日本人の「旅行」を取り巻く環境が様変わりしている。
海外旅行は、日本発着の航空券がずっと高止まりし、円安が進行して旅行費用が上がっている。それだけにとどまらず国内旅行も、都市部を中心にホテル価格が高騰し「日本人が泊まれない値段」が常態化していることから、日本人の国内宿泊数が前年より減り続けている状況だ。つまり「物価も上がり、旅行を楽しむ余裕がない」消費者が増えている。
それでも、全ての消費者が旅行を諦めたわけではない。大手旅行代理店のJTBは、2026年を「国内はほぼ横ばい、海外は緩やかに増加」と予測する。大手オンライン旅行サイト(OTA)各社も、スポーツ観戦やホテル、ロケ地巡りなど個々のこだわりや、旅行の決め手が「行き先より予算次第」という今まであまりなかった傾向を指摘した。
見えてきたのが、予算に合わせて賢く立ち回る「ロジカルな旅行者」の台頭だ。行き先よりもまず予算を決め、AIを駆使してタイパを追求し、時には1泊目と2泊目で違うホテルを泊まり歩く「ホテルホッピング」をすることによって、体験価値を最大化する――。
かつての「安価な団体ツアー」が崩壊した今、旅行業界は誰をターゲットにし、どんな付加価値を提供すべきなのか。各社のデータと予測トレンドから、2026年の旅行ビジネスにおける勝ち筋を分析する。
JTBが発表した「2026年の旅行動向見通し」によると、2026年、日本人の総旅行人数は3億2250万人(対前年比98.0%)で、そのうち国内旅行は3億700万人(同97.8%)、海外旅行は1550万人(同102.6%)だった。海外旅行は微増するとしている。
理由として、国内旅行は「物価・宿泊費の上昇継続で国内旅行単価はさらに上昇」「旅行者数はほぼ横ばいだが、総消費額は単価上昇により微増する見込み」を挙げた。海外旅行については「円ドルレート150円前後が続く見通しの中、旅行者数の増加ペースは2025年より緩やかに」「近距離志向からアジアの比重がさらに高まるが、遠方でも一部回復傾向」「アジアでも物価・宿泊費の上昇が続き、平均単価はさらに高まる」としている。
国内・海外とも、旅行にかかる費用は上がるとの見方は同じだ。物価高などを勘案すると、今の日本の消費者の大半が、金銭面での余裕を持ち合わせてない。それでも「横ばい」「微増」などの表現から、「旅行すること自体をやめる人は、ほぼいない」と分析しているようだ。
観光庁が発表した「宿泊旅行統計調査」によると、日本人の宿泊数は、2025年10月が4213万人泊(前年同月比-3.6%)、11月は4251万人泊(同-1.2%)で、いずれも2024年を下回っていた。
日本人の旅行者の数は、海外だけでなく国内も減っている。その理由の1つが、訪日外国人(インバウンド)の増加によって国内ホテル価格が高騰し、「日本人が泊まれない値段になっているから」だ。特に、東京や大阪、福岡、札幌など都市部が顕著で、週末は特に高い。加えて、数年前のコロナ禍に「GoToトラベル」「全国旅行支援」などで、国内旅行がかなりお得にできた記憶も、躊躇(ちゅうちょ)する理由になっているようだ。
国内旅行を避ける理由として、インバウンドによるオーバーツーリズムも挙げられる。ただ、2025年秋から中国人旅行客は減少している。例えば、人気だった京都市内のホテル単価は急に下がり、観光地での騒々しさもなくなった。これはある意味で、日本人にとっての“恩恵”でもある。中国人旅行客の減少はしばらく続きそうで、今まで避けられていた国内旅行先に日本人を送客するチャンスでもあるだろう。
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