指すべきは「復旧」だけでなく、「改革」を念頭に置かねばならないのではないか、と考えざるを得ない。(2021/4/19)

設計者向けCAEを使ったボルト締結部の設計(2):
疲労破壊が起きない条件を考える 〜ボルトの疲労強度〜
部品の固定(締結)のために使用する“ボルトの設計”をテーマに、設計者向けCAE環境を用いて、必要とされる適切なボルトの呼び径と本数を決める方法を解説する。連載第2回は、疲労破壊の発生有無を予測する際に必要となる「ボルトの疲労強度」と「ボルトの締め付け条件」の検討のうち、ボルトの疲労強度の検討アプローチについて詳しく取り上げる。(2021/4/19)

リチウムイオン電池の限界性能を拡張、5V以上の電圧を実用レベルで達成
これまで4V程度が上限電圧とされていたリチウムイオン電池。東京大学の研究グループは、その電圧を5V以上に引き上げることを可能にし、リチウムイオン電池のさらなる高性能化への道を開く研究成果を発表した。(2021/4/12)

製造マネジメントニュース:
パナソニックが中国でCO2ゼロ工場を実現、全世界で7工場目
パナソニックは2021年4月6日、中国のパナソニック エナジー無錫(以下、PECW)において、中国で当社初となる二酸化炭素の実質的排出ゼロ工場を実現したと発表した。(2021/4/7)

富士キメラ総研が世界市場を調査:
車載電装システム市場、2030年には42兆円台へ
富士キメラ総研は、車載電装システムの世界市場を調査。2020年見込みの約19兆円に対し、2030年には42兆円台の市場規模に達すると予測した。(2021/4/7)

工場ニュース:
リチウムイオン二次電池用セパレータの生産能力を増強
旭化成は、リチウムイオン二次電池用セパレータ「ハイポア」の生産能力を増強すると発表した。宮崎県日向市の既存工場敷地内の設備を増強し、需要増に応える。(2021/4/1)

バーチャルTECHNO-FRONTIER:
豊田喜一郎氏の言葉が息づく豊田中央研究所、目指す「2つのE」とは
オンライン展示会「バーチャルTECHNO-FRONTIER2021冬」(2021年2月2〜12日)のオンライン基調講演に豊田中央研究所 代表取締役所長の菊池昇氏が登壇。「発明とイノベーションのジレンマ〜日本の研究に足りぬ2つのE」をテーマに、同研究所の役割と、日本の研究者の課題などを紹介した。本稿ではその内容を紹介する。(2021/3/30)

高根英幸 「クルマのミライ」:
SKYACTIV-Xは見切り発車か確信犯か 最新のICTに熟成を委ねたマツダの強かさ
小改良されたSKYACTIV-X。この新世代のガソリンエンジンについては、まだまだ伝え切れていない情報が多い。誤解や曲解、勘違い、無知ゆえの受け売りによる間違った情報も、巷(ちまた)にあふれている。(2021/3/29)

設計者向けCAEを使ったボルト締結部の設計(1):
その設計、そのボルトと本数で大丈夫?
部品の固定(締結)のために使用する“ボルトの設計”をテーマに、設計者向けCAE環境を用いて、必要とされる適切なボルトの呼び径と本数を決める方法を解説する。また、連載の中で、ボルト締結の基礎である締め付けトルクと軸力の関係や、締め付けトルクの決定方法などについても取り上げる。(2021/3/22)

リテールテックJAPAN 2021:
セラミックス二次電池で電子棚札をメンテナンスフリー化、日本ガイシが披露
日本ガイシは、「リテールテックJAPAN 2021」において、チップ型セラミックス二次電池「EneCera(エナセラ)」の活用事例をイメージした展示を披露した。(2021/3/12)

大山聡の業界スコープ(39):
半導体は政治的駆け引きのネタ? 米国/EUの半導体巨額支援政策を考える
連日、米国政府や欧州連合(EU)が半導体業界に巨額の支援を行うと報道されている。ただ筆者としては「何かヘンだ」と違和感を覚える。米国やEUの本当の狙いは他にあるのではないか、と勘ぐってしまう――。(2021/3/12)

EV用電池寿命がCNT比1.5倍に:
東レ、極薄グラフェン分散液で流動性と導電性を両立
東レは、高い流動性と導電性を両立した極薄グラフェン分散液を開発した。早期実用化を目指すとともに、電池材料や配線材料、塗料などの用途に提案していく。(2021/3/10)

レファレンスデザインを開発:
日本ガイシとルネサス、二次電池+マイコンで協業
日本ガイシとルネサス エレクトロニクスは、メンテナンスフリーIoTデバイスのさらなる普及を目指して協業を行う。第一弾として、日本ガイシ製リチウムイオン二次電池と、ルネサス製マイコンを組み合わせた、ワイヤレス空気質センシングシステムのレファレンスデザインを開発した。(2021/3/4)

中堅技術者に贈る電子部品“徹底”活用講座(52):
電気二重層キャパシター(1) ―― 概要と原理
今回からはキャパシターの一種である電気二重層キャパシター(EDLC)について説明していきます。EDLCは、耐圧は低い(数ボルト以下)のですがその容量はファラド(F)単位になり、大容量と言われるアルミ電解コンデンサーの数百倍から数千倍のエネルギー密度になります。(2021/2/26)

大山聡の業界スコープ(39):
半導体不足という「有事」が問うニッポン半導体産業のあるべき姿
2021年2月6日付の日本経済新聞1面に「半導体『持たざる経営』転機 有事の供給にリスク」という記事が掲載された。昨今はこの記事以外にも半導体業界に関する記事が注目を集めているようで、この業界に長らく関わっている筆者としてもありがたいことだ。ただ、半導体業界関連の記事をよく読んでみると「そうかな?」と首をかしげる記事も少なくない。冒頭に挙げた記事も、分かりやすく簡潔にまとまっているように見えるが、逆にまとまり過ぎていて、筆者の主張したいことが多々こぼれ落ちているように読めた。そこで、今回は半導体産業のあるべき姿について、私見を述べさせていただくことにする。(2021/2/10)

通期営業利益は過去最高に:
村田製作所、通期の業績予想を再び上方修正
村田製作所は、2020年度通期(2020年4月〜2021年3月)の連結業績見通しを上方修正した。前回予想に対し、売上高は800億円増額の1兆5700億円、営業利益は400億円増額の2900億円を、それぞれ見込む。営業利益は過去最高を更新するという。(2021/2/1)

蓄電・発電機器:
安価で高用量なマグネシウム蓄電池を実現へ、課題の正極材料の開発に道筋
東北大学と名古屋工業大学らの研究グループは2020年1月19日、高性能なマグネシウム蓄電池を実現する新たな正極材料の開発指針を見出すことに成功したと発表した。長年の課題とされていたマグネシウム蓄電池の正極材料の高性能化に大きく貢献する成果だという。(2021/1/20)

電池交換不要を目指したボードを開発:
日本ガイシとローム協業、半固体電池+電源を提案へ
日本ガイシとロームは2021年1月20日、電池交換不要のメンテナンスフリー機器実現に向けて協業すると発表した。(2021/1/20)

大山聡の業界スコープ(38):
2021年の半導体市況を占う ―― 2桁成長は可能か
今回は、まだCOVID-19の感染拡大が続く2021年の半導体市況をどのようにみるべきか、分析してみたい。(2021/1/6)

完成車メーカーとして確立したテスラ:
テスラに続くのは、果たしてどのEVベンチャーか?
クルマの電動化が加速している。既存メーカーのハイブリッドやEVへの転向はもちろん、テスラを始めとするEVベンチャーも多数立ち上がっている。ここでは、イーロン・マスクが採ったテスラの成長戦略を思い起こしつつ、数あるEVベンチャーの現状と今後の可能性を見ていく。(2020/12/29)

富士経済が世界市場を調査:
全固体電池、2035年には2兆1014億円規模へ
富士経済は、全固体電池の市場調査を行った。市場規模は2020年見込みの34億円に対し、2035年は2兆1014億円と予測した。次世代車(xEV)やエネルギー貯蔵システム(ESS)向けの需要が拡大する。(2020/12/25)

組み込み開発 年間ランキング2020:
新しい電池はカーボンニュートラルに不可欠、“ニヤリ”おじさんが引っ掛かる
2020年に公開したMONOist組み込み開発フォーラムの記事をランキング形式で振り返る。1位に輝いたのは、多くの期待を集める新方式の二次電池の記事でした。(2020/12/21)

FCVってEVと何が違うの? トヨタ、燃料電池車「MIRAI」をフルモデルチェンジ 満タン850キロ走行可能に
「空気をきれいにする機能」も搭載……!?!?(2020/12/10)

大山聡の業界スコープ(37):
半導体市況分析手法を新型コロナ感染動向の分析に応用してみた
2020年も年末に差し掛かったこの時期、新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の感染が拡大し始めている。厚生労働省から発表される数字を見ていると、数字の動向に何らかの傾向があるように思えた。そこで、半導体市況の分析手法を使ってCOVID-19感染動向の数字を分析してみた。(2020/12/4)

産業動向:
戸田建設らが福島県で創蓄システムの実証実験、使用電力の55%を再エネに
戸田建設は、佐藤工業や村田製作所とともに、福島県で、建設現場での再エネ活用と移設容易な創蓄システムの実証実験を進めている。戸田建設と佐藤工業の拠点に、「All-in-One 蓄電池システム」を採用した創蓄システムを導入した結果、使用電力のうち55%を再エネにすることに成功した。(2020/11/26)

蓄電・発電機器:
東芝が“燃えない”リチウムイオン電池を新開発、低コスト化の実現も
東芝がマイナス30℃でも運用できる水系リチウムイオン二次電池を世界で初めて開発したと発表。電解液に水を用いる電池で、外部要因で火災が起きた際にも安全なのが特徴だという。今後早期のサンプル提案を目指すとしている。(2020/11/20)

組み込み開発ニュース:
東芝が「世界初」の水系リチウムイオン電池を開発、低温対応と長寿命を実現
東芝がリチウムイオン二次電池の電解液を水に置き換えた水系リチウムイオン電池を開発。水系リチウムイオン電池は既に研究開発事例があるものの、−30℃の環境下での安定した低温充放電性能と、2000回以上の充放電が可能な長寿命性能を備えるものは「世界初」(東芝)だという。(2020/11/19)

大山聡の業界スコープ(36):
コロナ影響をほぼ見切った点を評価、電機8社20年度上期決算を総括
2020年11月11日に東芝の2020年度上半期(2020年4〜9月)決算発表が行われ、大手電機8社の決算が出そろった。各社ともコロナウィルス感染拡大の影響を受ける中、年間見通しを増額修正している企業が散見される点はポジティブに評価できる。冬場に向けて感染拡大も懸念されるため、予断を許さないが、各社のコロナに対する業績面での見切りについて、紹介していきたいと思う。(2020/11/18)

Huawei規制、「他セットメーカー需要がカバー」:
村田製作所が通期見通しを上方修正、巣ごもり需要などで
村田製作所は2020年10月30日、2021年3月期(2020年度)第2四半期の決算説明会を実施。2020年度通期業績見通しを上方修正したと発表した。新型コロナウイルス感染症(COVID-19)感染拡大からの部品需要の回復が想定より早まったことやリモートワークなどによるPC関連の”巣ごもり需要”などが要因という。(2020/10/30)

トレックス・セミコンダクター:
全固体電池向けに特化した充電用ICを開発
トレックス・セミコンダクターは2020年10月30日、全固体電池など定電圧(CV)充電対応電池に特化した充電用レギュレーターIC「XC6240」と電池電圧監視IC「XC6140」の2製品を発売した。(2020/10/30)

大山聡の業界スコープ(35):
上場延期のキオクシア、その理由と再挑戦に必要なこと
なぜキオクシアホールディングス(キオクシア)は上場を延期したのか。何が問題だったのか。キオクシアは恐らく上場に再トライすると思われるが、首尾良く上場させるためには何が必要なのか。今回はこの点について私見を述べてみたい。(2020/10/28)

大山聡の業界スコープ(34):
Intelのファブレス化を見据えている? 半導体に巨額助成する米国の本当の狙い
米国の連邦議会が半導体産業に対して大規模な補助金を投じる検討に入ったもようだ。こうした動きには、米国の政府および、半導体業界の強い思惑が見え隠れする。正式な発表は何もないが、ここでは筆者の勝手な推測を並べ立ててみたい。(2020/10/7)

全体の3分の1以上が日本:
電池技術関連特許出願数、日本が世界トップ
欧州特許庁および国際エネルギー機関は2020年9月22日、電池技術に関する世界特許出願数で、2018年に日本が全体の3分の1以上を占めて「圧倒的世界ナンバー1」となったと発表した。電池技術の特許出願人の世界上位10社中7社が日本を拠点とする企業だという。両者が発表した電池技術に関する共同調査研究「EPO-IEA Battery Study」において明らかにした。(2020/9/23)

大山聡の業界スコープ(33):
日本の半導体業界にとって“好ましいM&A”を考える
日本の半導体メーカーにとって好ましいM&Aとはどのようなものか。事業規模/内容で国内半導体メーカーをいくつかのグループに区分し、それぞれに適したM&Aを考えていく。(2020/9/9)

Littelfuseジャパン代表 亥子正高氏:
幅広い製品群をあらゆる用途へ、SiCパワーICにも注力
1927年の創業以来、ヒューズやポリマーPTC、TVSダイオードといった回路保護素子を手掛けてきた米Littelfuse。同社の日本法人であるLittelfuseジャパンでは2020年4月、それまで取締役営業本部長を務めていた亥子正高氏が代表に就任した。同氏に、日本での戦略や、新型コロナウイルス感染症(COVID-19)による影響などを聞いた。(2020/9/2)

新たなパルス同位体交換法を開発:
東北大、SOFCの電極特性を向上させる機構を発見
東北大学は、酸化物表面の触媒活性を容易かつ高速に測定できるパルス同位体交換法を用い、固体酸化物形燃料電池(SOFC)の電極特性を向上させる機構を発見した。(2020/8/26)

村田製作所 MH1701:
UPSや瞬低補償装置向けのバッテリーモジュール
村田製作所は、リチウムイオン二次電池「FORTELION」を搭載した高出力バッテリーモジュール「MH1701」を発表した。長期間、安定して使用できるため、無停電電源装置や瞬時電圧低下補償装置など高出力の産業機器に適している。(2020/8/20)

大山聡の業界スコープ(32):
コロナ影響は? 今年度見通しは? 電機大手8社の4〜6月決算分析
8月12日に東芝の2020年3月期(2020年度)第1四半期(2020年4〜6月)決算発表が行われ、大手電機8社の決算が出そろった。各社の詳細な業績値よりも、コロナウィルスの影響をどのように受けているのか、今年度の見通しをどのように立てているのか、この辺りに注意を払いながら分析してみたいと思う。(2020/8/18)

蓄電・発電機器:
二次電池市場は2035年に2.5兆円規模に、再エネ・系統向けが需要をけん引
調査会社の富士経済が電力貯蔵システム(ESS)および定置用蓄電池ステムの世界市場に関する調査結果を発表。再エネ・系統向けなどの需要拡大が続き、同市場は2035年に2兆4829億円規模に拡大すると予測している。(2020/8/7)

富士経済が蓄電用の市場を調査:
ESS・定置用二次電池、2035年に2兆4800億円規模へ
ESS・定置用蓄電システム向け二次電池の世界市場は、2035年に2兆4829億円となり、2019年に比べ2.3倍の市場規模となる。富士経済が予測した。(2020/7/22)

大山聡の業界スコープ(31):
窮地にある半導体商社はIoTを活用したサービス事業に着目すべき
今回は、半導体商社が今後検討すべき事業について、提言してみたいと思う。(2020/7/16)


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にわかに地球規模のトピックとなった新型コロナウイルス。健康被害も心配だが、全国規模での臨時休校、マスクやトイレットペーパーの品薄など市民の日常生活への影響も大きくなっている。これに対し企業からの支援策の発表も相次いでいるが、特に今回は子供向けのコンテンツの無料提供の動きが顕著なようだ。一方産業面では、観光や小売、飲食業等が特に大きな影響を受けている。通常の企業運営においても面会や通勤の場がリスク視され、サーモグラフィやWeb会議ツールの活用、テレワークの実現などテクノロジーによるリスク回避策への注目が高まっている。