再生可能エネルギーの未来予測

現在のところ実現性は未知数ながら、将来に大きな可能性を秘めているのが海洋エネルギーだ。発電に利用できる主なものは潮流・波力・温度差の3種類。すべての導入可能量を合わせると一般家庭で2200万世帯分の電力になる。最大の課題は発電コストで、20円台まで下がれば普及に弾みがつく。

生物が日々作り出す資源の大半は、使われないまま廃棄されている。森林に残る木材から食品廃棄物まで、燃料に転換すれば800万世帯分の電力に生まれ変わる。生物由来の資源を活用するバイオマス発電は大都市と地方の両方で拡大を続け、火力発電を補完する安定した電力源の役割を担っていく。

世界の中で地熱の資源量が群を抜いて多いのは米国、インドネシア、日本の3カ国だ。このうち日本の地熱発電の導入量は他国の半分以下にとどまっていて、開発の余地は極めて大きい。発電コストはガス火力並みの10円前後と安く、地熱資源が集中する自然公園の規制緩和も進んできた。

日本の再生可能エネルギーの中で導入量が最も多いのは水力発電だ。大規模なダムを使った旧来型の発電設備に加えて、農業用水路などを活用した小水力発電が活発になってきた。全国各地に導入可能な場所は2万以上もある。ただし発電コストが高めで、今後の拡大ペースを左右する。

島国の日本でポテンシャルが最も大きいのは風力発電だ。安全性や環境影響の点で課題が残るものの、ヨーロッパのように太陽光発電を上回るペースで拡大する可能性がある。風車の大型化によって発電コストの低下が進み、2020年代には近海の洋上で商用運転が続々と始まる。

日本で最も導入しやすい再生可能エネルギーは太陽光である。発電システムの単価が下がり続けて、全国各地で導入量が拡大している。2020年には電力1kWhあたりのコストが石油火力と同等の14円まで下がる見通しだ。太陽電池の性能向上に大きな期待がかかる。

これから再生可能エネルギーをどのくらい拡大できるかによって、日本の電力事情は大きく変わってくる。固定価格買取制度の認定設備が現在のペースで稼働していけば、2012年に電力販売量の10％に過ぎなかった再生可能エネルギーは2020年に20％、2030年には30％を超える。