Sun、Javaアプリのオンラインストア「Java Store」発表：JavaOneで詳細を発表

[ITmedia]

　米Sun Microsystemsのジョナサン・シュワルツ社長兼CEOは5月20日、JavaおよびJavaFXで開発したアプリケーションを販売するオンラインストアの計画を自身のブログで明らかにした。

　「Java Store」と名付けられる予定（コードネームは「Project Vector」）のこのオンラインストアは、Javaアプリ開発者と約10億人のアプリユーザーを結び付けるネットワークサービス。サードパーティーの開発者はSunのサイト上で有料・無料のアプリを配布できる。開発者がSunのWebサイトからアプリケーションを登録すると、Sunがそのアプリの内容や安全性を審査する。審査を通ったアプリはアップデートメカニズムによりオンラインストアに掲載される。ほかのアプリストアと同様に、開発者には登録料が課される。

　Sunは2005年に米Googleとの契約でJava Runtime Environment（JRE）のダウンロードでGoogle Toolbarを利用可能にし、2008年には米Microsoftと米国内のJREユーザーにMSN Toolbarを提供する契約を結んだ。シュワルツ氏はこうした契約の結果から、アップデートメカニズムは強力な配布ツールであることを認識したという。またこれらの契約から得られる収益の大きさから、「1、2社の検索企業との年次契約ではなく、Javaコミュニティー全体とJavaのディストリビューションパワーを共有するビジネス」の立ち上げを決めたとしている。

　詳細は6月2日開幕のJavaOneカンファレンスで発表する予定。