イオンリテールのApple専門店「NEWCOM」、SIMフリーiPad＆イオンモバイルの取扱を開始
» 2019年08月22日 16時59分 公開
[エースラッシュ，ITmedia]
イオンリテールの運営するApple専門店「NEWCOM」は、8月23日からSIMロックフリー版「iPad Wi-Fi＋Cellularモデル」の取扱を開始する。
ラインアップは「iPad Pro（12.9型）」「iPad Pro（11型）」「iPad Air（第3世代）」の3種。取扱店舗はレイクタウンkaze店（イオンレイクタウンkaze内2階）、沖縄ライカム店（イオンモール沖縄ライカム内2階）、広島府中店（イオンモール広島府中内1階）。
また、月額480円（税別）で「データ1GBプラン」を利用できるMVNOサービス「イオンモバイル」の取扱も行う。
関連記事
ビックカメラがSIMフリー「iPad」を8月23日から販売 有楽町店とビックロで
ビックカメラが、東京都内の2店舗でiPadのWi-Fi+CelluarモデルのSIMロックフリー版を販売する。2店舗で販売しているMVNOサービス（格安SIM）と組み合わせて使うことも想定しているという。
新「iPad Air」と新「iPad mini」は何が変わった？ iPad／iPad Proと比較する
Appleが「iPad Air（第3世代）」と「iPad mini（第5世代）」を発表した。Airとminiの新モデルが登場するのは久しぶり。2018年3月に発売された「iPad（第6世代）」と、2018年11月に発売された「iPad Pro（11型）」との比較も交えながら、新iPad AirとiPad miniの特徴を見ていきたい。
新「iPad Pro」先行レビュー 前モデルから乗り換えたくなるほどのモデルチェンジ
Liquid Retinaを採用し、前面ほぼ全体がディスプレイになった新しい「iPad Pro」。ホームボタンを廃したデザインになり、Apple PencilやSmart Keyboardも刷新された。短期間だが、実機を使ったレビューをお届けしたい。
「イオンモバイル」のユーザーが変わった理由 今後はポイントや金融サービスとの連携も視野に
イオンリテールが「イオンモバイル」としてMVNO事業に参入してから間もなく3年になる。サービス開始当初の2016年と比べ、ユーザーの利用動向が変わってきているという。その理由をイオンリテール 商品管理本部 モバイル事業部 事業部長の井関定直氏が説明した。
イオンモバイル、約170店舗でモバイルバッテリーのシェアリングサービスを開始
イオンモバイルは、本州・四国のイオンモバイル約170店舗でモバイルバッテリーシェアリングサービスを開始。専用アプリでQRコードを読み取ると店舗に設置された専用スタンドから受け取りでき、使用後は好きな店舗へ返却できる。利用料金は1時間以内の利用で108円（税込）から。
関連リンク
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.
SpecialPR
SpecialPR
アクセストップ10
2026年05月01日 更新
- 「iPhone 17e」と「iPhone 17」どちらが買いか？ 2機種を使い込んで分かった“スペック表にない違い” （2026年04月29日）
- 中国スマホの“iPhone化”が進む理由 模倣を超えた「最適解」、乗り換え促進の「エコシステム戦略」に迫る （2026年04月30日）
- 「PayPayカード ゴールド」の特典変更は改悪？ 損益分岐点を計算、年間100万〜220万円利用ならお得に （2026年04月28日）
- 厚さ約19mmでデスク上の配線をスッキリ整理できる「Anker Nano Charging Station」が24％オフの5290円に （2026年04月30日）
- ソフトバンクが「今回もやる」とGalaxy S26を月額1円で販売――販売方法を早急に見直さないと撤退を迫られるメーカーも （2026年03月08日）
- モトローラが「razr 70」シリーズ3機種を発表 「ultra」は7型ディスプレイや次世代のLOFICセンサーカメラを搭載 （2026年04月30日）
- 相互交換が始まった「PayPayポイント」と「Vポイント」のお得な活用法 6月の“ルール変更”にも要注意 （2026年04月28日）
- 3社そろい踏みの「Starlink Direct」 料金で仕掛けるドコモとソフトバンク、先行するKDDIは“サービス”で差別化 （2026年04月25日）
- 「Fitbit Inspire 3」が10％オフ 最適な睡眠をサポートするスマートアラーム搭載 （2026年04月29日）
- 携帯電話のホッピング問題、「6カ月以内の継続利用を認める」方向で決着か 2026年夏に結論 （2026年04月23日）
最新トピックスPR
過去記事カレンダー
Feed Back
ITmediaはアイティメディア株式会社の登録商標です。