住友電気工業は、2018年2月より既設太陽光発電所向けに、後付け可能なストリング監視ソリューションを販売開始する。SCADA(Supervisory Control And Data Acquisition)未導入の既設サイトでも、低コストに監視が始められることが特長だ。
住友電気工業は、2018年2月より既設太陽光発電所向けに後付け可能なストリング監視ソリューションを販売開始すると発表した。このソリューションは、同社のPLC(電力線通信)ストリング監視装置に、新たに開発した「PLCストリング監視システム用データ蓄積・解析装置(SMP2301)」を組み合わせたものとなる。
このソリューションにより、ストリングデータの見える化、太陽光発電所の異常判定と通知などができ、SCADA(Supervisory Control And Data Acquisition、コンピュータによるシステム監視とプロセス制御)未導入の既設サイトでも、低コストで簡単に監視を始められるという。
今回、データ蓄積・解析装置と、PLCストリング監視装置(型番SMP2102及びSMP2203)を組み合わせることで、ストリングデータをベースに朝昼夕の時間帯で異常判定を行い、異常を検出した場合は、メールで通知することができるようになった。
通知メールには、異常が発生した接続箱やストリングの情報、異常発生時間帯、異常種別(影の影響、パネル故障疑い、経年劣化疑い)を記載しており、この内容を元に迅速な改善対応を行うことで売電損失を最低限にとどめることが可能だ。また、発電時間帯(昼間等)に一定時間測定値を取得できない場合も、メール通知(ブレーカーの遮断などのDC線路の異常を検出)する。
このほか、指定期間および指定接続箱のストリング電流・電圧の表示機能ではデータのグラフ表示も可能。このストリングデータは、10分間の平均値として最大2年間保存できる。
同社では2018年度に、この「既設サイト向け 後付け監視ソリューション」を合計20サイトの受注を目指すとしている。
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