Intelのリモート管理ツールに脆弱性、ファームウェアの更新を
大手メーカー製の企業向けPCに搭載されている、米Intelのリモート管理ツールに重大な脆弱（ぜいじゃく）性が発見され、Intelがファームウェアの更新版を公開して対処した。
Intelが5月1日付で公開したセキュリティ情報によると、「Intel Active Management Technology」（AMT）、「Intel Small Business Technology」（SBT）、「Intel Standard Manageability」のファームウェアに権限昇格の脆弱性が存在する。影響を受けるファームウェアは6.x、7.x、8.x、9.x、10.x、11.0、11.5、11.6の各バージョン。一方、コンシューマー向けのPCや、Server Platform Services（SPS）を使ったサーバおよびXeon Processor E3／E5搭載のワークステーションなどは影響を受けないという。
脆弱性を悪用されれば、特権を持たない攻撃者がシステムのリモート管理権限を獲得できてしまう恐れがあるとされ、危険度は共通脆弱性評価システム（CVSS）のベーススコアで9.3（最大値は10.0）と極めて高い。
問題の発覚を受け、Hewlett-Packard Enterprise、Lenovo、Dell、富士通などの各社もセキュリティ情報を公開してユーザーに対応を呼び掛けた。
Intelは対応を支援するため、システムを分析してこの脆弱性を発見できるツール（INTEL-SA-00075 Detection Guide）もダウンロードページを通じて提供している。
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