ITmedia総合  >  キーワード一覧  >  A

  • 関連の記事

「AQUOS K SHF33」関連の最新 ニュース・レビュー・解説 記事 まとめ

「AQUOS K SHF33」に関する情報が集まったページです。

auの「AQUOS K」3機種、9月中旬にLINEアプリの提供終了
KDDIは、9月中旬以降に一部機種の「LINE」アプリサービスを提供終了。LINEが一部のOSバージョンのサポートを終了するためで、トークの閲覧やバックアップを含めた全機能が利用不可となる。(2020/8/26)

auの折りたたみケータイ「AQUOS K SHF34」が12月15日発売 一括4万円台前半
auのシャープ製折りたたみ型ケータイ「AQUOS K SHF34」が12月15日に発売する。ワンプッシュオープンボタンや1800mAhの大容量バッテリーを搭載し、防水・防塵・耐衝撃性能も備えている。(2017/12/11)

オリジナルスマホ発表はなし:
KDDI、新型「isai」など秋冬モデル4機種を発表
KDDIが、携帯電話の2017〜18年秋冬モデルの第1弾を発表。「isai V30+ LGV35」などのスマートフォン2機種と、フィーチャーフォン2機種を12月中旬以降に発売する予定。(2017/11/21)

auが冬モデル4機種を発表 「isai V30+」「AQUOS R compact」とケータイ2機種
KDDIが冬の新製品を発表。スマートフォンは「isai V30+」と「AQUOS R compact」、ケータイは「AQUOS K」と「GRATINA」というラインアップ。12月に発売する。(2017/11/21)

中古携帯の動向を追う:
中古ガラケーが人気の理由
日本国内で、特有の進化を続けてきた従来型携帯電話(ガラケー)。そんなガラケーが、中古市場で人気を集めています。どんな人が購入しているのでしょうか?(2017/6/29)

au、3つの専用特典を用意した無料の会員制プログラム「au STAR」開始
auユーザーを対象とした無料の会員制プログラム「au STAR」が始まった。auショップへの来店予約が可能になる「au STARパスポート」、「WALLET ポイント」をプレゼントする「au STAR ロイヤル」、さまざまなギフトを提供する「au STAR ギフト」を特典として用意している。(2016/8/29)

KDDI、「AQUOS K SHF33」を7月6日発売――一括価格は税込4万5360円
au Online Shopでの一括価格は4万5360円。「毎月割」適用時の実質負担額は2万1600円。(2016/7/4)

人に寄り添い「活きる力を起動する」――2016年夏、AQUOSスマホの新しい船出
2015年冬モデルで「人に寄り添うパートナー」としてAQUOSスマホをリブランドすることを宣言したシャープ。2016年夏モデルは、リブランドのテーマをより体現した仕上がりとなっている。(2016/6/2)

au夏モデルは「第2弾」もあり――田中社長が予告
KDDIの田中社長は、au夏モデルに未発表の「第2弾」があることを予告。夏モデルでは既に10機種を発表済み。次に来るモデルは……?(2016/5/31)

使い勝手を改良したAndroid搭載ケータイ、エモパーも搭載――「AQUOS K SHF33」【写真追加】
AQUOS K SHF33は、使い勝手を改善させたAndroid搭載のフィーチャーフォン。新たにエモパー、防塵(じん)、耐衝撃性能に対応。メールや着信音など、既存ユーザーの声を受けて改善した部分も多い。(2016/5/31)

KDDI、2016年夏モデル7機種を発表――「HTC 10」に「Qua」ブランドのスマホ&タブ、「エモパー」ケータイなど【更新】
auが2016年の夏モデルとして「HTC 10」やオリジナルブランド「Qua」のスマホとタブレットなど新たに7機種を発表した。(2016/5/31)


サービス終了のお知らせ

この度「質問!ITmedia」は、誠に勝手ながら2020年9月30日(水)をもちまして、サービスを終了することといたしました。長きに渡るご愛顧に御礼申し上げます。これまでご利用いただいてまいりました皆様にはご不便をおかけいたしますが、ご理解のほどお願い申し上げます。≫「質問!ITmedia」サービス終了のお知らせ

にわかに地球規模のトピックとなった新型コロナウイルス。健康被害も心配だが、全国規模での臨時休校、マスクやトイレットペーパーの品薄など市民の日常生活への影響も大きくなっている。これに対し企業からの支援策の発表も相次いでいるが、特に今回は子供向けのコンテンツの無料提供の動きが顕著なようだ。一方産業面では、観光や小売、飲食業等が特に大きな影響を受けている。通常の企業運営においても面会や通勤の場がリスク視され、サーモグラフィやWeb会議ツールの活用、テレワークの実現などテクノロジーによるリスク回避策への注目が高まっている。