太陽光パネルと蓄電池の導入効果がすぐ分かる、「エネがえる」に新機能：太陽光

国際航業が提供している電気料金プランの診断サービス「エネがえる」に新機能が追加された。一般家庭に太陽光パネルや蓄電池を設置した場合の効果を、設置する建物の消費電力量の実測値データをベースに金額で算定できるという。

[長町基，スマートジャパン]

　グリーンエネルギー事業を展開する日本アジアグループ傘下の国際航業は、2015年6月に提供を開始した電気料金プラン最適化サービス「エネがえる」の新機能として、「太陽光＆蓄電池効果診断サービス」を2016年6月20日から提供開始する。

　「エネがえる」は家庭や小規模事業所の「電気の使い方を見える化」した情報を元に「診断レポート」を発行し、契約可能な電気事業者・料金プランから、最も経済的な電気料金プランを選択支援するサービス。今回加わる機能により、一般家庭に太陽光パネルや蓄電池を設置した場合の効果を、設置する建物の消費電力量の実測値データをベースに金額で算定できる（図1）。

図1 診断レポートのイメージ（クリックで拡大）出展：国際航業

　導入効果は「余剰売電額」「自家消費による電気代削減額」「夜間充電・昼間放電による電気代差額」の他、「設置後の推定買電量」における最適な電気料金プランに変更することによる電気代差額」の4つの項目で算定する。これにより、「エネがえる」ではさまざまな条件下でも最適な電気料金プランを提案することが可能になる。

　同サービスは、政府目標として進められている ZEH（ネット・ゼロ・エネ ルギー・ハウス。太陽光発電などの導入や、住宅の省エネ性能の向上により、使う電力量と創り出す電力量がプラスマイナスゼロになることを目指した住宅のこと）に対応している。

　ZEHの推進には、各家庭での創エネ、蓄エネを推進するための設備導入が不可欠で、導入効果の見える化に貢献する算定のニーズは、ハウスメーカーやリフォーム会社、太陽光や蓄電池関連メーカーなどを中心に今後も高まると想定される。同社はこうしたニーズにこたえるため、現状の電気料金プラン 最適化サービス（ASPサービス）のほかに、計算システムのAPI（アプリケーション・プログラム・インターフェイス）サービスも行っている。

　国際航業は、発電事業に加えてこうした独自の技術力を用いたエネルギーの見える化効果による省エネ、創蓄省エネ設備の導入推進など、デマンド側に観点を置いた取り組みも推進していく方針だ。