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「省エネ」関連の最新 ニュース・レビュー・解説 記事 まとめ

省エネ機器:
電力損失を95%削減、工場への送電に「超伝導ケーブル」を実証導入
NEDOと昭和電線ケーブルシステム、BASFジャパンが工場の省エネを目的とした超電導ケーブルシステムの実証試験に取り組むと発表。民間プラントで実際の系統に三相同軸超電導ケーブルを適用した実証試験は世界初という。(2019/6/17)

LED照明:
LED階段灯「フラットライン」は省エネでシンプルなデザイン、商業施設向けなどに
パナソニック ライフソリューションズは、シンプルでスリムなデザインのLED階段灯「フラットライン」を発売する。光源やセンサーを器具内側に内蔵したことで、省エネ性とシャープな意匠性を兼ね備えた製品となった。(2019/6/10)

ZEB:
ダイダンが100%超の消エネ削減、“完全ZEB化”の四国支店が完成
ダイダンは、完全ZEB建築の「エネフィス四国」を完成させた。省エネと創エネを組み合わせ101%のエネルギー削減を達成した。(2019/6/3)

省エネ機器:
大成建設、従来の空調に比べ40%以上省エネの新液冷システム開発
大成建設は、空調の省エネ化と作業現場の最適化を推進する新空冷システムを開発した。(2019/5/31)

BAS:
低層に絞って空気誘引する省エネ空調「Air-Lo3」、新日本空調が市場投入
新日本空調は、低層の作業域を空調する大空間向けタスクゾーン省エネ空調「Air-Lo3(エアロスリー)」を新たに開発した。送風エネルギーを最大で40%以上も削減できると期待されている。(2019/5/13)

TECHNO-FRONTIER 2019:
三菱電機、SiCパワー半導体製品を用途別に提案
三菱電機は、「TECHNO-FRONTIER 2019(テクノフロンティア)」で、パワーエレクトロニクス機器の省エネ化につながる、SiC(炭化ケイ素)パワー半導体/モジュール製品を一堂に展示した。(2019/4/23)

大成建設が施工した信用組合本店でエネ削減率61%「ZEB Ready」達成、都心部の高層ビルで金融機関初
大成建設が施工を手掛けた近畿産業信用組合の本店が竣工した。本店は「伝統×革新」をコンセプトに設計された最先端の省エネルギー建物。都心部の高層ビルでは、実現が難しいとされていた経済産業省が定める省エネビル基準「ZEB Ready」に相当するエネルギー削減率を達成した。(2019/4/9)

風速に応じて自動で窓の開き具合が変化、三協立山が中高層ビル向けの「省エネサッシ」を発売
三協立山・三協アルミ社は、中高層ビルを対象に、風の強さに応じて窓の開閉角度が変わる「風力すべり出し窓」を発売した。(2019/4/5)

工場ニュース:
工場設備の排熱実態調査報告書を公表、未利用熱の活用で省エネ化を促進
新エネルギー・産業技術総合開発機構と未利用熱エネルギー革新的活用技術研究組合は、15業種の工場設備の排熱実態調査報告書を公表した。この結果を基に、未利用熱の活用技術を産業分野へ適用させる方策を明らかにし、省エネ化を促進する。(2019/3/20)

電力供給サービス:
AIが省エネレポートを自動作成、中部電力が法人顧客向けに無料提供
中部電力が法人顧客向けに「AIを活用した省エネレポート」の送付を開始。実際の電力使用データや延床面積、業種などの顧客情報、気温データを分析し、その結果をもとに電力の使用実績と今後の予測に基づく省エネに役立つアドバイスをまとめたレポートを送付する。(2019/3/5)

家庭に省エネレポートを送付するだけ、世界累計230億kWhの節電量に
日本オラクルはエネルギー使用量などに関するレポートを送付し、家庭の省エネを図るプロジェクトで、全世界で累計節電量約230億kWhを達成したと発表。これは、大阪府の全世帯に必要な1年分の電力に相当するという。(2019/3/4)

「HoloLens 2」発表、2019年中に3500ドルで発売 ディスプレイ面を大幅に強化
パフォーマンス向上とともに省エネ化を実現。(2019/2/25)

ZEB:
自社保有の省エネビルを“ZEBリーディング・オーナー”に登録、西松建設
西松建設は、2018年度ネット・ゼロ・エネルギー・ビル(ZEB)実証事業の一環として、環境共創イニシアチブ(Sii)が公募する「ZEBリーディング・オーナー」に申請し、登録されたことを2019年2月5日に公表した。(2019/2/8)

オフィス用「空調イス」、オカムラなどが開発 クラウド連携でもっと省エネ
オカムラとダイダンがオフィス用の空調イス「クリマチェア」を共同開発した。イスに送風や加熱の機能を持たせてオフィスの空調を補助し、省エネに寄与するという。(2019/1/28)

ZEB:
東関東支店の“ZEB化”改修が国際的な省エネ表彰で国内初の最優秀賞を受賞、竹中工務店
竹中工務店は、東関東支店のZEB(ネット・ゼロエネルギービル)化改修工事が、国際表彰制度「ASHRAE Technology Awards」で、国内初となる最優秀賞を受賞したことを明らかにした。(2019/1/22)

ZEB:
170周年記念「久光製薬ミュージアム」が省エネ率103%で“ZEB”取得、竣工後は「BEMS」を運用
五洋建設は、佐賀県で建設中の「久光製薬ミュージアム」で、省エネ率103%を達成し、建築物省エネルギー性能表示制度(BELS:Building Energy-efficiency Labeling System)の最高ランク「☆☆☆☆☆」の「ZEB(ゼロ・エネルギー・ビル、Zero Energy Building)」の認証を取得した。同認証は、佐賀県で初の取得となります。(2019/1/21)

自然エネルギー:
富士フイルム、購入電力を100%再エネ化する目標 水素やCO2回収も活用
富士フイルムが事業における再エネ導入目標を発表。購入電力を2030年度まで50%、2050年までに100%再エネ由来とする計画だ。水素燃料やCO2貯留回収技術なども活用し、省エネ・CO2排出量の削減にも取り組む。(2019/1/18)

ZEB:
避難検証法を“国内初取得”した住友林業の新筑波研究棟、ゼロエネルギービルの実現も視野に
住友林業は、茨城県つくば市にある「筑波研究所」の新研究棟の建方が2018年12月4日に完了したことを明らかにした。筑波研究所は、築27年が経過し、本館の老朽化と所員の増加への対応が課題となっており、新研究所の建築にあたっては、“現し構造”など木構造に関する新技術を多数採り入れている以外にも、施設の省エネ化によってゼロエネルギービルディング(ZEB)を目指している。(2019/1/9)

医療機器ニュース:
高温超電導電磁石の機能を実証、粒子線がん治療装置の小型化・省エネ化へ
京都大学は、液体ヘリウムを使わずにコイルを冷却する加速器応用に向けた高温超電導電磁石を開発し、重粒子線がん治療装置(HIMAC)を用いて、その機能実証に成功した。(2019/1/9)

住宅・ビル・施設Week 2018:
複雑化する複合ビルに求められる、マネジメントのポイントとは?
「住宅・ビル・施設Week2018」でNTTファシリティーズ取締役の小牟田保氏が講演。建物に求められる省エネ性能や事業継続性、地域貢献などの機能が高度化・複雑化する中、今後のビルマネジメントのポイントについて解説した。(2018/12/21)

建築物の省エネ対策強化で、“延べ300m2以上”の物件を基準適合義務化へ
国土交通省は、「今後の住宅・建築物の省エネルギー対策の在り方について(第2次報告案)」で、意見公募の手続きに入った。これまで、延べ床面積で2000m2(平方メートル)以上を対象としてきた省エネ基準への適合義務化を住宅を除く“300m2以上”の中規模物件にまで広げる構えだ。(2018/12/18)

住宅・ビル・施設Week 2018:
アズビルがIoT時代に提案する次世代のオープンな「ビルディングオートメーションシステム」
アズビルは「第3回 スマートビルディングEXPO」に出展し、建物経営に関してライフサイクルで価値提供するビルディングオートメーション商品を出品した。新製品では、IoT、AI、ビッグデータなど先進技術を融合させた省エネ・省CO2を実現する次世代のビルディングオートメーションシステムなどを提案。(2018/12/13)

ET2018レポート【東芝デバイス&ストレージ】:
PR:セキュア、省エネ、小型…… IoTに進化をもたらす東芝の最新ソリューションを一挙紹介
先端の組み込み技術やIoT(モノのインターネット)技術にフォーカスした総合技術展「Embedded Technology 2018/IoT Technology 2018」(ET2018)が11月に開催された。東芝デバイス&ストレージは、セキュアなIoTネットワークシステムを構築するためのプラットフォームや、省エネにつながるモータソリューションなどIoTの進化に欠かせないさまざまなソリューションを展示した。ここでは、ET2018で注目を集めた東芝デバイス&ストレージの展示を紹介していく。(2018/12/5)

太陽光:
アルプス電気の工場新棟、1MWの太陽光発電を自家消費
アルプス電気は、新たに建設した「古川第二工場」の新棟に、自家消費向けの1MWの太陽光発電設備を導入。この他さまざまな省エネ設備などの導入により、温室効果ガスを50%削減できるという。(2018/11/13)

2018年ビルのエネルギー効率に関する調査結果:
国内では「従業員の採用・維持」と「テナント・賃料の確保」がビル省エネ化のカギ
ジョンソンコントロールズは2018年11月1日、日本を含む世界20カ国1900人のエネルギー/設備管理責任者を対象に行った「2018年ビルのエネルギー効率に関する調査結果」を発表した。調査結果によると、ビル省エネ化を推し進める要因とされたのは、ビルで働く社員の満足度につながる「従業員の採用・維持」と、「テナント・賃料の確保」だった。グリーンビル認証を取得など、ビルに付加価値をつけることが求められている。(2018/11/9)

電気自動車:
EVの蓄電池をビルの省エネに活用、日産・九電・イーレックスらが試行
九州電力、日産自動車、イーレックスは、電気自動車の蓄電池を、ビルなどの施設の電力需要削減に活用する実証試験に着手する。(2018/11/5)

電力供給サービス:
店舗の省エネ支援AIサービス、関電とアイ・グリッドが共同開発
アイ・グリッド・ソリューションズと関西電力が、店舗や商業施設向けのエネルギーマネジメントシステムを共同開発。従来のシステムで提供していたAIを活用した需要予測や、省エネ行動の促進に加えて、店舗設備の運用改善・改修、店舗運営の支援機能を追加する。(2018/10/25)

インド初の“省エネ性に優れた病院”構築へ――NEDOと日立、エネルギーマネジメントと業務効率改善の共同実証を開始
ニューデリーの大学病院で、病院の省エネ化と業務効率改善を実現する共同実証がスタート。新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)と日立が、インドの医療サービス向上に向けたモデルケースとなる病院システムを構築する。(2018/10/19)

エネルギー損失を50%低減:
日立、新構造のSiCパワーデバイス「TED-MOS」を発表
日立製作所は、新構造を採用することで耐久性を高めたSiC(炭化ケイ素)パワー半導体「TED-MOS」を開発した。50%の省エネが可能となる。(2018/8/31)

市場ニーズを考察:
スマートで低消費電力に ―― 省エネを推進する次世代照明の電源とは
LED照明の普及が進んでいる中で、LED照明の電源に求められる要素とはどのようなものかを考察します。(2018/8/28)

省エネ機器:
メタンを省エネに燃料化、反応温度を下げる新触媒
北海道大学の研究グループは、天然ガスの主成分であるメタン反応温度を250℃以上下げられる新しい触媒を開発。反応温度を低くできることで、天然ガスの利用におけるエネルギー効率の向上が見込めるという。(2018/8/22)

Google、データセンター冷却システムをほぼAI制御に 平均30%の省エネ効果
Googleは自社データセンターの冷却システムで2016年からAIを採用しており、現在はAIが対策をアドバイスするだけでなくシステムの制御も担っている。利用開始から約9カ月で、平均30%の省エネ効果が上がったとしている。(2018/8/20)

蓄電・発電機器:
コンビニを燃料電池で省エネに、AI搭載の融雪システムも導入
北海道ガスとコンビニ事業を手掛けるセコマが、北海道大学内に燃料電池システムを導入する新店舗をオープン。燃料電池システムに加え、AI搭載の融雪システムを導入して店舗全体の省エネを図る。(2018/7/24)

【ホワイトペーパー/事例】 デル株式会社:
PR:海外での翌日オンサイト保守と電気代50%削減を実現したPCリプレース事例
国内外に拠点を構える合志技研工業がPC刷新に当たって重視したのが、省エネと海外での保守体制だった。だがグローバルPCメーカーでも引き取り修理しか対応しない企業が多く、その対応は困難だ。同社はどう問題を解決したのか。(2018/7/13)

大林組が省エネ性と意匠性を兼ね備えた「天井用照明」開発
大林組が、グリッドシステム天井用に面発光の照明器具を開発。業界最高水準となる光取り出し効率93%の導光板を活用し、発光効率110.1lm/W(ルーメンパーワット)の省エネ性と、意匠性豊かな空間デザインの両立を実現した。(2018/6/25)

太陽光:
太陽光で工場・ビルの省エネ、経営者の6割が「意義あり」
ソーラーフロンティアが工場・ビルなどの自社施設を保有する経営者・管理職を対象に独自調査を実施。経営者・管理職の約6割が太陽光発電の導入による消費電力の削減に意義を感じていると回答した。(2018/6/20)

安井建築設計事務所が提案するIoT×BIMの建築マネジメントシステム
サントリーホールの設計や市立吹田サッカースタジアムのCM(コンストラクション・マネジメント)を手掛けたことで知られる安井建築設計事務所は、IoT環境センサーとBIMデータを組み合わせたクラウドタイプの建築マネジメントシステムの提供を開始した。3次元形状データに加え、省エネや室内環境の環境機能も表示される。(2018/5/9)

IT活用:
AIとナッジ理論で省エネ提案、省エネ法対応が必要なスーパー向けに
新電力のアイ・グリッド・ソリューションズが、AIを活用した省エネ支援システムを開発。法改正で2018年度から省エネ法ベンチマーク制度の対象に追加されたスーパーマーケットなど向けに展開を開始する。(2018/4/17)

電力供給サービス:
省エネ機器を購入せずにレンタルできる料金プラン、TEPCOホームテックが提供
TEPCOホームテックは、電気料金と省エネ機器の工事費・利用料をパッケージとしたエネルギー利用サービス「エネカリ」を発表した。省エネ機器所有モデルの価値転換を行い、既存住宅のさらなる省エネ化を図る。(2018/3/27)

スパコン初心者のヤフーが省エネ性能世界2位の「kukai」を作るまで
2017年6月に発表されたヤフーのスーパーコンピュータ「kukai」。省エネ性能世界2位を誇り、より大規模なディープラーニング処理を従来より低コストで行える。しかしヤフーは、もともとスパコンを作るつもりではなかったという。(2018/3/12)

製造マネジメントニュース:
神戸市の中小企業に向けて、IoT導入と省エネ対策の支援で連携協定
神戸市とコニカミノルタは、神戸市内にある中小企業の生産性向上を目的とした産業振興に関する連携協定を締結した。同市内に集積する航空機クラスタを構成する中小企業に向けて、IoT導入や省エネ対策などを支援する。(2018/3/8)

電力供給サービス:
最も節電した家庭には英国旅行、「節電ゲーム」で省エネは進むか
Looopは、2018年7月1日〜9月30日の期間限定で業界初となる消費者参加型の節電キャンペーン「真夏の節電大作戦2018」を実施する。顧客同士が節電量を競い合うということで、節電意識の向上を狙うというユニークなキャンペーンだ。(2018/2/28)

レノボ・ジャパン提供ホワイトペーパー:
PR:モバイルワークステーションの導入が、先端テクノロジーの業務運用に貢献
3D CADなどのハイエンドアプリケーションやVR・MRが快適に動作し、省エネルギー性能に優れ、バッテリー駆動する――モバイルワークステーションのパフォーマンスは、こうした相反する要求に応えたのか。導入事例から読み解く。(2018/2/26)

レノボ・ジャパン提供ホワイトペーパー
モバイルワークステーションの導入が、先端テクノロジーの業務運用に貢献
3D CADなどのハイエンドアプリケーションやVR・MRが快適に動作し、省エネルギー性能に優れ、バッテリー駆動する――モバイルワークステーションのパフォーマンスは、こうした相反する要求に応えたのか。導入事例から読み解く。(2018/2/15)

太陽光:
埼スタ最寄り駅の屋上に太陽光発電、自家消費で駅の省エネに活用
埼玉高速鉄道は埼玉スタジアム線の浦和美園駅の駅舎屋上階に、太陽光発電システムを設置導入し、発電を開始した。全量を駅構内や本社施設の電力として活用する。(2018/2/15)

省エネ機器:
パナソニックが目指す次世代のエコな食品流通、カギは「ノンフロン冷凍機×IoT」
パナソニックは、食品流通のさらなる省エネ・環境性能の向上を目指す。食品冷却で重要な役割を果たす冷設機器用冷凍機のノンフロン化と、AI・IoTを活用した店舗用遠隔データサービスによって、ハード・ソフトの両面から顧客に提案を進めている。(2018/2/7)

省エネビル:
設計段階で省エネ技術の効果を判断、ゼネコン6社がZEB評価ツール開発
青木あすなろ建設などのゼネコン6社が、一次エネルギー消費量がネットでゼロになる「ZEB」を構成する、さまざまな省エネルギー技術の導入効果を設計段階で評価できる「ZEB評価ツール」を開発。より効率的なZEBの設計を推進する。(2018/2/6)

もはや「当然」:
日立の家電、“省エネ”前面アピールやめた理由
日立アプライアンスが、新コンセプトに基づいた家電を発表。うち2製品はコネクテッド家電で、スマホアプリで操作できる。多様化する顧客ニーズの変化に対応する狙い。(2018/2/1)

白物家電の国内出荷額、20年ぶり高水準に
2017年の白物家電国内出荷額は2兆3479億円と2年連続のプラスとなり、1997年以降最も高い水準になった。安定した買い換え需要に支えられ、省エネ・高負荷価値製品が堅調に推移した。(2018/1/25)

省エネビル:
ガラス一体型太陽電池を導入、旭硝子がZEB施設を建設へ
AGC旭硝子は、自社工場にネット・ゼロ・エネルギー・ビル(ZEB)施設の建設を開始した。同社の省エネ・創エネ製品を活用した同施設は114.7%のエネルギー削減を達成する見込みだ。(2018/1/10)



2013年のα7発売から5年経ち、キヤノン、ニコン、パナソニック、シグマがフルサイズミラーレスを相次いで発表した。デジタルだからこそのミラーレス方式は、技術改良を積み重ねて一眼レフ方式に劣っていた点を克服してきており、高級カメラとしても勢いは明らかだ。

言葉としてもはや真新しいものではないが、半導体、デバイス、ネットワーク等のインフラが成熟し、過去の夢想であったクラウドのコンセプトが真に現実化する段階に来ている。
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クラウドサービスのレビューサイト:ITreview

これからの世の中を大きく変えるであろうテクノロジーのひとつが自動運転だろう。現状のトップランナーにはIT企業が目立ち、自動車市場/交通・輸送サービス市場を中心に激変は避けられない。日本の産業構造にも大きな影響を持つ、まさに破壊的イノベーションとなりそうだ。