米大統領選、有権者の半数以上がネットを利用

[ITmedia]

　2008年に行われた米大統領選では、ネットユーザーの74％――米国の成人の55％に当たる――が選挙関連の情報入手などにインターネットを利用した。非営利団体Pew Internet & American Life Projectがこのような調査結果を報告した。

　有権者の半数以上が選挙の年にインターネットを使って政治にかかわったのは初めてと同団体は述べている。

　調査によると、2008年に政治や選挙に関するニュースをオンラインで読んだネットユーザーは60％に上った。ブログやSNSに選挙に関する意見を書き込んだユーザーは18％、オンラインで選挙関連のビデオを見たユーザーは45％だった。また電子メール、IM、携帯メール、Twitterなどのツールで選挙関連の情報を受け取ったり、共有した人の割合は59％に上った。

　18〜24歳の若いユーザーは特にSNSでの活動が活発で、この年齢層のユーザーのうち83％がSNSのアカウントを持っており、そのうち3分の2がSNSで何らかの政治的な活動に参加したという。

　選挙関連のニュースソースとしてのインターネットの重要性が高まっていることも示された。インターネットを主なニュースソースとして利用しているユーザーの割合は、前回の選挙（4年前）では20％に満たなかったが、2008年には26％となり、新聞に近づいた。新聞は4年前の約40％から28％に落ち込んでいる。ただし、最大のニュースソースは依然としてテレビで、70％を超えている。