いま、多くの企業が導入を迫られているテレワーク。快適かつ効果的に実践するためにはどのような製品・サービスが必要なのか。ソリューション選定のヒントをお伝えします。
オンライン会議・チャットサービス
離れた場所でやり取りするにはオンラインコミュニケーションツールが欠かせません。日常会話用のチャットサービスに加え、参加者の顔や資料を共有しながら会話できるWeb会議サービスも用途に応じて使い分けるとよいでしょう。
チャットサービスやWeb会議サービスの多くは無料プランが用意されており、気軽に使い始めることができます。よりタイムラグの少ない遠隔会議を行いたい場合は、有料のWeb会議サービスや、専用機器を用いたテレビ会議システムの導入を検討することをおすすめします。
新型コロナウイルスの感染拡大に伴って、多くのITベンダーがリモートワークツールを期間限定で無償化している。今だから無料で使える主要なツールを一覧にまとめた。
(2020年4月2日)
PC・周辺機器
テレワークにはオフィスから持ち出せるPCが不可欠。薄型軽量で機動性が高く、Web会議に必要なWebカメラやマイクを備えているノートPCがおすすめです。
利用しているノートPCのWebカメラの性能が低い場合や、家庭で使っているデスクトップPCなどをテレワークに用いる場合は、外付けのWebカメラやマイクなどを用意するとよいでしょう。
サクッと読める!テレワークしぐさ:
身だしなみを整えるために、PCのWebカメラをシンプルに起動する方法。
(2020年3月17日)
家電量販店やECサイトでWebカメラやPC用ヘッドセットの売り切れが続出している。原因は……
(2020年4月3日)
オンラインストレージ
テレワークでは、メンバーとのファイルのやりとりが一つの課題に。メールに直接添付する方法では大容量データを送りにくいほか、誤送信による情報漏えいリスクもあります。
安全・便利にファイルをやり取りするためには、オンラインストレージサービスの導入がおすすめです。法人向けプランの多くでは、ファイルや人ごとにアクセス権限を設定できるため、遠隔地にいる社内メンバーはもちろんのこと、特定の社外メンバーに指定したファイルのみを共有することも可能です。
ポイントはストレージ容量やスピードだけではなくなってきた。代表的な4つのクラウドストレージの機能面の進化を解説。
(2020年2月19日)
勤怠・労務管理ツール
テレワークでは必然的に、タイムカードによる勤怠管理ができません。クラウド型の勤怠・労務管理ツールを導入すれば、従業員はPCやスマートフォンから簡単に勤怠を申告でき、経営側も給与計算などを効率化できます。
ICカードや指紋認証などとスマホを組み合わせて勤怠登録できるものや、既存の給与ソフトと組み合わせて利用できるものなど、ツールによって特徴はさまざま。自社に適したサービスを選びましょう。
第2回【名古屋】HR EXPO:
この4月から働き方改革関連法が中小企業にも適用される。差し迫った課題に対応するためのシステムが多数展示されている。
(2020年2月14日)
プロジェクト・タスク進行管理ツール
遠隔地にいるメンバーと共同でプロジェクトを進めるには「いまプロジェクトがどんな状況で、このあと誰が何をする必要があるのか」を常に共有しておくことが重要です。同じオフィスにいるとき以上に、使いやすいプロジェクト管理ツールを導入することが求められます。
また、直接話す機会が減るテレワークでは「仕事はどこまで進んだ?」と気軽に聞きづらく感じるもの。そんなときに役立つのがタスク管理ツールです。各メンバーのタスク状況を可視化しておくことで、相談や共同作業のきっかけも作りやすくなるはずです。
ソースコードの管理サービス「GitLab」を提供する米GitLab。同社は特定のオフィスを持たず、1200人以上いる全社員がリモートワークで働いてます。リモートワークのためのマニフェストやガイドブックも公開しているので、その内容を見ていきましょう。
(2020年3月2日)
セキュリティサービス
テレワークの実施に当たって、必ず考えなくてはならないのがセキュリティ対策です。従業員の自前のデバイスを業務で活用(BYOD)したり、クラウドサービスを積極的に使ったりすることにより、情報漏えいリスクが高まるのでは不安に思う情報システム担当者は多いでしょう。さらにテレワークの場合、従業員のPCに何かあっても情シスがすぐに駆けつけることはできません。
ここで重要なのが、デバイスとサービスの両面でセキュリティ対策をしっかりと施すこと。PCの稼働状況をリモート監視し、マルウェアの感染拡大を未然に防ぐセキュリティ対策ソリューションなども、この機に導入を検討してみるとよいでしょう。
新型コロナウイルスの感染拡大への対策として、多くの企業が急きょテレワークに取り組んでいます。そんなテレワークでは、端末やネットワークの設定などに加え、セキュリティ対策も課題です。
(2020年3月31日)
通信サービス
オフィスにあってテレワーク環境にないものの一つが「余裕のある通信環境」です。各従業員が個人で持つ通信サービスに頼ってしまいがちですが、Web会議などを多用するテレワークに耐えられるだけの通信環境を個人で持っていない場合もあります。
解決策となるのが、各通信会社が用意している法人向けモバイルルーターを従業員に配布することです。電話も必要な職種に対しては、法人向けスマートフォンや転送電話サービスなどの導入も検討するとよいでしょう。
文部科学省は、小中学生のいる家庭にモバイルルーターを貸し出す施策を検討している。子どもたちが家庭にいても教育が受けられるような通信環境を整える目的で、来週中には決定する。
(2020年4月3日)