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「大成建設」関連の最新 ニュース・レビュー・解説 記事 まとめ

「大成建設」に関する情報が集まったページです。

リテール&ロジスティクス:
寸法が違う荷物の出荷作業を自動化する搬送システムを大成建設が開発、導入費用を半減
大成建設は、名港海運とともに、寸法の異なる荷物の荷揃えや搬送自動化する多品種荷姿搬送システムを開発し、名港海運西二区物流センター(南)に導入した。従来方式よりもコストをおよそ半分に抑え、省スペース化も実現する。(2021/9/13)

自然エネルギー:
熱水を使わない革新的な「CO2地熱発電」、大成建設らが技術開発へ
大成建設が、CO2を活用する熱水資源に頼らない新たな地熱発電技術の開発に着手すると発表。熱水のかわりにCO2を圧入して熱回収を行う新技術で、地熱発電の普及課題を解決できる可能性があるという。(2021/8/25)

施工:
障害物の回避施工が必要な地盤改良工事で新工法、効率化とコスト削減
大成建設と日特建設は共同で、機械撹拌(かくはん)式地盤改良工法「WinBLADE工法」で用いる撹拌翼を汎用地盤改良機に装着した新たな工法を開発した。障害物の回避が必要な場合でも、汎用地盤改良機による施工で効率化が図れ、コストも削減できる。(2021/8/11)

偽装免震ゴムを使ったタワマン解体の怪 初の事例に工法や費用に注目
2015年に発覚した免震ゴム性能偽装事件を覚えているだろうか。大手タイヤメーカーが製造していた建造物用の免震ゴムが、国土交通省の定めた基準を満たしていなかった事件だ。(2021/8/8)

施工:
大成建設が環境配慮コンクリを使用したシールドセグメントを開発、管路施設工事に適用
大成建設は、環境配慮コンクリート「T-eConcrete」を使用したシールドセグメント「T-eCon/Segment」を開発し、大阪府大阪市内で施工を進める下水処理場内の管路施設工事に導入している。(2021/8/6)

製品動向:
BuildeeとLINE WORKSが連携、LINEのチャット機能追加の効果を大成建設らが解説
建設現場向けの施工管理サービス「Buildee」を提供するイーリバースドットコムと仕事用のLINEとして知られる「LINE WORKS」を展開するワークスモバイルジャパンが協業を開始した。今回の協業で、BuildeeとLINE WORKSが連携し、BuildeeからLINE WORKSのチャットが使えるようになる。(2021/7/27)

i-Construction:
GPSの位置情報が届かない坑内で無人建機を自動運転する技術を開発、大成建設
大成建設は、SLAMを活用した位置情報取得技術「T-iDraw Map」を開発し、国交省国土技術政策総合研究所に設置された実大トンネル実験施設と国内の道路トンネル建設現場で、T-iDraw Mapを用いて建設機械の自動運転に関する実証を行った。実証の結果、GPSなどの位置情報を取得することが難しいトンネル坑内でも、無人建設機械の自動運転が実現した。(2021/7/21)

産業動向:
現場の作業負担軽減を目的に、大成建設らが作業用アシストスーツの共同研究を開始
大成建設は、北海道大学大学院の田中孝之教授や苫小牧工業高等専門学校の土谷圭央助教授、スマートサポートとともに、現場作業の負荷軽減を目的に、作業用アシストスーツの一種である「スマートスーツ」着用に関する共働研究を開始した。今後、大成建設は、建設業界の高年齢労働者活用による労働力確保やデジタルトランスフォーメーションで技術伝承を推進するため、北海道大学らとの共同研究を通し、厚生労働省や国土交通省などが進める事業やプロジェクトと連携を図っていく方針だ。(2021/7/19)

ロボット:
コロナの集中治療室向け医療機器遠隔操作するロボットを開発、大成建設とNCGM
大成建設と国際医療研究センターは「集中治療室向け医療機器遠隔操作ロボット」を開発した。両社は、国際医療研究センターの病院で、非接触エリアから医療機器を遠隔操作し、集中治療室向け医療機器遠隔操作ロボットの操作状況や性能を検証した結果、医療従事者の感染リスクを減らせることが分かった。(2021/7/15)

製品動向:
文化財の保存に適した新たな空気環境構築技術を開発、展示物の早期公開を実現
大成建設は、美術館や博物館の新築・改修工事に際して文化財の保存に適した空気環境を構築する技術として、新たな建築材料の選定方法および空気中のガス成分を効率的に除去する空気循環浄化装置を開発した。新技術を適用することで、文化財の保存に有害なガス成分の発生量が少ない建材を事前に選定でき、また、文化財の収蔵・展示空間の空気を早期に清浄化することが可能となり、工事終了から公開までの期間短縮が図られるとともに、公開後も健全な空気環境を保持する。(2021/7/8)

製品動向:
コンクリ打設前の“鉄くず”を除去する「磁取棒(じどりぼう)」、年度内に一般販売
大成建設と新潟精機は、建設現場でコンクリート打設前に鉄くずを磁力で取り除く、3タイプの専用棒を開発した。2021年度中には、一般向けの販売も視野に入れている。(2021/7/5)

プロジェクト:
延べ2.4万m2のタワマンを「新札幌」駅前で開発、大和ハウス工業
大和ハウス工業は、北海道札幌市厚別区で、2023年5月中旬の竣工を目指し、分譲マンション「プレミストタワー新さっぽろ」の開発を進めている。(2021/7/5)

耐震:
大規模3次元FEMを用いた長周期地震動の新たな計算技術、最大5〜6時間で算出
大成建設は、大規模3次元FEMを用いて、巨大地震による長周期地震動の計算時間を短縮することが可能な技術を開発した。新技術は、建物の設計やリニューアルにおける耐震検討に適用することで、早期に長周期地震動の影響を提示することができ、建物の耐震安全性評価に関する円滑な合意形成を実現する。今後、同社は、建物の長周期地震動の評価に新技術を適用し、建物の耐震安全性評価と地震災害に強い建物づくりを進める。(2021/6/30)

山岳トンネル工事:
トンネル鋼製支保工の新たな建て込み工法、支保工の建て込みがオペレーター1人で可能
大成建設は、アクティオとともに、山岳トンネル工事で効率よく安全に鋼製支保工を建て込む工法「T-支保工クイックセッター」を開発した。新工法は、支保工の建て込みに適用することで、遠隔操作により切羽近傍での人力作業が不要となり、切羽から土砂・岩が剥がれ落ちる「肌落ち」による災害を防げる。今後、大成建設は、山岳トンネル工事での支保工建て込み作業の標準工法として、T-支保工クイックセッターの適用を推進する。(2021/6/28)

山岳トンネル工事:
切羽から離れた場所で装薬孔の清掃作業が可能な新たな器具、除去時間を50%削減
大成建設は、切羽より離れた場所から装薬孔に挿入でき、エアードリルを活用して一度に多数の小石を除去可能な専用清掃器具を開発した。新たな専用清掃器具は、使用することで、切羽からある程度離れた場所で装薬孔の清掃作業が可能となり、切羽から土砂や岩が剥がれ落ちる“肌落ち”による災害を防止でき、作業時の安全性向上を図れる。(2021/6/24)

工場ニュース:
埼玉県本庄市のスマート工場建設に着工、環境負荷低減に配慮した工場に
OKIは、2021年2月に新設を発表した、埼玉県本庄市の工場の建設を開始した。災害対応や環境負荷低減に配慮し、2022年4月に完成し、同年5月からスマート工場として本格稼働を開始する。(2021/6/23)

産業動向:
除去土壌の効率的な一次分別処理を可能とする新たな分別促進材、大成建設
大成建設は、付着性が高い粘性土を砂状に改質し、機材や廃棄物などに付いた土壌を容易に剥がすことができ、ふるい分け作業などの分別処理を効率化する分別促進材「T-クイック土ライ」を開発したことを2021年4月14日に発表した。T-クイック土ライは、吸水性ポリマー、多孔質物質(ゼオライト)、炭酸カルシウムで構成されており、破袋機に投入することで、これまで困難であった高含水率の粘性土を砂状に改質し、除去土壌の効率的な一次分別処理を可能とする。(2021/6/22)

製品動向:
大成建設が高耐久木材保護塗料を開発、紫外線への耐久性は従来品と比べ約3倍
大成建設は、大成ロテックやフェクトと共同で、紫外線に対して高い耐久性を持つ無機系材料を使用することで、従来の有機系材料だけで構成されている塗料に比べ、紫外線への耐久性を2〜3倍に向上させられる高耐久木材保護塗料「T-WOOD COAT」を開発した。今後、3社は、今回の塗料を高品質な外装木材保護塗料として、木材を使用する学校や庁舎などの公共建築物をはじめ、オフィスビルや店舗の新築とリニューアルに幅広く展開し、低炭素社会の実現に向け木材利用の促進を支援する。(2021/6/18)

耐震:
大地震によるRC造建物の柱と梁の接合部で生じる損傷を防ぐ新構法、耐震性能を10%向上
大成建設は、大地震時の揺れによるRC造建築物の柱と梁(はり)の接合部で生じる損傷を防止し、耐震性能を向上させる技術「T−HR構法」を開発した。今後、同社は、T−HR構法の適用範囲拡大を図るとともに、安全安心で耐震性に優れた高品質なRC造建築物を提供するため、T−HR構法の提案を行っていく。(2021/6/15)

耐火:
仕上げ木材の樹種を自由に選べ低コストな耐火木造部材、大成建設
大成建設は、大規模・中高層建築物に適用可能で、仕上げ木材の樹種を自由に選べる木造部材を開発し、2020年10月に木仕上げ2時間耐火構造柱の国土交通大臣認定を取得した。今後、同社は、開発した木造部材の技術活用を目的に、梁(はり)への適用や使用状況に応じて適切な耐火時間を設定した条件での大臣認定取得を進めていく。(2021/6/11)

施工:
盛土式ホーム向けの新たなホームドア基礎構造、全工程が人力で可能
東急建設は、盛土式のホーム向けに、「スパイラル杭」と「高強度繊維補強床版」を使用したホームドア基礎構造を開発した。今後、同社は、盛土式ホームに対して低コストで効率的な今回のホームドア基礎構造を展開する。(2021/6/9)

防音:
大成建設が低コストで重量床の衝撃音を低減する技術を開発、4〜6dBの静音性アップ
大成建設は低コストで重量床の衝撃音を低減する技術「T-Silent Plus」を開発した。今後、同社は、集合住宅やホテルなど、重量床衝撃音の低減や遮音など幅広い対策が要求される新築・改修の建物に対して今回の技術を提案する。(2021/6/9)

AI:
検出精度8割以上で目視点検に比べコスト半減、大成建設の画像解析技術にAI検出を追加
大成建設が運用している産業用ドローンと画像の抽出技術を組み合わせたひび割れ点検技術「t.WAVE」に、AIを活用してひび割れを自動検出する機能が追加された。現場での実証実験では、これまで人の目で行っていたひび割れの判別(トレース)作業が自動化されたことで、作業時間の短縮に加え、目視点検に比べてコスト半減の成果も得られたという。(2021/6/7)

サービスロボット:
ロボットとエレベーターの通信連携可能とする規格策定、メーカー間の壁を解消へ
経済産業省は2021年6月4日、ロボットを導入しやすい環境(ロボットフレンドリーな環境)の実現に向け、ロボットとエレベーターの連携に関する規格を策定した。(2021/6/7)

導入事例:
排水湿潤連続養生技術「Wキュアリング」をトンネル工事に適用
大成建設は、2017年のトンネル工事において「Wキュアリング」を適用し、材齢3年目となる2020年9月に覆工コンクリート品質調査における性状評価で、塩害・凍害に対して従来のセントルを用いた工法よりも耐久性が大幅に向上することを確認した。(2021/6/4)

現場管理:
AIで防塵マスクや手袋の装着を判定する「放射線被ばく管理システム」、大成建設が試験運用
大成建設はIIUは、AIの画像認識を活用して、放射線被ばくの管理が必要な現場で、作業員が立ち止まることなく安全装備の装着を自動で判定する現場管理システムを開発した。福島県の中間貯蔵施設の関連工事で試験運用して、有効性が確認されたため、放射線被ばくを防ぐ新たな方法として除染を含めた同種の工事で現場適用を進めている。(2021/6/3)

ワイヤレスジャパン2021:
OKIの本庄工場がAIエッジ×ローカル5Gでスマート化、工場版ZEBも実現へ
OKIは、「ワイヤレスジャパン2021」において、本庄工場(埼玉県本庄市)に導入しているAIエッジとローカル5Gを組み合わせた「外観異常判定システム」を披露。同工場は、敷地内にあるITSテストコースでもローカル5Gを用いた実証試験が可能になっている他、消費する一次エネルギーの収支をゼロにする新工場を2022年4月に稼働させる予定だ。(2021/6/3)

BIM:
大成建設がBIMと建物の運用データを統合管理するシステムを開発
大成建設は、BIMと建物の運用データを統合管理するシステム「LifeCycleOS」を開発した。今後、顧客が所有する建物を対象に、「LifeCycleOS」の実装と提案を進める他、AIを活用し用途ごとにサービスをパッケージ化する。(2021/6/3)

製造マネジメントニュース:
5Gとロボットアームによる、細胞培養のピペット遠隔作業に成功
大成建設とソフトバンクは、5Gとロボットアームによる遠隔操作システムを活用した、細胞培養工程のピペット操作に成功した。東京・大阪間での実証実験により、遠隔地からのロボットアーム操作とピペット作業の正確性などが確認できた。(2021/5/27)

ZEB:
大成建設が“生産工場”のエネルギー収支を評価する「ZEF」を定義、第1号はOKI本庄工場
大成建設は、工場全体で年間の1次エネルギー消費量を適正に評価する独自基準「ZEF」を定義した。対象の設備は、建築物のエネルギー消費に関係しない生産設備を除く、ZEBでは対象外となっていた空調・換気・照明・給湯・昇降機など工場全体の設備。大成建設では、ZEFの段階的評価を用いて、省エネや創エネを組み合わせることで、生産工場でも年間の1次エネルギー収支ゼロを目指していく。(2021/5/23)

現場管理:
ロボット犬で建設現場を遠隔巡視、大成建設が首都圏の現場に導入
大成建設は、Unitree Robotics製の電動四足歩行ロボット2種類を遠隔で操作し、建設現場を巡回監視する現場管理システムの実用化に成功した。(2021/5/20)

COVID-19:
“深紫外線(DUV)”の2時間照射で、99%殺菌するLED照明を大成建設が開発
大成建設は、ウイルスを殺菌する深紫外線を利用した空間殺菌灯と、室内に人がいないことを確認して深紫外線を照射する安全制御システムを開発した。今後は、学校や病院、BCP対策に取り組む企業のオフィスに向けて積極的に提案していく。(2021/5/13)

現場管理:
Wi-Fi環境と位置情報を一体化した建築現場のDX基盤「T-BasisX」を大成建設が構築
大成建設は、メッシュWi-Fiと、従業員や資機材の情報を取得する「IoT活用見える化システム」を一体化し、建設生産プロセスのあらゆる情報を一元的に見える化するための基盤「T-BasisX」を構築した。(2021/5/7)

建機の自動運転:
自動運転する複数の建機を制御し協調運転を実現するシステム、大成建設
大成建設は、パナソニック アドバンストテクノロジーの独自技術であるロボット自律制御と協調タスクプランニングの技術を活用し、自動運転する複数の建機を制御し協調運転を実現するシステム「T-iCraft」を開発した。(2021/4/28)

免振:
大成建設が可動型保管棚を低コストで免震化できるシステムを開発
大成建設は、物流倉庫などで物品保管用として広く使われている可動型保管棚の柱脚部に、鋳鉄の支承を取り付けるだけで免震化が図れる簡易免震システム「TASSラック−スライダー」を開発した。今後、新システムの導入を顧客に提案するとともに、据え置き型の保管棚「パレットラック」や「中量棚」などでも適用できるように開発を続けていく。(2021/4/23)

施工:
立杭不要で何度でも安全にシールドマシンのビット交換が可能な新工法、大成建設ら
大成建設は、日立造船と共同で、シールドマシンの口径に関係なく、マシン内部から可動式マンホールとスライド式交換装置を用いて、ビットを取り換えられる「THESEUS工法」を開発した。新工法は、ビット交換用の立坑を新たに構築する必要がなくなるため、周辺環境への影響を軽減する他、何度でも効率よく安全にビット交換が可能。今後、両社は、新工法を長距離シールド工事に導入する方針を示している。(2021/4/21)

自然エネルギー:
日本の風力発電に“新たな風”、相次ぐ「洋上市場」への新規参入――各社の狙いとは?
洋上風力市場への参入機運が高まっている。大手ゼネコンや海運会社など、これまで脇役だった業種が主役に躍り出た。スマートエネルギーWeek2021「WIND EXPO(風力発電展)」で、はっきり分かったトレンドとは? 日本に吹きはじめた、新しい風を読む。(2021/4/15)

山岳トンネル工事:
大成建設が「T-DrillPacker」を機能拡張、湧水測定とコア採取が同時可能に
大成建設は、湧水の発生が予測される山岳トンネルの工事で、湧水帯の湧水量と水圧を安全で効率的に測定する技術「T-DrillPacker」を岩石コア採取時にも適用できるように機能拡張した。今回の機能拡張で、湧水測定とコア採取が同時に行えるようになったため、湧水区間の詳細な地質を迅速に把握することが可能となった。(2021/4/14)

製品動向:
大成建設らが薄型樹脂パネルを用いた給電床を開発、送電レーンのレイアウト変更が容易
大成建設、豊橋技術科学大学、大日本印刷(DNP)は、走行する汎用小型車両とロボットをワイヤレスで給電する内装床「T-iPower Floor」を開発した。今後、T-iPower Floorの施設への実装に向け、ワイヤレス給電システムの実証実験を進め、2025年度の商用化を目指す。(2021/4/9)

施工:
大成建設、材料内部を非破壊で可視化する装置を技術センターに導入
大成建設は、2つの撮影機構により、建設工事で使用するさまざまな材料内部の様子を3次元データで可視化できる「高出力・高精細X線CT試験装置」を同社技術センターに導入し、運用を開始した。(2021/4/5)

AI:
AIが設計者の代わりに、過去案件から設計課題の解決策を提示「AI設計部長」
大成建設は、設計技術に関する過去情報をデータベース化し、AIが解析することで、構造設計方針の提示や諸元表自動作成などで、設計業務の効率化を図 るAIを活用した設計支援システム「AI設計部長」を開発する。(2021/3/31)

山岳トンネル工事:
大成建設らがアタリを見える化するシステムを開発、除去作業で50%の省人化を実現
大成建設は、演算工房やアクティオと共同で、光波測距儀による建設機械の位置情報と油圧ブレーカーなどの傾斜計情報から、アタリ、余掘りの掘削形状を正確かつ定量的に把握し、建機操作部のモニターに表示することで、オペレーターがアタリ除去作業を安全で効率的に行える切羽アタリガイダンスシステム「T-アタリパーフェクター」を開発した。(2021/3/31)

プロジェクト:
赤坂ツインタワー跡地の再開発が始動、インバウンド需要に応える43階建て複合施設
森トラストとNTT都市開発が、赤坂ツインタワー跡地で計画を進める赤坂二丁目プロジェクトが本格始動した。森トラストでは、ニューノーマルのその先を見据えた再開発と位置付け、新たに建設する複合ビルでは、赤坂周辺の地域資源「江戸型山車」の修復・常設展示の他、訪日観光客の要望を満たすジャパンブランド発信施設の整備、国際級ホテルの誘致などを行い、赤坂エリアの国際競争力を高める方針を打ち出している。(2021/3/29)

施工:
大成建設が“CO2を8割削減”する環境配慮コンクリの研究会を設立
大成建設は、環境配慮コンクリート「T-e Concrete」の普及展開を目的とした研究会を設立した。T-e Concreteは、産業副産物を利用することで、製造に由来するCO2排出量を最大で80%削減できる同社が開発した環境配慮コンクリート。(2021/3/28)

施工:
大成建設、CO2収支をマイナスにするカーボンリサイクルなコンクリ開発
大成建設は、コンクリート製造過程で排出されるCO2を回収・再利用して製造した炭酸カルシウムを用いてコンクリート内部にCO2を固定し、CO2収支をマイナスにするカーボンリサイクル・コンクリート「T-eConcrete/Carbon-Recycle」を開発した。耐久性、強度、施工性も兼ね備えている。(2021/3/19)

電子ブックレット(BUILT):
ミライザ大阪城の改修事例など「住宅・ビル・施設 Week 2019」の注目講演まとめ
ウェブサイトに掲載した記事を印刷しても読みやすいPDF形式の「電子ブックレット」にまとめました。無料のBUILT読者会員に登録することで、ダウンロードすることができます。今回のブックレットは、 建設業界向けの建材、設備、ICTソリューションを網羅した総合展「住宅・ビル・施設 Week 2019」の会期中に、注目を集めた講演のまとめです。(2021/3/19)

製造ITニュース:
建機自動操縦標準機の開発プロジェクトで、他社システム連携の実証実験に成功
JIG-SAWは、ロードローラ向け自動操縦などの機能を実用搭載する業界標準機開発プロジェクトにおいて、大成建設の自動建機協調制御システム「T-iCraft」と連携した協調制御の実証実験に成功した。(2021/3/3)

キャリアニュース:
金持ち企業ランキング、1位は「任天堂」、20位以内に製造業が13社
リスクモンスターは、決算書の記載に基づいて算出したNetCashを比較した「金持ち企業ランキング」を発表した。上位3位は「任天堂」「信越化学工業」「SMC」で、上位20社のうち、製造業が13社ランクインした。(2021/2/12)

製品動向:
大成建設が室内への花粉やPM2.5の侵入を防ぐ浄化装置を開発
大成建設は、風除室に設置することで、衣服や頭髪に付着した花粉やPM2.5などを素早く除去し、マンションやオフィスの居住・執務空間への持ち込みを軽減して、室内環境の向上を実現する浄化装置「T-Clean Air」を開発した。今後、快適で健康的な空間を構築するアイテムとして、マンションをはじめ、オフィス、病院、介護老人保健施設などの新築工事とリニューアル工事にT-Clean Airを提案していく。(2021/2/4)

産業動向:
大成建設と横国大が連携強化のため「クロスアポイントメント制度」を活用
大成建設と横浜国立大学は、産学連携を強化するため、クロスアポイントメント制度を活用することで合意した。同制度では、横浜国立大学の教員が大成建設の「技術アドバイザー」として招聘され、共同研究と人材育成の両面で互いに協力していくことになる。(2021/1/30)


サービス終了のお知らせ

この度「質問!ITmedia」は、誠に勝手ながら2020年9月30日(水)をもちまして、サービスを終了することといたしました。長きに渡るご愛顧に御礼申し上げます。これまでご利用いただいてまいりました皆様にはご不便をおかけいたしますが、ご理解のほどお願い申し上げます。≫「質問!ITmedia」サービス終了のお知らせ

にわかに地球規模のトピックとなった新型コロナウイルス。健康被害も心配だが、全国規模での臨時休校、マスクやトイレットペーパーの品薄など市民の日常生活への影響も大きくなっている。これに対し企業からの支援策の発表も相次いでいるが、特に今回は子供向けのコンテンツの無料提供の動きが顕著なようだ。一方産業面では、観光や小売、飲食業等が特に大きな影響を受けている。通常の企業運営においても面会や通勤の場がリスク視され、サーモグラフィやWeb会議ツールの活用、テレワークの実現などテクノロジーによるリスク回避策への注目が高まっている。