キーワードを探す
検索

「トレンドマイクロ」関連の最新 ニュース・レビュー・解説 記事 まとめ

最新記事一覧

専用線とデータセンターを前提とした企業のWANが姿を変えようとしている。きっかけはクラウドサービス(SaaS)の浸透と、モバイル端末などを利用したインターネットアクセスだ。ネットワーク構成を幾度となく素早く変更しなければならない場面が多発している。このような課題に役立つのがSD-WANだ。Dell EMCが主催し、2019年4月19日に開催したセミナーでは、Dell EMCの他、SD-WANソリューションに定評があるVMwareやVersa Networks、トレンドマイクロが登壇し、SD-WANの最新動向や各社のソリューションについて語った。

()

トレンドマイクロは、同社のテストラボ環境がハッカーによる攻撃を受けてウイルス対策ソフトのソースコードなどが流出したと報じられた問題で、「不正アクセスを受けてデバック用ファイルが流出した」と認めた。ただ、同社が保有するソースコードや顧客情報の漏洩は「確認していない」としている。

()

トレンドマイクロは、ビジネスメール詐欺対策の新技術として「Writing Style DNA」を開発。AIで“メール作成者の癖”を分析し、経営幹部などになりすました詐欺メールを検知する。クラウドアプリケーション向けのセキュリティサービス「Trend Micro Cloud App Security」に実装し、2019年2月15日から提供する。

()

トレンドマイクロは、AIを活用したビジネスメール詐欺対策技術を開発した。文章作成上の癖を解析して、なりすましメールを検知する。今後、クラウドアプリケーション向けのセキュリティサービス「Trend Micro Cloud App Security」の新機能として提供する。

()

トレンドマイクロは、12月26日に「子どもと保護者のスマートフォン利用に関する実態調査」の結果を発表。インターネット利用中に子供の7.3%、保護者の18%がサイバー犯罪のトラブルを経験しており、7割以上の家庭が子どもにセキュリティ教育を実施している。一方、SNSに投稿する写真のトラブルを知っている保護者はわずか約3割に留まった。

()

トレンドマイクロは、Windows 7の延長サポート終了後も、エンドポイントセキュリティ製品のサポートを継続する。法人向け「ウイルスバスター コーポレートエディション XG」は2024年1月まで、個人向け「ウイルスバスター クラウド」は2021年12月まで、サポート期間を延長する。

()

トレンドマイクロが実施した「法人組織におけるセキュリティ実態調査 2018年版」によると、セキュリティインシデントに起因した重大被害を経験した法人組織の割合は過去最高の42.3%に達した。インターネットに接続されていない環境での被害も増加傾向にある。

()

産業用ネットワーク技術などを展開する台湾のMoxaは「Embedded Technology 2018/IoT Technology 2018(ET2018)」のマイクロソフトブース内に出展し、同社機器を使い、遠隔稼働監視ソリューションを提案した。また、2018年11月15日に発表したトレンドマイクロとの合弁会社設立などについても紹介した。

()

トレンドマイクロは2018年11月16日、東京都内でプライベートカンファレンス「Trend Micro DIRECTION」を開催した。同イベントでは、ITネットワークとつながる産業制御システムが抱えるセキュリティリスクと想定される攻撃手段、そして攻撃に対する予防対策を示す講演が複数用意されていた。

()

トレンドマイクロが発表した2018年上半期(1月〜6月)のセキュリティ動向によると、国内では、クレジットカード情報やクラウドサービスの認証情報を狙う「フィッシング詐欺」が急増。また、「不正マイニング」などの仮想通貨を狙う脅威は、世界的に拡大傾向にあることが判明した。

()

トレンドマイクロが、仮想通貨採掘ツールをインストールさせるボットによる攻撃を確認したとして注意を呼び掛け。SSHサービスを実行しているサーバやIoTデバイスを狙い、不正スプリクトでツールをダウンロードして「Monero」や「Ether」を採掘させるという。

()

トレンドマイクロの脅威動向分析によると、2018年1〜3月期は、仮想通貨の発掘を狙う「不正マイニング」が急増し、手口の巧妙化や、攻撃対象の拡大が見られたという。また、国内ではフィッシング詐欺も急増。マルチサービスアカウントや仮想通貨取引サイトの認証情報などが狙われている。

()

トレンドマイクロは「EU一般データ保護規則(GDPR)対応に関する実態調査」の結果を発表した。「内容について十分理解している」割合は10.0%なのに対して、「名前だけは知っている」または「知らない」は66.5%。欧州国民の個人情報を取り扱っているにもかかわらず対応に着手していない割合は70.3%に上った。

()

トレンドマイクロが無償提供するホームネットワークの安全性診断ツール「オンラインスキャン for Home Network」に、スマート家電の脆弱性の有無を診断する新機能を追加。スマート家電に潜む脆弱性の有無や、ホームネットワークにつながる不正デバイスの有無などを確認できる。

()
キーワードを探す
ページトップに戻る