ITmedia総合  >  キーワード一覧  >  G

  • 関連の記事

「GRATINA 4G」関連の最新 ニュース・レビュー・解説 記事 まとめ

「GRATINA 4G」に関する情報が集まったページです。

携帯市場の中古ガラケー15万台を販売 売れ行きは10カ月連続で「202SH」が1位
携帯市場は、10月1日から10月31日までの中古フィーチャーフォン販売台数が15万台を達成したと発表。昨年同期比で1.5倍となり、12月末時点では20万台を超える見込みとなっている。販売台数ランキングは10カ月連続で「202SH」が1位を獲得した。(2018/11/6)

auのiPhone X/8/8Plusは3G非対応 なぜ?
auのiPhone X/8/8PlusはLTEオンリーで、国内の3Gに対応しない。なぜなのか。KDDIに聞いた。(2017/9/20)

中古携帯の動向を追う:
中古ガラケーが人気の理由
日本国内で、特有の進化を続けてきた従来型携帯電話(ガラケー)。そんなガラケーが、中古市場で人気を集めています。どんな人が購入しているのでしょうか?(2017/6/29)

auのVoLTEケータイ「GRATINA 4G」に新色登場 3G通信にも対応
折りたたみ式のauケータイ「GRATINA 4G」に新色「シャンパンホワイト」「メタルブラック」が登場する。既存色とは“別機種”で、auの3G(CDMA2000)エリアでも通信できることが特徴だ。(2017/4/7)

KDDI、「au発表会 2017 Spring」を1月11日に開催
KDDIが1月11日12時から「au発表会 2017 Spring」を開催する。春モデルの発表が期待される。最新情報は告知ページをチェック。(2017/1/5)

au、3つの専用特典を用意した無料の会員制プログラム「au STAR」開始
auユーザーを対象とした無料の会員制プログラム「au STAR」が始まった。auショップへの来店予約が可能になる「au STARパスポート」、「WALLET ポイント」をプレゼントする「au STAR ロイヤル」、さまざまなギフトを提供する「au STAR ギフト」を特典として用意している。(2016/8/29)

auの4Gケータイ「AQUOS K」が「楽天Edy」に対応
auの4G LTEケータイ「AQUOS K」シリーズが「楽天Edy」に対応した。「GRATINA 4G」も6月以降に対応する。(2016/5/18)

Mobile World Congress 2016:
京セラ、ソーラーパネル搭載の試作スマホを披露 「2017年の商品化目指す」
京セラは、透明なソーラーパネルをディスプレイに重ね、持っているだけで充電できるAndroidスマホの試作機を披露した。国内・海外の携帯電話事業を今後どうするのか、MWC2016で聞いた。(2016/2/29)

KDDI、4G LTE対応のauケータイ「GRATINA 4G」を2月19日に発売
KDDIは、4G LTE対応の折りたたみ式のauケータイ「GRATINA 4G」を2月19日に発売。「LINE」アプリも利用できる。(2016/2/15)

2016年春は学生に「ドッカーン」 1GBプランは「まもなく」――2016年春のau新サービス
KDDI(au)が2016年春商戦に向けた新機種・新サービスを発表した。田中社長は2016年を「ドッカーン」する年と位置付け、春商戦は学生(若者)に焦点に当てた施策を推進する。(2016/1/12)

VoLTE、Wi-Fiテザリング対応のauケータイ「GRATINA 4G」【画像追加】
auは、4G LTEに対応し、VoLTEやWi-Fiテザリングが利用できるauケータイ「GRATINA 4G」を発表した。ダイヤルキー部分がタッチパネルのように使える機能も備えた。(2016/1/12)

5GBもらえる学割スタート:
au、2016年春モデル4機種を発表 共通UIのスマホ&タブレットにVoLTE対応ケータイ、Z5の新色など【画像追加】
KDDIがauの2016年春モデルを発表した。新機種4機種と発売済みモデルの新色2機種で、発売済み製品3機種と合わせて春商戦向けに展開する。(2016/1/12)


サービス終了のお知らせ

この度「質問!ITmedia」は、誠に勝手ながら2020年9月30日(水)をもちまして、サービスを終了することといたしました。長きに渡るご愛顧に御礼申し上げます。これまでご利用いただいてまいりました皆様にはご不便をおかけいたしますが、ご理解のほどお願い申し上げます。≫「質問!ITmedia」サービス終了のお知らせ

にわかに地球規模のトピックとなった新型コロナウイルス。健康被害も心配だが、全国規模での臨時休校、マスクやトイレットペーパーの品薄など市民の日常生活への影響も大きくなっている。これに対し企業からの支援策の発表も相次いでいるが、特に今回は子供向けのコンテンツの無料提供の動きが顕著なようだ。一方産業面では、観光や小売、飲食業等が特に大きな影響を受けている。通常の企業運営においても面会や通勤の場がリスク視され、サーモグラフィやWeb会議ツールの活用、テレワークの実現などテクノロジーによるリスク回避策への注目が高まっている。