国内主要ベンダーの2011年上半期の売上、震災の影響で大半がマイナスに

[ITmedia]

　IT専門調査会社のIDC Japanは2月2日、「国内IT市場 主要ベンダーの2011年上半期製品ポートフォリオとビジネス戦略の分析について」を発表しました。期間中の国内売上額は、東日本大震災の影響から大半のベンダーが前年同期比でマイナス成長となった。

　主要ベンダー11社（日本IBM、NEC、富士通、日立製作所、日本HP、東芝、デル、日本マイクロソフト、日本ユニシス、SAP、NTTデータ）の2011年上半期の売上額合計は3兆8457億円で、前年同期比で6.0％減少した。

　売上額の上位は、富士通、NEC、日立製作所、日本IBM、NTTデータ、日本HP。このうち「総合ベンダー」の5社（富士通、NEC、日立製作所、日本IBM、日本HP）のIT製品売上額の合計は2兆8420億円で、前年同期比6.0％の減少だった。成長率は、富士通が7.4％減、NECが8.8％減、日立製作所が2.2％減、日本IBMが2.7％減、日本HPが5.5％減となった。

国内IT市場 総合ITベンダー5社 売上額／前年同期比成長率 2011年上半期（出典：IDC Japan）