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「省エネ」関連の最新 ニュース・レビュー・解説 記事 まとめ

FAニュース:
IoTとAIを活用した設備の故障予兆検出システムの実証実験を開始
NECファシリティーズは、IoTとAIを活用した設備の故障予兆検出システムの実証実験を開始した。IoTとAIの有効性を検証し、施設管理の高度化と効率化を推進することで生産工場の安定稼働と省エネルギー化を図る。(2020/2/18)

BAS:
アズビルの延べ5000m2小規模ビル向けシンプルBAS、省エネ管理の機能を強化
アズビルは、ビルディングオートメーションシステムのラインアップのうち、延べ5000平方メートル程度の小規模ビルを対象にしたスマートシリーズで、次世代型の「SmartScreen2」を発売した。新バージョンでは、省エネ管理機能を強化し、小規模なオフィスビルや病院などで、持続可能な社会実現に向けた省エネルギー化を提案し、年間600台以上の販売を目指すという。(2020/2/6)

川崎重工が廃熱発電設備新設を受注、新開発の排熱回収ボイラを国内初導入
川崎重工業は、太平洋セメント埼玉工場のセメント廃熱発電設備新設工事を受注した。セメント廃熱発電設備は、工場の省エネルギー化を目的とした設備で、構成する排熱回収ボイラには新開発VEGAボイラが初採用される。(2020/1/29)

三菱電機 SLIMDIP-W:
白物家電インバーターのパワー半導体モジュール
三菱電機は、白物家電のインバーターを駆動するパワー半導体モジュール「SLIMDIP-W」を発表した。低ノイズ化と高キャリア周波数時の電力損失を低減し、白物家電の省エネおよび騒音低減を可能にする。(2020/1/17)

オン・セミコンダクター PSGジャパンサイトマネージャー 夏目正氏:
300mm工場も取得、広範製品群で車載中心に拡大へ
省エネ化/低炭素社会のキーデバイスとして、近年注目を集めるパワー半導体。次世代素材の開発など競争が激化する中、主要メーカーはいかに戦っていくのか。今回は、企業/事業買収を積極的に進め急速に規模を拡大してきたOn Semiconductor(オン・セミコンダクター/以下、オンセミ)のパワー・ソリューションズ・グループ(PSG)ジャパンサイトマネジャー、夏目正氏に話を聞いた。(2020/1/15)

BAS:
執務者の体感温度に応じた空調管理、アズビルの「温冷感空調システム」
アズビルは各執務者の体感温度に応じた空調管理が行えるシステム「温冷感空調システム」を開発した。それぞれの執務者が望む室内温度を実現する新システムは、個々の生産性向上や省エネルギー化を後押しすることが期待されている。(2020/1/7)

ZEB:
人材育成センターの改修工事で、関電工がZEB Orientedを取得
関電工は拠点の省エネルギー化を進めている。茨城県牛久市の人材育成センターにおけるリニューアル工事では、既存設備の高断熱化や高効率の空調システムなどの導入により、省エネルギー化を実現し、ZEB Orientedを取得した。(2019/12/27)

太陽光:
発電する“窓や外壁”を実現、建材一体型の太陽光発電システムを新開発
大成建設とカネカが、太陽電池と窓や外壁などの建材を一体化した外装システムを開発。ビルなどの外壁において、意匠性や利便性を確保しながら太陽光発電が行え、省エネや災害時の非常用電源として活用できるという。(2019/12/20)

AI分析で建物管理を最適化する「鹿島スマートBM」 省エネルギー化や故障の早期検知も支援――鹿島建設が提供開始
鹿島建設、鹿島建物総合管理は、日本マイクロソフトとの協業のもと、AIを活用した建物管理プラットフォーム「鹿島スマートBM」の提供を開始した。建物の稼働状況に関するデータをAIで分析し、運用管理を最適化する。設備の最適な調整、省エネルギー化、異常の早期検知などを支援する。(2019/12/6)

スパコン「富岳」試作機、省エネランキングで世界1位
富士通と理化学研究所が共同開発している「富岳」のプロトタイプが、消費電力性能を示すランキング「Green500」で世界1位を獲得。(2019/11/19)

工場ニュース:
電動アシスト自転車の需要増に対応するため、柏原工場の生産能力を増強
パナソニック サイクルテックは、約15億円を投資して、同社柏原工場における電動アシスト自転車の生産体制を強化する。生産能力を増強して国内の需要増に対応するとともに、省エネ、節水などを通じて環境に配慮した工場を目指す。(2019/11/14)

山岳トンネル工事:
現場の消費電力40%削減に成功、エネルギーマネジメントシステム「N-TEMS」
西松建設では、2030年度に事業活動から発生する全てのCO2排出量をネットゼロ(創エネルギーと組み合わせ消費エネルギーをゼロにすること)とするために、LED仮設照明や軽油代替燃料の採用、省エネ型建設機械の活用などに取り組んでいる。この活動の一環として、山岳トンネル工事を対象に、使用電力量を年間約92トン削減することを目標に掲げる。目標達成のため、機械・設備の使用電力を抑えられるエネルギーマネジメントシステム「N-TEMS」を開発した。(2019/11/25)

維持管理:
住友林業が筑波研究所に木造の新研究棟完成、ZEB実現も視野に
住友林業は筑波研究所に木造の新研究棟を完成した。同施設は同社の「W350計画」研究拠点となる。ゼロエネルギービルディング(ZEB)の実現も視野に入れ省エネや再生エネルギーを利用していく。(2019/11/13)

インフィニオン テクノロジーズ ジャパン IPC事業本部長 針田靖久氏:
逆風でも堅調、カスタマイズ強化し日本で急成長続ける
省エネ化/低炭素社会のキーデバイスとして、近年注目を集めるパワー半導体。次世代素材の開発など競争が激化する中、主要メーカーはいかに戦っていくのか。今回は、パワー半導体を主力とし世界トップクラスのシェアを誇る独Infineon Technologiesの日本法人インフィニオン テクノロジーズ ジャパンにおいて産業機器分野などを中心に事業を統括するインダストリアルパワーコントロール(IPC)事業本部の本部長、針田靖久氏に話を聞いた。(2019/11/12)

ロボット・ドローンが活躍する省エネルギー社会の実現プロジェクト:
“空の道”の整備進む、ドローン37台を運行管理システムに相互接続
新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)は「ロボット・ドローンが活躍する省エネルギー社会の実現プロジェクト」を推進している。この計画では、インフラ点検などの分野で活用できる無人航空機やロボットの開発、社会実装するためのシステム構築および飛行試験などを実施。物流ドローンが都市部で安全に使える環境の整備を目指している。2019年10月23〜24日、福島県南相馬市の「福島ロボットテストフィールド」で行われた運行管理システムの相互接続試験では、一般事業者のドローンとつなげることを成し遂げ、ドローンを危険なく扱える土壌をさらに整えた。(2019/11/5)

スマートビル:
香港の築30年銀行ビルをデジタル化で、省エネ7%低減
ジョンソンコントロールズとCBREは、両社のスマートビルと商業用不動産の知見を融合させたビル運用の効率化を図った総合デジタルソリューションを香港のスタンダードチャータード銀行ビルに導入した。2020年以降、同様のソリューションを他の市場でも展開していくとしている。(2019/10/31)

BAS:
三菱電機ビルテクノが機械学習シミュレーションと遠隔制御で、ビル空調を自動スマート化
三菱電機ビルテクノサービスは、ビル設備システムの新たなオプションとして、空調機器を対象に、省エネ制御の計画から実行、評価、改善までをトータルでサポートをする「スマート・省エネ・アシスト」の販売を開始した。(2019/10/3)

太陽光:
電力不要の「省エネ調光ガラス」実現へ、温度差で太陽光の透過量が変わる新材料
産総研らの研究グループが液晶と高分子の複合材料を開発。温度変化によって太陽光などの透過量を自動制御できる超高ガラスなどの製造が可能な材料で、電力を用いずに利用でき省エネな調光窓ガラスの実現などに寄与できる成果としている。(2019/10/2)

省エネ窓ガラスなどに応用:
温度変化で透明度が替わる液晶複合材料を開発
産業技術総合研究所(産総研)らの研究グループは、温度が変化すると透明度が切り替わる液晶複合材料を開発した。全透過光量を制御することも可能で、省エネ窓ガラスなどへの応用を見込む。(2019/10/2)

空調制御システム:
清水建設がランニングコスト30%削減の組立工場用の空調制御システム
清水建設は、省エネ型の空調制御システム「クリーンEYE」を実用化させた。既に複数の電子デバイス装置メーカーの生産ラインで採用され、高い評価を得ているという。(2019/10/1)

組み込み開発ニュース:
三菱電機から「世界最高レベル」のトレンチ型SiC-MOSFET、信頼性と量産性も確保
三菱電機は、1500V以上の耐圧性能と、「世界最高レベル」(同社)の素子抵抗率となる1cm2当たり1.84mΩを両立するトレンチ型SiC-MOSFETを開発した。家電や産業用機器、自動車などに用いられるパワーエレクトロニクス機器の小型化や省エネ化に貢献する技術として、2021年度以降の実用化を目指す。(2019/10/1)

三菱電機 執行役員半導体・デバイス第一事業部長 山崎大樹氏:
IGBTとIPM主軸に売上高2000億円超へ、大型投資も実施
人口増加や経済成長、テクノロジーの発展に伴って世界のエネルギー消費量が増加を続けるなか、省エネ化/低炭素社会のキーデバイスとなるパワー半導体に注目が集まっている。今回、IGBTをはじめとするパワー半導体の主要メーカー、三菱電機の執行役員、半導体・デバイス第一事業部長、山崎大樹氏に話を聞いた。(2019/9/27)

製造ITニュース:
IoTで工業炉の「見える化」、関西電力が炉運用支援サービスを開始
関西電力は、IoTを活用した「工業炉最適運用サービス」の提供を開始する。顧客の工業炉の予防保全と省エネルギー化を目的に、エコム、オプテージと共同でIoTを活用した「見える化」を支援する。(2019/9/30)

ZEB:
日テレの麹町五丁目建設プロジェクトでBELS最高ランクとZEB Ready取得
大成建設は、日本テレビ放送網を事業主とする「(仮称)麹町五丁目建設プロジェクト」の設計段階で「建築物省エネルギー性能表示制度(Building Energy-efficiency Labeling System、BELS)」の最高ランクを獲得すると同時に、「ZEB(ZEB Ready)」認証を取得した。(2019/9/25)

ZEH:
ZEH累積棟数で世界No.1、“植栽もスゴイ”【積水ハウス】が考える住宅の「環境戦略」
積水ハウスは、2050年の脱炭素を目指し、住宅分野で独自の環境戦略に取り組んでいる。主力となるゼロエネルギー住宅は、2018年度ベースで新築に占めるZEH比率は79%と国内で最多。その基本理念には、単純に省エネの実現だけでなく、顧客のことを考えた住みやすさやデザイン性も考慮し、事業戦略と一体で進め、一時的では無い持続可能性を持った取り組みとすることが掲げられている。(2019/9/13)

ZEH:
省エネ分譲マンション「サーパス大分新町レジデンス」販売開始、大分県内のサーパスで顔認証を初採用
大京グループの穴吹工務店は2019年8月下旬、「大分駅」徒歩10分の立地に建設中の新築分譲マンション「サーパス大分新町レジデンス」の販売を開始した。この建物は、調査、用地取得、企画、設計、施工、販売、管理、入居後のアフターサービスを大京グループが行う県内37棟目のサーパスマンション。(2019/8/30)

働き方改革:
オフィス内の温度分布見える化と空調ウェア1500着支給、高砂熱学の“夏の働き方改革”
高砂熱学工業は、全社的な働き方改革の一つとして、省エネ月間「Green Air Festival in Summer」を2019年9月6日まで展開している。期間中には、オフィスでエネルギーの見える化とオフィスカジュアルの励行、施工現場でファン付き空調ウェアの着用を促した。(2019/8/28)

現場管理:
大林組、設置が手軽な多機能分電盤「ノアキューブ」を開発
設置するだけで通信環境を手軽に構築でき、安全や省エネにも貢献する多機能分電盤を開発したと大林組が発表した。建設現場の生産性や安全性を促進する。(2019/8/8)

BAS:
ダイダンがクラウド型ビル制御サービス開始、省エネと維持管理の負担軽減
ダイダンはビルの空調制御をIoTにより完全クラウド化するシステム「REMOVIS(リモビス)」を提供開始した。ビルの電気・空調設備の省エネと維持管理の負担低減を実現する。(2019/7/30)

省エネ機器:
電力損失を95%削減、工場への送電に「超伝導ケーブル」を実証導入
NEDOと昭和電線ケーブルシステム、BASFジャパンが工場の省エネを目的とした超電導ケーブルシステムの実証試験に取り組むと発表。民間プラントで実際の系統に三相同軸超電導ケーブルを適用した実証試験は世界初という。(2019/6/17)

LED照明:
LED階段灯「フラットライン」は省エネでシンプルなデザイン、商業施設向けなどに
パナソニック ライフソリューションズは、シンプルでスリムなデザインのLED階段灯「フラットライン」を発売する。光源やセンサーを器具内側に内蔵したことで、省エネ性とシャープな意匠性を兼ね備えた製品となった。(2019/6/10)

ZEB:
ダイダンが100%超の消エネ削減、“完全ZEB化”の四国支店が完成
ダイダンは、完全ZEB建築の「エネフィス四国」を完成させた。省エネと創エネを組み合わせ101%のエネルギー削減を達成した。(2019/6/3)

省エネ機器:
大成建設、従来の空調に比べ40%以上省エネの新液冷システム開発
大成建設は、空調の省エネ化と作業現場の最適化を推進する新空冷システムを開発した。(2019/5/31)

BAS:
低層に絞って空気誘引する省エネ空調「Air-Lo3」、新日本空調が市場投入
新日本空調は、低層の作業域を空調する大空間向けタスクゾーン省エネ空調「Air-Lo3(エアロスリー)」を新たに開発した。送風エネルギーを最大で40%以上も削減できると期待されている。(2019/5/13)

TECHNO-FRONTIER 2019:
三菱電機、SiCパワー半導体製品を用途別に提案
三菱電機は、「TECHNO-FRONTIER 2019(テクノフロンティア)」で、パワーエレクトロニクス機器の省エネ化につながる、SiC(炭化ケイ素)パワー半導体/モジュール製品を一堂に展示した。(2019/4/23)

大成建設が施工した信用組合本店でエネ削減率61%「ZEB Ready」達成、都心部の高層ビルで金融機関初
大成建設が施工を手掛けた近畿産業信用組合の本店が竣工した。本店は「伝統×革新」をコンセプトに設計された最先端の省エネルギー建物。都心部の高層ビルでは、実現が難しいとされていた経済産業省が定める省エネビル基準「ZEB Ready」に相当するエネルギー削減率を達成した。(2019/4/9)

風速に応じて自動で窓の開き具合が変化、三協立山が中高層ビル向けの「省エネサッシ」を発売
三協立山・三協アルミ社は、中高層ビルを対象に、風の強さに応じて窓の開閉角度が変わる「風力すべり出し窓」を発売した。(2019/4/5)

工場ニュース:
工場設備の排熱実態調査報告書を公表、未利用熱の活用で省エネ化を促進
新エネルギー・産業技術総合開発機構と未利用熱エネルギー革新的活用技術研究組合は、15業種の工場設備の排熱実態調査報告書を公表した。この結果を基に、未利用熱の活用技術を産業分野へ適用させる方策を明らかにし、省エネ化を促進する。(2019/3/20)

電力供給サービス:
AIが省エネレポートを自動作成、中部電力が法人顧客向けに無料提供
中部電力が法人顧客向けに「AIを活用した省エネレポート」の送付を開始。実際の電力使用データや延床面積、業種などの顧客情報、気温データを分析し、その結果をもとに電力の使用実績と今後の予測に基づく省エネに役立つアドバイスをまとめたレポートを送付する。(2019/3/5)

家庭に省エネレポートを送付するだけ、世界累計230億kWhの節電量に
日本オラクルはエネルギー使用量などに関するレポートを送付し、家庭の省エネを図るプロジェクトで、全世界で累計節電量約230億kWhを達成したと発表。これは、大阪府の全世帯に必要な1年分の電力に相当するという。(2019/3/4)

「HoloLens 2」発表、2019年中に3500ドルで発売 ディスプレイ面を大幅に強化
パフォーマンス向上とともに省エネ化を実現。(2019/2/25)

ZEB:
自社保有の省エネビルを“ZEBリーディング・オーナー”に登録、西松建設
西松建設は、2018年度ネット・ゼロ・エネルギー・ビル(ZEB)実証事業の一環として、環境共創イニシアチブ(Sii)が公募する「ZEBリーディング・オーナー」に申請し、登録されたことを2019年2月5日に公表した。(2019/2/8)

オフィス用「空調イス」、オカムラなどが開発 クラウド連携でもっと省エネ
オカムラとダイダンがオフィス用の空調イス「クリマチェア」を共同開発した。イスに送風や加熱の機能を持たせてオフィスの空調を補助し、省エネに寄与するという。(2019/1/28)

ZEB:
東関東支店の“ZEB化”改修が国際的な省エネ表彰で国内初の最優秀賞を受賞、竹中工務店
竹中工務店は、東関東支店のZEB(ネット・ゼロエネルギービル)化改修工事が、国際表彰制度「ASHRAE Technology Awards」で、国内初となる最優秀賞を受賞したことを明らかにした。(2019/1/22)

ZEB:
170周年記念「久光製薬ミュージアム」が省エネ率103%で“ZEB”取得、竣工後は「BEMS」を運用
五洋建設は、佐賀県で建設中の「久光製薬ミュージアム」で、省エネ率103%を達成し、建築物省エネルギー性能表示制度(BELS:Building Energy-efficiency Labeling System)の最高ランク「☆☆☆☆☆」の「ZEB(ゼロ・エネルギー・ビル、Zero Energy Building)」の認証を取得した。同認証は、佐賀県で初の取得となります。(2019/1/21)

自然エネルギー:
富士フイルム、購入電力を100%再エネ化する目標 水素やCO2回収も活用
富士フイルムが事業における再エネ導入目標を発表。購入電力を2030年度まで50%、2050年までに100%再エネ由来とする計画だ。水素燃料やCO2貯留回収技術なども活用し、省エネ・CO2排出量の削減にも取り組む。(2019/1/18)

ZEB:
避難検証法を“国内初取得”した住友林業の新筑波研究棟、ゼロエネルギービルの実現も視野に
住友林業は、茨城県つくば市にある「筑波研究所」の新研究棟の建方が2018年12月4日に完了したことを明らかにした。筑波研究所は、築27年が経過し、本館の老朽化と所員の増加への対応が課題となっており、新研究所の建築にあたっては、“現し構造”など木構造に関する新技術を多数採り入れている以外にも、施設の省エネ化によってゼロエネルギービルディング(ZEB)を目指している。(2019/1/9)

医療機器ニュース:
高温超電導電磁石の機能を実証、粒子線がん治療装置の小型化・省エネ化へ
京都大学は、液体ヘリウムを使わずにコイルを冷却する加速器応用に向けた高温超電導電磁石を開発し、重粒子線がん治療装置(HIMAC)を用いて、その機能実証に成功した。(2019/1/9)

住宅・ビル・施設Week 2018:
複雑化する複合ビルに求められる、マネジメントのポイントとは?
「住宅・ビル・施設Week2018」でNTTファシリティーズ取締役の小牟田保氏が講演。建物に求められる省エネ性能や事業継続性、地域貢献などの機能が高度化・複雑化する中、今後のビルマネジメントのポイントについて解説した。(2018/12/21)

建築物の省エネ対策強化で、“延べ300m2以上”の物件を基準適合義務化へ
国土交通省は、「今後の住宅・建築物の省エネルギー対策の在り方について(第2次報告案)」で、意見公募の手続きに入った。これまで、延べ床面積で2000m2(平方メートル)以上を対象としてきた省エネ基準への適合義務化を住宅を除く“300m2以上”の中規模物件にまで広げる構えだ。(2018/12/18)



2013年のα7発売から5年経ち、キヤノン、ニコン、パナソニック、シグマがフルサイズミラーレスを相次いで発表した。デジタルだからこそのミラーレス方式は、技術改良を積み重ねて一眼レフ方式に劣っていた点を克服してきており、高級カメラとしても勢いは明らかだ。

言葉としてもはや真新しいものではないが、半導体、デバイス、ネットワーク等のインフラが成熟し、過去の夢想であったクラウドのコンセプトが真に現実化する段階に来ている。
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クラウドサービスのレビューサイト:ITreview

これからの世の中を大きく変えるであろうテクノロジーのひとつが自動運転だろう。現状のトップランナーにはIT企業が目立ち、自動車市場/交通・輸送サービス市場を中心に激変は避けられない。日本の産業構造にも大きな影響を持つ、まさに破壊的イノベーションとなりそうだ。