電気からガスへの移行が加速、家庭用のコージェネが4年連続で増加：蓄電・発電機器

電力と熱の両方を作り出せるガスコージェネレーションの普及にはずみがついてきた。特に家庭用の「エネファーム」の販売台数が伸びていて、2009年の発売以来4年連続で増加を続けている。電力の使用量を抑えることができて、停電時の電源としても有効なことが導入拡大の要因だ。

[石田雅也，スマートジャパン]

　「エネファーム」は2009年の発売から販売台数が年々伸びて、特に東日本大震災が発生した2011年から伸びが加速している。最大手の東京ガスが2013年6月に累計2万台を突破したのに続いて、大阪ガスも10月7日に同じく累計2万台を突破した。

　大阪ガスの販売台数を見ると、2009年度から4年連続で新規の受注件数が増えている（図1）。2011年度から12年度にかけては2倍以上に増えて、13年度も現在までに約3割増のペースで拡大中だ。関西電力が5月から電気料金を値上げしたこともあり、電気からガスへの移行が進んでいる。

図1　大阪ガスの「エネファーム」販売台数（受注ベース。H24年度は平成24年4月〜12月、H25年度は平成25年1月〜10月7日）。出典：大阪ガス

　さらに普及を後押ししているのが国や自治体の補助金制度だ。節電対策のひとつとしてガスコージェネの導入を家庭と企業の双方に推奨している。ガスコージェネには発電方法によって「ガスエンジン」「ガスタービン」「燃料電池」の3種類があり、エネファームは燃料電池を使った家庭用の設備である。

　コージェネの普及促進を図る「一般財団法人コージェネレーション・エネルギー高度利用センター」の統計によると、エネファームの国内販売台数は2012年度に約2万5000台にのぼり、前年度から85％伸びた（図2）。2013年度も第1四半期の4〜6月で前年度を上回る販売台数を記録していて、市場全体でも4年連続で増加する状況になっている。

図2　「エネファーム」の国内販売台数（各メーカーが出荷・納品した台数の合計）。出典：コージェネレーション・エネルギー高度利用センター

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