水上走行モデルも

ついに陸海空を制覇？　10分で分かるパロットの新型ドローン13機種のスゴイ点

公開 2015年07月16日 22時46分

[ITmedia]

印刷する Googleで優先するソースとして追加

　ついにドローンが陸海空を制覇か……？　仏Parrot（パロット）は7月16日、新型ドローン13機種を発表した。これまで陸上走行型や飛行型モデルを販売しており、今回新たに水上走行するモデルが追加された。なお、ドローンの操縦は従来通りスマートフォン／タブレット向け無料アプリ「FreeFlight 3」で直感的に楽しめる。

水上走行する「Hydrofoil」

LED搭載モデルが登場

　いずれの機種もApple Store、Amazon.co.jp、家電量販店、京商オンラインショップなどで9月から販売する予定だ。

　注目の水上走行用ドローン「Hydrofoil」を筆頭に、新モデルのポイントを見ていこう。

飛行型ドローンと“船”を合体

　水上走行するHydrofoilは、従来と同等の性能を持つクアッドコプターにはっ水加工を施したウレタン製の船型アクセサリーを合体させたもの。水面に浮き上がった船体の上に飛行型ドローンを乗せる。ドローンが垂直状態になって飛行を始めると、水面を滑るように船が前進する。走行速度は約時速10キロ。

走行時はドローンが垂直状態になる

　30万画素カメラで撮影した写真は1Gバイトまで保存可能だ。転覆しにくい設計になっている。

　クアッドコプターは船体から取り外して単体でも遊べるが、本モデル以外のクアッドコプターを船体に装着して操作することはできない。稼働時間は7～25分。価格は2万1800円（税別）。デザインの異なる「Orak」「New Z」の2モデルをラインアップする。

陸上走行の「Jumping」は、暗所を走れる「LED搭載モデル」と「時速13キロの走り屋モデル」の2種

　陸上走行型の「Jumping」は夜間走行ができるLED搭載モデル「Jumping Night」と、時速13キロという速さを実現した走り屋モデル「Jumping Race」の2種をラインアップする。

陸上走行型の「Jumping」

　いずれのモデルも静止画と動画を保存するメモリ容量を4Gバイトに増加したほか、スピーカーとマイクを新たに内蔵した。本体を通して自分の声を動物に聞かせることなどができる。

　従来通りスピンやジャンプなど多様な動きができ、LEDを搭載するNightは最大80センチまで飛ぶことが可能だ。Nightの価格は2万5800円（税別）。デザインの異なる「Diesel」「Buzz」「Marshall」の3機種をラインアップする。

　Raceの価格は2万6800円（税別）。デザインの異なる「Jett」「Max」「Tuk-Tuk」の3機種をラインアップする。

飛行型は暗所も飛べる「LED搭載モデル」と創造性を発揮できる「カスタマイズモデル」の2種

　4つのプロペラを備える飛行型の「Airborne」も、暗所も飛べるLED搭載モデル「Airborne Night」とフィギュアやブロック玩具を乗せて遊べる「Airborne Cargo」の2種をラインアップする。

Nightは2つのLEDを備える

　本モデルでは9分間の飛行が可能になった。飛行時速は18キロ。ボディ底面のカメラで空撮ができ、1Gバイトまで保存可能だ。ボディは54グラムと軽量で、プロペラを保護するポリアミド製ハルは簡単に脱着できる。3軸加速度計と3軸ジャイロスコープも内蔵している。なお、あらかじめ設定しておけば、空中に機体を放り投げるとセンサーが検知して自動で飛行を始める。

LEDの点灯については画面中央のバーを上下にスライドさせて操作する

Cargoはフィギュアを乗せられる

　NightはJumpingと同様に2つのLEDを搭載しており、暗所を照らす。価格は1万7800円（税別）。デザインの異なる「SWAT」「Mac Lane」「Blaze」の3モデルをラインアップする。

　Cargoは、30グラムまでのフィギュアやブロックを自由に設置できる輸送型ドローン。価格は1万3800円（税別）。デザインの異なる「Mars」「Travis」の2モデルをラインアップする。

ドローン使用の規制については「ユーザーへの教育も義務」とコメント

パロット JPAC地域担当バイス・プレジデント兼マネージング・ディレクタークリス・ロバーツ氏

　パロット JPAC地域担当バイス・プレジデント兼マネージング・ディレクタークリス・ロバーツ氏は、「パロットは限界までイノベーションを推し進めていく」と豪語する。会場からは住宅地などでドローンを操縦することに対して規制の動きがあることを指摘する声が挙がったが、ロバーツ氏は「ユーザーへの教育も我々の義務だと思っている。それは日本だけに限らず多くの国でも同様に対策を練っていく」と説明した。

　ロバーツ氏は、ドローン専用施設の開設やコンテストなどのイベント実施をしていくことにも前向きな姿勢を見せている。ドローンを利用した競技や、3Dプリンタによる独自カスタムパーツの生成など、ユーザーの遊び心1つでその可能性は無限に広がっていきそうだ。

印刷する