MMD研究所(モバイルマーケティングデータ研究所)は5月25日、「家庭でのインターネット環境とテレビのインターネット接続についての調査」についての結果を発表した。
「テレビでのインターネット利用意向」では、「利用してみたいと思う」と回答したのは37.6%、「どちらかといえば利用してみたい」と回答したのは37%と、合計で74.6%の人がテレビでのインターネット利用を希望していることが分かった。逆に、現状の利用状況を質問した「テレビのインターネット接続利用状況」によれば、実際にテレビでインターネットを利用している人は21.2%と2割程度に収まっている。しかし、インターネットに接続していないだけで対応テレビを所有していると回答した34.8%とあわせると、環境的に利用できる人は5割を超えており、前述の希望者の割合を考えると、今後はよりインターネット接続対応テレビへのニーズが高まっていくものとMMD研究所は予想している。
また、インターネット接続したテレビで利用したいコンテンツを調査した「テレビでのインターネット接続による利用意向機能」の結果を見ると「Youtube」(54.5%)が最も多く、次いで「ダウンロードした映画やドラマ」(41.3%)、「USTRAM」(32.8%)、「ダウンロードした音楽、PV」(31%)と、ネット上における動画コンテンツの利用に集中している。
「利用意向を年代別に分析すると、20代では『Skype』や『Twitter』、『ニコニコ動画』『Facebook』といったコミュニケーション手段として活用したい人が全体平均を大きく上回り、これまでPCに期待されていた機能性がテレビにも求められつつあるようだ」(同社)。
そのほか、テレビを購入する際の重視ポイントを調査した「テレビ購入重視点」では、「高画質であること」が65.7%でトップ。続いて「省エネ性能に優れていること」(48.7%)、「画面のサイズが大きいこと」(43.1%)など、テレビの基本性能が上位を占める結果となった。ただし、今年に入って購入した人の回答では「録画機能付きの一体型テレビであること」(58.3%)が最も多くなり、次いで「インターネットに接続してテレビ番組以外のコンテンツを楽しめること」が50%となっている。「直近購入者が次の一台に対し、『省エネ』『デザイン』『インターネット接続』『録画』をあげる割合が全体平均よりも高く、従来求められていた基本性能以上に付加価値を求めている方向性が垣間見える」(同社)。
今回の調査対象は、日本全国の20〜69歳の男女2060人(男性1668人、女性392人)。調査方法はインターネットで、期間は2011年2月11日〜2月16日に実施した。
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