年末に学ぼう! パブリッククラウドの無料教材・資料まとめ 2022年版
師走も終盤。2022年もそろそろ終わりだ。テレビ番組、年越しそば、おせち──年末年始はさまざまな過ごし方があるが、ITの勉強で過ごす年の瀬・年明けも悪くないだろう。
そこで本記事では、年末年始を勉強に充てたい人に向け、パブリッククラウドに関する教材や資料の情報をまとめた。ITmedia NEWSで2022年に取り上げた記事の中から、6つ紹介する。
Google Cloudの講演動画もりもり
Google Cloud Japanは、これまで開催したオンラインイベントで配信したセッション動画を一部アーカイブとして公開している。Google Cloudが提供するデータ分析製品の活用方法を解説するイベント「Data Analytics /Database OnAir」やゲーム開発に特化したイベント「Google Cloud Game Day'22」の動画など、ジャンルもさまざま。
閲覧にはGoogleアカウントの登録が必要な場合もある。
参考記事:経営層はクラウド移行をどう決断するか、意思決定の一部始終 GCP移行したデジタルマーケ企業の場合
ゲームで学ぶAWS
米Amazon Web Servicesは、AWSについてオンラインゲームを遊びながら学習できる「AWS Cloud Quest: Cloud Practitioner」を公開している。プレイヤーはゲーム内でクラウドエンジニアとなり、街で発生するトラブルをAWSの技術で解決していく。
Amazon.co.jpのアカウントがあれば無料でプレイできる。ただし日本語には対応していない。
参考記事:AWS、オンラインゲームを遊んでソリューション構築を学ぶ「AWS Cloud Quest」公開 実際にプレイしてみた
AWSジャパンお手製のビギナー向け教材一覧
アマゾンウェブサービスジャパン(AWSジャパン)はAWSの初心者向け教材などをまとめたブログ記事を公開している。自社の教材などを全6段階の理解度別に紹介。各段階で使うべき教材とその理由などをまとめている。
理解度は(1)ビジネスにおけるAWSの活用方法や効果を学ぶ、(2)AWSの全体像をつかむ、(3)AWSが提供するサービスそれぞれに詳しくなる、(4)実際に手を動かし、知識を深める、(5)AWSの最新情報を追う、(6)より現場で求められる知識を追う──の6段階。
例えば(1)ではクラウドのメリットを理解できるとして導入事例の記事や動画などを、(2)ではAWSの基礎知識を学べるとしてオンライン教材「AWS Cloud Practitioner Essentials」などの視聴を勧めている。
参考記事:AWS初心者向けの教材まとめ、AWS日本法人が公開
手を動かして学べるAWS教材一覧
AWSジャパンは他にも、AWSのハンズオン(実際に手を動かして勉強できるもの)をまとめたページ「JP Contents Hub」も公開している。掲載しているのはいずれも日本語のコンテンツだ。
公開しているのはゼロトラストセキュリティのアーキテクチャについて演習する「ゼロトラストワークショップ」、機械学習を活用して画像を分類する体験が可能な「機械学習入門者向けハンズオン」など165種類以上。JP Contents Hubではこれらを「ロボティクス」「ゲーム開発」「ブロックチェーン」といったカテゴリー別に探せる。キーワードでの検索も可能。
JP Contents Hub自体の閲覧・利用は無料。ただしハンズオンはいずれもAWSのサービスを活用するものなので、利用に応じた料金が発生する。
参考記事:手を動かして学べるAWSの日本語講座まとめ AWS日本法人が公開 165コンテンツを一覧に
経産省が公開、オンライン講座 講座数200超
経済産業省はIT関連のオンライン講座をまとめたWebサイト「マナビDX」を公開している。オンライン講座の数は200件以上。日本マイクロソフトなどが作成したクラウドやAI、セキュリティの講座が視聴できる。
クラウド関連では、クラウドサービス「Microsoft Azure」の資格取得に向けた日本マイクロソフトによる講座「AZ-900対応 Azureの基礎 第1部~第6部」などを公開している。
参考記事:経産省、デジタル人材育成サイト「マナビDX」開設 IT関連講座200件以上を紹介
IPAが公開「情報セキュリティ白書2022」
IPAは情報セキュリティに関する書籍「情報セキュリティ白書2022」を公開している。毎年公開している書籍の2022年版で、新たに「内部不正防止対策の動向」「個人情報保護法改正」「クラウドの情報セキュリティ」「中小企業に向けた情報セキュリティ支援策」「米国や欧州の政策」などのトピックを取り上げている。
参考記事:「情報セキュリティ白書2022」、IPAが公開 国内外の政策や被害実態など240ページに渡り解説
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