自分スマホ、もったいないので“セカンドディスプレイ”にしてみた：ぷちBYOD計画（6/6 ページ）

[岩城俊介，Business Media 誠]

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業務PCのための「もう1台のディスプレイ」に

　複数台のディスプレイを使う「マルチディスプレイ化」（関連記事参照）は、PCで業務の生産性を高める手段の1つです。

　もちろん普段の業務でPCを使っているならば、「普通に液晶ディスプレイを追加する」のが最も簡単。最近は価格もこなれてきていますが、会社の経費で備品を買うとなるといろいろ大変です。なので、自分のスマホやタブレットで代用してみましょう。

　おすすめアプリは「TwomonUSB」（Android版：977円、iOS版：1000円）。有料のアプリですが、PCとUSB接続して使えるのがポイントです。

　「Komado、iDisplayなどアプリはいくつか試してきましたが、最近、かなり使えるぞと思っているのがこちらです。似た機能を持つアプリは他にもありますが、Wi-Fi接続で使うものが主流です。ワイヤレスで取り回しもよいのですが、私物のスマホは、基本的にはオフィスのWi-Fiネットワークに接続できません。USB接続ならば解決できるシーンは多いと思います。ついでに、給電もできますのでいざ外出するときにバッテリー切れの心配がありません。1つ、外のネットワークに接続されてしまうことがあるので、USBテザリング機能をオフにするのは忘れないようにしてください」（坪山氏）

スマートデバイスに「TwomonUSB」アプリをインストール

続いてPCにもサーバソフト「Twomon PCプログラム」をDevguruサイトよりダウンロードしてインストール。スマートデバイスで「接続」ボタンを押すと機能する。「2560×1600ピクセル」という超高解像度のセカンドディスプレイ（2）が追加された。これが、今回追加してみたタブレット「ARROWS Tab F-02F」のディスプレイ　*Android版は、メーカーが提供するADB用USBドライバのインストールと「USBデバッグモード」の（USB接続時はデバッグモードにする）設定が必要

　解像度2560×1600ピクセルの超高解像度ディスプレイを搭載する10.1インチAndroidタブレット「ARROWS Tab F-02F」をセカンドディスプレイとして使ってみました。

14インチディスプレイ搭載ノートPCの“わき”にタブレットを置いた、「マルチディスプレイ」スタイル。ちなみにスタンドは、タブレットも支えられ、角度の調整もできる「3feet Mobile Stand」を用いた

　おお！　一気に作業領域が広がります。1366×768ピクセル表示のPC画面からARROWS Tab F-02Fへウインドウを移すと、表示文字が“点”に見えるほど細かくなってしまいますが、文字が大きく見えるよう表示解像度を低く調整してもよいでしょう。操作のレスポンスは若干悪く、YouTubeをフルスクリーンで再生するとカクつきが少し目立ちます（USB 2.0接続時）。ただ、動画もページ内再生であれば、Webサイトなどを表示しておくだけなら大丈夫。タッチ操作で拡大縮小やスクロール操作も自在で（Windows標準のペンとタッチ機能が有効になります）、普段のPC用キーボードやマウスもこのまま使えます。

　さらに10インチクラスのタブレットなら、縦にして使うのもおすすめ。縦に長いWebサイトもずばっと1画面に表示できるのがとても便利です。

1366×768ピクセル表示のノートPCの画面と比べると、表示できる範囲が格段に広がる。ある部分を拡大したいなら、普段のタブレット操作と同じように“ピンチアウト”操作が使える

iPad miniでも使える。TwomonUSBはiOS版もある（アプリの料金は別途かかる）　*iOS版はPCにiTunesのインストールが必要

TwomonUSB（DEVGURU）

Android版：977円、iOS版：1000円（2014年6月現在）

　スマートデバイスは、自身の業務効率や生産性を高め、働き方も改革できる強力な武器になります。ポケットやバッグにしまったままではもったいない。ぜひ積極的に活用したいですね。

自社のBYODルールを知らない人は、まず情報システム部門に確認を

　今回は「機密情報の保存はしない」を基本ルールに、スマートデバイスの活用で生産性が高まるならば私用の機器の持ち込みを禁じていないオフィスの場合を想定しました。

　私用の機器を身勝手に使うのはNGです。企業の情報システム部門が懸念するのは、何よりセキュリティ対策。社員のスマートデバイス活用に柔軟な姿勢の弊社アイティメディアの情報システム部門担当者も、BYODは「機器の紛失が起こっても把握できないこと、そして素の状態ではセキュリティレベルの均一化が難しい」が課題といいます。自社のルールを知らない人は、まず情報システム部門に確認しましょう。

　前述したNTTデータ経営研究所の調査では、BYODをルールとして許可している組織は約12％、ルールとして禁止する組織は約30％だそうです。昨今は「明確なルールを定めて許可する」とする比率が増えているものの、ルールがあやふやな組織もまだ多いのが現状です。機密情報を扱う業種の中には、データの持ち出しやカメラ撮影も含めた情報漏えい対策のために「そもそも持ち込み禁止」とする厳しいルールを設ける例もありますが、なによりルールが明確でないと、従業員が機器を勝手に使ってしまって会社が把握できない「シャドーIT」化が進んでしまいます。結果として重大なセキュリティ事故につながるリスクが高まります。

　このため企業や組織は、目的や用途、適用する範囲を明確にした「私用の機器を使う＝BYODのルール」をきちんと定め、周知徹底させることが重要。一方、業務部門の従業員は、ルールがあやふやなので勝手に使うのはもちろんのこと、「使えない」とあきらめてしまっても、業務効率を高められ、働き方も変わかもしれないせっかくの機会を逃してしまいます。もし会社のルールがあやふやならば、それを明確にルール化してもらうアクションをぜひ率先して起こしてみてください。