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» 2009年06月10日 12時58分 UPDATE

IDC Japan調べ:加速する企業のモバイルコンピューティング活用

IDC Japanの調査によると、大企業を中心に携帯電話やスマートフォンを使って業務の効率化を図る動きが出始めている。

[ITmedia]

 調査会社IDC Japanが6月10日に発表した調査結果で、大企業を中心に携帯電話やスマートフォンを使った業務の効率化が進んでいることが明らかになった。従業員が500人以上の企業では利用率が50%を超えるなど、ノートPC以外の端末の活用が増えている。

 携帯電話やスマートフォンの利用目的として、業務への活用が増えている。「電子メールの送受信」と「外線電話」が8割強の回答率に上ったことに加え、「検索エンジンの利用」「グループウェア・イントラネットの閲覧や更新」「乗り換え情報や地図といったWebサービスの利用」がそれぞれ40%を超えた。

 業務効率が改善されたかを聞いた結果、「非常に効果が高い」が12.6%、「効果が高い」が64.8%となった。効果が高いと回答した企業は77.4%に上り、調査対象の4分の3以上を占めた。携帯端末がもたらす具体的な効果としては「移動時間の短縮」「定型業務の生産性向上」が5割を超えた。

 携帯端末から利用するSaaS(サービスとしてのソフトウェア)型の業務アプリケーションは「オフィス入退出管理」「GPSによる外勤者管理」「Suica、PASMO、FeliCaと旅費精算の連携」が20%超となった。持ち運びができるという携帯端末の利点を生かせる業務アプリケーションの活用が進んでいる。

 調査対象の企業の携帯端末の利用率は43.3%。従業員500人以上の企業では50%を超えた。

携帯電話/スマートフォンで利用している業務アプリケーションのSaaS利用率 法人ユーザーにおける携帯電話/スマートフォンで利用している業務アプリケーションのSaaS利用率(出典:IDC Japan)

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