偽ウイルス対策ソフトの攻撃が急増、Googleが調査報告

[ITmedia]

　米GoogleはWebで横行している偽ウイルス対策ソフトの動向に関する報告書をまとめ、この手口を使った攻撃が急増していると発表した。

　偽ウイルス対策ソフトは、偽のウイルス感染警告画面を表示してユーザーを脅し、有料の不正プログラムの購入などを迫る。改ざんによって不正コードが仕込まれたサイトや悪質な広告をユーザーが見ただけで感染する恐れがある。

偽ウイルス対策ソフトの例（Googleより）

　Googleのブログによると、同社は2007年3月に初めてWeb上でこの手口を発見したという。過去13カ月にわたって2億4000万のWebページを分析し、報告書をまとめた。

　この期間だけで1万1000強のドメインが偽ウイルス対策ソフトの配布に関係していたことが判明。これは同期間中に検出されたマルウェア関連ドメインの15％を占める。特に広告経由で感染するマルウェアの50％は偽ウイルス対策ソフト絡みだといい、その割合は1年前に比べて5倍に増えた。

　また、偽ウイルス対策ソフト配布ドメインの存続期間が大幅に短くなっていることも判明したという。詳しい研究結果はカリフォルニア州サンノゼで4月27日に開かれる「Workshop on Large-Scale Exploits and Emergent Threats（LEET）」で発表を予定している。

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